カンロ（2216）・施策達成
人材育成を強化する人事制度への移行
FY2016に初出。7回の記載のうち2回が「達成」で、最初の「達成」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2024。
7記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人材定義・評価制度改革による能力開発基盤の整備173社が書いているテーマ・逆風0社・追い風178社
直近の記載が「達成」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている173社のうち14社を表示しています。上の文は173社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024達成有価証券報告書
「2024年度からは管理職に対する人事評価制度を改定し、管理職それぞれが「未来に向けて一歩踏み出せたか」を評価する仕組みを導入しています。」
前年度に2024年度から導入予定とされた管理職向け人事評価制度について、導入済みの仕組みとして報告している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2024年度からは管理職に対する人事評価制度を改定し、管理職それぞれが「未来に向けて一歩踏み出せたか」を評価する仕組みを導入します。」
人材育成を支える人事制度について、2024年度から管理職評価制度を改定し、将来志向の行動を評価する仕組みを導入する計画を示している。 - FY2019-Q3実績引用有価証券報告書
「営業利益は、更なる成長に向けた新人事制度導入及び人員増による人件費の増加や販売促進費などの増加が売上総利益の増加を上回り、」
導入済みの新人事制度と人員増を、製造原価・人件費の増加要因として再度記載している。 - FY2019-Q2実績引用有価証券報告書
「利益面では、新人事制度導入や生産設備への投資により製造原価は増加したものの、」
導入を掲げていた新人事制度について、導入済みの施策として製造原価の増加要因に挙げている。 - FY2019-Q1達成有価証券報告書
「利益面では、新人事制度導入などによる製造原価の増加要因もありましたが、」
従来移行を掲げていた人事制度について、新人事制度を導入したことを記載している。導入は製造原価の増加要因として説明されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ダイバーシティの推進、人材育成と従業員満足度を高める人事制度への移行、」
人材育成を含む人事制度への移行方針を再確認し、従業員満足度やダイバーシティにも対象を広げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「人材育成を強化する人事制度への移行、」
人材育成を強化するため、人事制度を移行する方針を経営基盤強化の施策として示している。