Komori
カンロ(2216)・施策再掲

情報システム環境の整備

FY2016に初出。16回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

16記載
10年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q2 – FY2020前進FY2021 – FY20242017: 220172018: 320182019: 420192020: 020202021: 120212022: 120222023: 020232024: 120242025: 220252026: 22026
同じテーマの他社
情報システム・IT基盤の更新と最適化135社が書いているテーマ・逆風1社・追い風140社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに20社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている135社のうち14社を表示しています。上の文は135社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「2025年7月に稼働を開始した新基幹システムの減価償却を始めとするシステム関連経費などの一般管理費が増加した結果、」

    2025年7月に稼働開始した新基幹システムについて、減価償却を含むシステム関連経費が発生していることを再確認している。
  2. FY2025達成有価証券報告書

    「また、IT/デジタル活用については、2025年7月に稼働開始した基幹システムを基盤に、生成AI等を含むデジタルツールも積極的に活用し、業務効率化による働きやすい職場の構築及び生産性・競争力向上を図ってまいります。」

    前年度まで稼働開始に向けていた基幹システムが2025年7月に稼働開始し、生成AI等の活用段階へ移行した。
  3. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「DX関連経費及び米国進出等の事業領域拡大に向けた施策経費などの一般管理費の増加を、増収効果にて吸収」

    DX関連経費が発生・増加していることを、事業領域拡大に向けた施策の継続として記載している。新たなシステム稼働等のマイルストーンは示されていない。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「また、新基幹システムの稼働開始に向け取組むと共に、生成AI等のデジタルツールを積極的に活用し、業務効率化による働きやすい職場の構築及び生産性・競争性向上を図ってまいります。」

    基幹システム刷新、工場IoT、RPA等の従来施策に加え、生成AI等のデジタルツール活用と新基幹システム稼働開始に向けた取り組みを明示している。
  5. FY2023前進有価証券報告書

    「当社は全役職員のITリテラシーの向上、業務効率化・生産性向上及び価値創出を目的とする全社横断のDX推進委員会を2024年1月に新設しました。基幹システムの刷新、工場におけるIoT化への投資、RPAツールの活用、デジタルマーケティングの推進などの取組みを強化し、強固な経営基盤を構築してまいります。」

    情報システム環境整備を、2024年1月新設の全社横断DX推進委員会、基幹システム刷新、工場IoT、RPAへ具体化している。
  6. FY2021前進有価証券報告書

    「当社としても、2023年に稼働予定の新基幹システムへの投資を始め、工場におけるIoTへの着手、データドリブンによるマーケティング・販売の推進、加えてコーポレート部門においてもRPA等の業務の効率化に取り組んでおります。」

    情報ネットワーク整備から、新基幹システム、工場IoT、データドリブン販売、RPAへデジタル化施策を具体化している。
  7. FY2020再掲有価証券報告書

    「工場以外においては情報ネットワークの環境整備を進め、テレワーク等で在宅勤務率を高めることにより、商品の安定供給及び社員の安全確保に努めております。」

    情報ネットワーク環境の整備を、テレワークによる在宅勤務率向上と安定供給・安全確保の手段として継続している。
  8. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「ITを活用した提案型営業活動及びチャネル別の販売促進活動を継続的に推進することで、売上拡大を図りました。」

    ITを活用した提案型営業活動とチャネル別販売促進活動を継続している。
  9. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「営業利益は、販売促進費及び人件費の増加、映画タイアップなどのキャンペーンの実施に加え、情報開示の充実を図るIRサイトのリニューアルなどにより4億99百万円となり、」

    情報開示の充実を目的とするIRサイトのリニューアルを、営業利益の要因として引き続き記載している。
  10. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「情報開示の充実を図るIRサイトのリニューアルなどにより」

    情報システム関連の取り組みとして、情報開示の充実を目的とするIRサイトのリニューアルを実施したことを記載している。
  11. FY2018再掲有価証券報告書

    「また、情報化投資による全社生産性の向上など将来への成長に向けた設備投資や中長期的な研究開発投資等の諸施策を積極的に推進し、持続的な成長に向け経営基盤の一層の強化を図ります。」

    情報化投資を全社生産性向上と経営基盤強化の手段として引き続き推進している。
  12. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「業務及びコミュニケーションの効率化に向けた情報化投資など、各種施策を積極的に推進致しました。」

    情報化投資を業務・コミュニケーション効率化の施策として継続している。
  13. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「本社オフィスの移転及び情報システム環境の整備による業務の効率化にも努めた他、」

    本社移転と情報システム環境の整備を、業務効率化の施策として継続していることを再確認している。
  14. FY2017前進有価証券報告書

    「また、これらのグミや飴の売上を効果的に拡大するため、営業部門においては組織体制を見直すと共に、営業支援システムの再構築など積極的なIT投資を実施することにより営業力の強化を図ってまいります。」

    情報システム環境の整備を、営業支援システムの再構築を含む積極的なIT投資として具体化している。
  15. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「情報システムネットワーク環境の整備など、経営基盤の強化にも積極的に取り組みました。」

    情報システム環境の整備を経営基盤強化の施策として再確認している。
  16. FY2016初出有価証券報告書

    「情報システム環境の整備、CSR活動の推進などの諸施策を実施し経営基盤の強化を図ってまいります。」

    経営基盤強化の具体施策として情報システム環境の整備を挙げている。
一緒に動いた変遷

「グミの生産量増加に向けた設備投資」は、この変遷が動いた16回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

655555★123456
  1. ★この変遷
  2. 1グミの生産量増加に向けた設備投資6回
  3. 2主力ブランド商品の売上拡大5回
  4. 3利益の拡大5回
  5. 4原価・販売費・物流費の低減と製造改善5回
  6. 5グミの大幅な売上拡大と新規性の高い商品開発5回
  7. 6CSR活動の推進5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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