新規出店と不採算店の閉店による店舗網の収益性改善
FY2016-Q2に初出。36回の記載のうち15回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
不二家がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年遅い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「同時点における不二家洋菓子店の営業店舗数は821店（前年同期差44店減）となっております。」
新業態店の出店を進める一方、従来型の不二家洋菓子店は前年同期から44店減の821店となり、店舗網の縮小が続いている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末における不二家洋菓子店の営業店舗数は、不採算店や後継者不足等によるフランチャイズ店の閉鎖等により850店（前期差42店減）となっております。」
VI改装や新業態出店を進める一方、従来型の洋菓子店は前期から42店減の850店となり、店舗網の縮小が続いている。 - 2026-03-02悪化株主総会
「なお、当連結会計年度末における不二家洋菓子店の営業店舗数は、不採算店や後継者不足等によるフランチャイズ店の閉鎖等により850店（前期差42店減）となっております。」
改装や新業態展開を進める一方、不採算店・後継者不足等によるフランチャイズ店閉鎖で店舗網の縮小が続いた。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「なお、同時点における不二家洋菓子店の営業店舗数は865店（前年同期差48店減）となっております。」
新業態店舗の出店や既存店改装を進める一方、従来型の不二家洋菓子店は前年同期から48店減の865店となり、店舗網の縮小が続いている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「なお、同時点における不二家洋菓子店の営業店舗数は、不採算店や後継者不足等によるフランチャイズ店の閉鎖により892店（前期差47店減）となっております。」
VIに基づく改装や新業態出店を進める一方、不採算店・後継者不足等によるフランチャイズ店閉鎖により、営業店舗数は前期から47店減の892店となった。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「なお、同時点における不二家洋菓子店の営業店舗数は、913店（前年同期差36店減）となりましたが」
販路拡大施策を進める一方、従来型の不二家洋菓子店の営業店舗数は913店となり、前年同期から36店減少して店舗網の縮小が続いている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「また、冷凍スイーツ自動販売機を商業施設はもとより駅や空港、大学などに設置し、販路の拡大に取り組んだ結果、2024年３月末時点における設置数は123台となりました。なお、当第１四半期連結会計期間末の不二家洋菓子店の営業店舗数は、930店（前年同期差20店減）となっております。」
駅・空港・大学等への冷凍スイーツ自動販売機設置を進める一方、従来型の不二家洋菓子店は前年同期比20店減の930店となり、店舗網の縮小が続いている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「記録的な猛暑の影響が大きく、当第３四半期連結会計期間末の不二家洋菓子店の営業店舗数が940店と前年同期に比べ13店減少したこともあり、洋菓子店の売上は前年を下回りました。」
洋菓子店の営業店舗数は940店となり、前年同期比13店減少した。店舗網の縮小が続き、洋菓子店売上も前年を下回っている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の不二家洋菓子店の営業店舗数は、949店と前年同期に比べ７店減少となり」
店舗施策を継続する一方、営業店舗数は前年同期比7店減の949店となり、店舗網の縮小が続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「そのような中、納品店の開発は順調に推移しましたが、不採算、後継者不在等のフランチャイズ店の閉鎖による店舗数減少の影響もあり、売上高は前年同期の実績を確保するまでには至りませんでした。なお、当第１四半期連結会計期間末の不二家洋菓子店の営業店舗数は、950店（前期差12店減）となっております。」
新しい販路である納品店の開発は進んだが、不採算・後継者不在のフランチャイズ店閉鎖により店舗網は前期から12店減少した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末の不二家洋菓子店の営業店舗数は、954店（前期差22店減）となっております。」
洋菓子の実質売上は前期を上回った一方、営業店舗数は前期差22店減の954店となり、店舗網は縮小した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結会計期間末の不二家洋菓子店の営業店舗数は、953店（前年同期差14店減）となっております。」
店舗網の再構成を進める中、営業店舗数は953店で前年同期差14店減となった。前四半期の前年同期差3店減から、店舗数減少の状態が悪化している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結会計期間末の不二家洋菓子店の営業店舗数は、956店（前年同期差３店減）となっております。」
売上は前年同期を上回った一方、営業店舗数は956店で前年同期差3店減となり、前四半期の前年同期差12店増から店舗数の増加が後退した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「同時に、テレビＣＭを含め特に若年層に向けた販売促進活動を展開して売上確保をはかった結果、売上は前年同期の実績を上回ることができました。なお、当第１四半期連結会計期間末の不二家洋菓子店の営業店舗数は、前年同期差12店増の962店となっております。」
店舗網の縮小局面からの増加が続き、若年層向け販促等により売上が前年同期を上回った。営業店舗数は962店となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末の不二家洋菓子店の営業店舗数は、前期差25店増の976店となっております。」
不採算店閉鎖を背景に店舗数が減少していた局面から転じ、営業店舗数が前期差25店増の976店となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結会計期間末の不二家洋菓子店の営業店舗数は、前年同期差96店増の967店となっております。」
不採算店閉鎖を背景に店舗数が減少していた従来の状況から転じ、営業店舗数が前年同期差96店増の967店となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社単体の洋菓子においては、洋菓子チェーン店にて、産地・品種にこだわった原料を使用した新製品や、人気製品を拡販する施策を週替わりで実行しております。同時に、特に若年層に向けた販売促進活動を展開し、新規顧客の獲得にもつとめた結果、売上は前年同期の実績を上回ることができました。なお、当第２四半期連結会計期間末の不二家洋菓子店の営業店舗数は、前年同期差91店増の959店となっております。」
店舗網の縮小から増加への転換が続き、営業店舗数は前年同期差91店増の959店となった。新製品拡販や若年層向け販促も店舗網の売上確保策として記載されている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結会計期間末の不二家洋菓子店の営業店舗数は前年同期差124店増の950店となっております。」
不採算店閉鎖を中心とした店舗網縮小の記載から変化し、営業店舗数が前年同期差124店増の950店となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「店舗面では、新規販路の拡大として納品店を増やしたことにより、不二家洋菓子店の営業店舗数は第２四半期から増加に転じ、前年同期差41店増の871店となっております。」
納品店の増加による新規販路拡大が進み、不二家洋菓子店の営業店舗数が第2四半期から増加に転じ、前年同期差41店増の871店となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「店舗面では、前期より新しい販路を求めて開設増に取り組んでいる納品店（当社が食品スーパー等に製品を納入して販売は納入先が行う店舗）は着実にその数を増やしており、当期は第２四半期末までに76店増加し、洋菓子事業の売上確保に寄与しました。これにより不二家洋菓子店の営業店舗数は増加に転じ、当第２四半期連結会計期間末において前年同期差34店増の868店となりました。」
不採算店閉鎖を中心とした店舗網の縮小から、新しい販路である納品店の拡大が進み、第2四半期末までに76店増加した。不二家洋菓子店の営業店舗数も前年同期差34店増の868店となり、増加に転じた。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「店舗面では、前期より開設増に取り組んでいる納品店（当社が食品スーパー等に製品を納入して販売は納入先が行う店舗）は当第１四半期に18店開店しました。一方、高付加価値製品中心の「西洋菓子舗不二家」は、常設の日本橋・京都のほか期間限定店舗を７店舗出店し、百貨店や主要駅の商業施設向けには「FUJIYA CONFECTIONERY」ブランドのもと、期間限定で２店舗出店しました。」
従来のチェーン店舗の再構成に加え、納品店を第1四半期に18店開店し、高付加価値型の期間限定店舗7店および「FUJIYA CONFECTIONERY」2店を出店した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「店舗面では、当社がスーパー等に製品を納入し、販売は納入先が行う「納品店」の店舗数増に着手しました。また、日本橋三越本店に期間限定で開設した「西洋菓子舗不二家」の売上好調を受け、9月にはＪＲ京都伊勢丹に２号店を出店し、こちらも好評を博しております。なお、当第３四半期連結会計期間末における不二家洋菓子チェーン店の営業店舗数は前年同期差44店減の830店となりました。」
従来の店内製造店舗や不採算店閉鎖に加え、納品店の拡大に着手し、期間限定店舗ではJR京都伊勢丹に2号店を出店した。一方、既存チェーン店舗数は830店まで減少した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「店舗面では、日本橋三越本店に期間限定で開設した「西洋菓子舗 不二家」が大変好評を博しております。また、店舗改装では、立地特性を活かした喫茶併設店舗を開店しました。なお、当第２四半期連結会計期間末における不二家洋菓子チェーン店の営業店舗数は前年同期差54店減の834店となりました。」
期間限定店舗や立地特性を活かした喫茶併設店舗を開店する一方、不採算店閉鎖を背景にチェーン店舗数を834店まで減少させる店舗網の再構成を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、不採算店の閉鎖による洋菓子チェーン店の売上減少もあり、単体の洋菓子は前年同期の売上を下回りました。なお、当第１四半期連結会計期間末における不二家洋菓子チェーン店の営業店舗数は前年同期差53店減の853店となりました。」
不採算店の閉鎖を継続し、営業店舗数は前年同期差53店減の853店となった。店舗網の収益性改善と店舗数減少の組み合わせを引き続き記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「店舗面では、店内製造機能を備えた店舗を出店する一方、不採算店舗の閉鎖を進め、収益性の向上に取り組みました。なお、当連結会計年度末における不二家洋菓子チェーン店の営業店舗数は、ＦＣ店の閉鎖もあり前期差49店減の862店となっております。」
店内製造機能を備えた店舗の出店と不採算店舗の閉鎖を進め、営業店舗数を前期差49店減の862店とした。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「店舗面では、作りたての製品を提供できる店内製造機能を重視した店舗を出店する一方、不採算店舗の閉鎖を進め、収益性の向上に取り組んでおります。その結果、当第３四半期連結会計期間末の営業店舗数は前年同期差41店減の874店となりました。」
店内製造機能を重視した店舗の出店と不採算店舗の閉鎖を継続し、営業店舗数は前年同期比41店減の874店となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「店舗面では店内製造機能を重視した店舗、少人数でのオペレーションが可能な小規模店舗の開発を行う一方、後継者不在店舗や不採算店舗の閉鎖を進めました。なお、当第１四半期連結会計期間末の営業店舗数は前年同期差28店減の906店となりました。」
店内製造重視店舗に加え、少人数運営が可能な小規模店舗の開発を新たに具体化し、後継者不在・不採算店舗の閉鎖も継続している。営業店舗数は906店となった。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「また、都心部において駅ビル店舗を中心に、原料の品質・産地や製法にこだわった、今までにない特定の製品を販売する専門店の開設にも挑戦し、話題を発信してまいります。」
不採算店・後継者不在店の閉店を続ける一方、都心駅ビルを中心とする特定製品の専門店開設を新たに打ち出し、店舗網の再構成の範囲を広げている。年度末営業店舗数は911店となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、収益性改善のため不採算店の閉店を進めたことなどによる洋菓子チェーン店の売上減を補うまでには至らず、単体の洋菓子は、前年同期を下回る売上となりました。なお、当第３四半期連結会計期間末の営業店舗数は、前年同期差26店減の915店となっております。」
不採算店の閉店を通じた収益性改善を継続しており、営業店舗数は前年同期比26店減の915店となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「新規店舗の開発では、作りたて・焼きたて製品とともに地域独自の製品を提供する『ＦＵＪＩＹＡ ＦＡＣＴＯＲＹ 広島駅店』など新業態の出店を進めました。」
新業態の出店と不採算店の閉店を併用する店舗網の収益性改善策を継続しており、当四半期末の営業店舗数は927店となった。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「店舗開発では、「焼きチーズタルト」など焼きたて製品を提供する『ＦＵＪＩＹＡ ＦＡＣＴＯＲＹ あべのキューズモール店』など新業態の出店を進めました。一方、収益性改善のため不採算店の閉店を進めた結果、当第１四半期連結会計期間末営業店舗数は前年同期差34店減の934店となっております。」
新業態店舗の出店と不採算店の閉店を併用する店舗網の収益性改善策を継続し、期末営業店舗数は934店となった。 - FY2016再掲有価証券報告書
「一方、店舗開発では、『カントリーマアムＦＡＣＴＯＲＹ』などショッピングセンター内を中心とした新規出店を行いました。しかしながら、収益性改善のため不採算店の閉店を進めたこともあり、単体の洋菓子の売上は前期を下回る結果となりました。なお、当連結会計年度末店舗数は941店となっております。」
新規出店と不採算店閉店を併用する方針を継続し、年度末店舗数は941店となった。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「店舗開発では、ショッピングセンター内を中心に新規出店を行うとともに、収益性改善のため、不採算店の閉店を進めた結果、当第３四半期連結会計期間末営業店舗数は941店となりました。」
新規出店と不採算店閉店を併用する店舗網の収益性改善策を再掲しており、期末営業店舗数は941店となっている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「店舗開発では、ショッピングセンター内を中心に新規出店を行うとともに、収益性改善のため、不採算店の閉店を進めた結果、当第２四半期連結会計期間末営業店舗数は953店となりました。」
新規出店と不採算店閉店を併用し、店舗網の収益性改善を進めている。期末店舗数として953店を記載している。