売上高経常利益率を重視した中長期的な収益力向上
FY2017に初出。13回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-10-03。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。48社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- 2026-10-03前進finance.biggo.jp次期の会社予想が具体的に示され、既存の中期経営計画の最終年度目標に対する売上高見通しと業績進捗が更新された。
- 2026-08-10前進決算
「2026年5月14日に公表いたしました2027年3月期の通期連結業績予想を修正しております。」
通期連結業績予想を修正し、売上高30,500百万円、営業利益1,800百万円、経常利益5,000百万円、親会社株主に帰属する当期純利益4,600百万円を示した。 - FY2026前進有価証券報告書
「中期経営計画2年目にあたる2026年3月期は、売上高291億円、営業利益12億円、経常利益29億円、ROE5.2%、PBR0.8倍で着地し、売上高・利益ともに概ね計画に沿って推移いたしました。」
中期経営計画2年目の実績として、売上高291億円、営業利益12億円、経常利益29億円、ROE5.2%、PBR0.8倍を開示した。最終年度目標の売上高300億円、営業利益18億円、経常利益30億円、ROE5%以上、PBR1倍に対する進捗を示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「初年度となる2024年度は、売上高280億円、営業利益14億円、経常利益26億円、ROE8.9%、PBR0.6倍で着地いたしました。この実績は、本計画における2024年度の売上高280億円、営業利益8億円、経常利益20億円をいずれも上回り、また前連結会計年度と比較しても、売上高は15.1%、営業利益は505.7%、経常利益は86.8%の増加となり、順調なスタートを切ることができました。」
中期経営計画初年度について、売上高280億円、営業利益14億円、経常利益26億円、ROE8.9%、PBR0.6倍を実績として開示し、売上高・営業利益・経常利益の年度計画を上回ったと記載している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「中期経営計画の最終年度となる2027年3月期の経営指標は、連結売上高300億円、連結営業利益18億円、連結経常利益30億円、ROE5.0%以上、PBR1.0倍として、達成に向けて取り組んでまいります。」
従来の売上高経常利益率重視の方針から、2027年3月期を期限とする売上高、営業利益、経常利益、ROE、PBRの具体的な経営指標へ約束を拡張した。 - FY2023売上高経常利益率が5.0%へ低下有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高経常利益率は5.0%(前連結会計年度は5.8%)となり、前連結会計年度より0.8%低下しております。これは、原材料価格やエネルギーコストの高騰などによるものであります。」
重視する売上高経常利益率は前期の5.8%から5.0%へ0.8ポイント低下した。 - FY2022会計基準適用影響除外後の売上高経常利益率が低下有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高経常利益率は5.8%(前連結会計年度は5.6%)となり、収益認識会計基準適用の影響を除いた売上高経常利益率は前連結会計年度より0.6%低下しております。」
表面上の売上高経常利益率は5.6%から5.8%へ上昇したが、収益認識会計基準適用の影響を除くと前期より0.6ポイント低下した。原材料価格高騰が要因として示されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高経常利益率は5.6%となり、前連結会計年度より4.4%改善しております。これは、売上高の増加や生産性向上による売上原価率の改善などによるものであります。」
重視する売上高経常利益率が前期の1.2%から5.6%へ4.4ポイント改善した。 - FY2020売上高経常利益率が1.2%へ低下有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高経常利益率は1.2%となり、前連結会計年度より1.7%低下しております。これは、売上高の減少や新工場の減価償却費の負担増などによるものであります。」
重視する経営指標である売上高経常利益率は1.2%となり、前期から1.7ポイント低下した。 - FY2019売上高経常利益率が2.9%へ低下有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高経常利益率は2.9%となり、前連結会計年度より3.1%低下しております。」
重視する経営指標である売上高経常利益率は2.9%となり、前期から3.1ポイント低下した。新工場の減価償却費増加や物流コスト上昇が要因として示されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、経営の基本方針のもと売上規模の追求だけにとらわれることなく、利益率、特に売上高経常利益率を重要な経営指標と捉えております。経営環境の大きな変化に柔軟に対応できるよう、企業体質の強化やローコスト経営の徹底などに取り組み、中長期的な収益力の向上と企業価値の増大に努めてまいります。」
売上高経常利益率を重視する考え方と、企業体質強化・ローコスト経営による中長期的な収益力向上を新たに明示している。