シイエム・シイ（2185）・リスク対処
研究開発・商材開発投資の回収不能リスク
FY2020に初出。4回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2025。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
研究開発・設備投資の回収不能・減損52社が書いているテーマ・逆風54社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。24社中19社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている52社のうち14社を表示しています。上の文は52社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025研究開発リスクへの対応に事業開発体制の強化を追加有価証券報告書
「こうしたリスクを軽減するため、研究開発活動のスキームに則り運用し、経営企画会議での定期的な進捗管理を行うとともに、組織再編により、事業開発を推進する体制を強化しております。」
開発断念・上市未達による投資回収不能リスクへの対応を、研究開発スキーム、定期進捗管理、組織再編による事業開発体制強化へ具体化した。 - FY2022研究開発活動スキームと経営企画会議による進捗管理を対応策として明示有価証券報告書
「こうしたリスクを軽減するため、研究開発活動スキームに則り運用するとともに、経営企画会議での定期的な進捗管理を行っております。」
研究開発投資の回収不能リスクへの対応を、研究開発活動スキームと経営企画会議による定期的進捗管理として記載している。 - FY2021研究開発活動の管理・決裁スキームを対応策として明示有価証券報告書
「こうしたリスクを軽減するため、研究開発活動の管理、決裁スキームの確立、研究開発活動の安定化に努めております。」
開発断念や上市未達による投資回収不能リスクに対し、管理、決裁、安定化の仕組みを記載した。 - FY2020初出有価証券報告書
「投資対効果の判断や競合製品の出現等により開発を断念する場合や開発した商材の上市ができなかった場合などにより、開発コストの回収ができず、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
研究開発・新商材開発を成長戦略の一環として進める一方、投資対効果や競合製品による開発断念、上市未達による開発コスト未回収を主要リスクとして初めて独立記載している。