ICT専門人財とグローバル人財の育成
FY2016に初出。14回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-08-06。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに108社。
- FY2025人的資本施策を体系化し、2025年9月期の目標・実績と認定実績を開示有価証券報告書
「［人財育成に関する主な取組み］ ・行動基軸の啓発・浸透 CMC GROUP Way浸透活動 ・市場・機能・役割に応じた専門的な教育 商材研究会、スキルトレーニングなど ・専門性向上 社長直轄選抜研修、次世代人財育成研修など」
人財育成、専門教育、キャリア形成、自己啓発支援を体系的に記載した。2025年9月期の実績として男性育児休業取得率60％、女性育児休業取得率100％、有給休暇取得率86％などを開示している。 - FY2023人的資本の育成方針、社内環境整備、数値目標・実績を具体化有価証券報告書
「特に、研究開発、事業開発、海外展開などを担う人財に加え、Ｚ世代をはじめとするデジタルネイティブ人財などの人的資本への投資を通じて、意識改革による変革マインドの醸成、新たなリテラシーの習得、職場環境整備による働きがいの向上に取り組み、次代を担う人財の育成を推し進めております。」
研究開発・事業開発・海外展開人財やデジタルネイティブ人財への投資に加え、研修、キャリア形成、女性活躍、在宅勤務、育児休暇等の施策を記載した。2023年9月期の目標・実績として、男性育児休業取得率15％以上に対し56％、女性育児休業取得率90％以上に対し100％、有給休暇取得率70％に対し80％などを開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間では、人財やデータに対する投資を推し進め、ビジネスモデルの基盤強化に向けた取組みを着実に進めました。」
人財およびデータへの投資を通じてビジネスモデルの基盤を強化する方向性を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「今後は、研究開発や人財への投資をさらに推し進め、ビジネスモデルの基盤強化をめざしてまいります。」
研究開発および人財への投資を進め、ビジネスモデルの基盤を強化する方針を再確認している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「人財戦略としては、ビジネスモデル変革実現に向けて、時代に合った教育手法を検証するとともに、従業員のスキルなどの見える化、適材適所での人財配置を実現することで、将来を担う次世代人財の育成を推進してまいります。」
次世代人財の育成について、教育手法の検証、従業員スキルの可視化、適材適所の人財配置という具体的な施策を追加している。 - FY2022前進有価証券報告書
「特に、研究開発、事業開発、海外展開などを担う人財に加え、Ｚ世代をはじめとするデジタルネイティブ人財などの人的資本への投資を通じて、意識改革による変革マインドの醸成、新たなリテラシーの習得、職場環境整備による働きがいの向上に取り組み、次代を担う人財の育成を推し進めております。」
研究開発・事業開発・海外展開人財に加え、デジタルネイティブ人財を対象とする人的資本への投資、リテラシー向上、職場環境整備を進めている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「ＥＳＧ、ＳＤＧｓの取組みでは、健康経営優良法人の認定を２年連続取得したほか、生活者への緑内障啓発に向けたセミナーを日本緑内障学会との共催により実施いたしました。」
人財・働き方に関する取り組みとして、健康経営優良法人の認定を2年連続で取得し、健康・啓発活動を具体化している。 - FY2021次世代のデジタル人財を含む育成対象へ拡張有価証券報告書
「特に、研究開発、事業開発、海外展開などを担う人財に加え、Ｚ世代をはじめとするデジタルネイティブ人財などの採用・育成を進め、次世代人財の活用を進めてまいります。」
ICT・海外人財に加え、研究開発・事業開発人財やデジタルネイティブ人財を採用・育成対象としている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「社会環境の変化に対応し、リモートワークなど新しい働き方を推進。 従業員の心と体の健康管理にも取り組み、経済産業省が制定する健康経営優良法人2021に認定。」
人財・組織施策について、リモートワークなどの新しい働き方と従業員の健康管理を進め、健康経営優良法人2021の認定を受けた。 - FY2020新人事制度とICT・海外市場人財の育成施策を実行有価証券報告書
「・役割成果に基づく評価と処遇を実現する新人事制度を施行 ・経営のスピードアップを図るため、執行役員の役位を廃止 人財戦略においては、引き続き優秀な人財の確保に努めるとともに、ＩＣＴや海外市場などに強みを持つ人財の確保・育成、将来の事業拡大を見据えた企画業務を担える人財の育成に努めてまいります。」
ICT・海外市場に強い人財等の確保・育成を継続するとともに、役割成果に基づく新人事制度を施行し、人財施策を具体化した。 - FY2019人財施策の対象をICT・海外人財から働き方・公平性・多様性へ拡張有価証券報告書
「ＩＣＴや海外市場などに強みを持つ人財の確保・育成、将来の事業拡大を見据えた企画業務を担える人財の育成に努めてまいります。また、多様な人財が能力発揮できる機会を提供する「ダイバーシティ経営」を推進してまいります。」
ICT・海外市場に強い人財の確保・育成に加え、企画人財、ダイバーシティ経営、働き方改革、公平施策、意識改革を掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、経営課題の解決に必要な組織・体制の整備を進めてまいります。特に、「コンテンツ分野におけるＩＣＴの効果的な活用」を進め、お客さま企業の商品や業務に関する情報の整理、体系化を行うことができる、専門的な知識とスキルを持った人財の育成を推進してまいります。さらに、海外でのマーケティング活動を強化・推進するため、グローバルな人財育成も強化してまいります。」
ICTを活用したコンテンツ管理を担う専門人財と、海外マーケティングを担うグローバル人財の育成を組織整備の一環として掲げている。