顧客課題を解決する強力なパートナー企業への差別化
FY2016に初出。15回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。8社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに9社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、お客さま企業における情報を“必要な時に、必要とする情報を、最適な方法で”提供する「データプラットフォーム型」ビジネスモデルの実現をめざしております。」
顧客企業の製品・業務情報を理解し体系化してユーザーへ届ける戦略パートナーとしての位置づけを、データプラットフォーム型ビジネスモデルとして再確認している。 - FY2024-Q2行政・自治体市場で業務変革支援へ展開有価証券報告書
「また、行政・自治体市場においては、棚卸した業務情報を基にしたお客さまの業務変革に寄り添う取組みを進めております。」
顧客企業との共創を、従来のデジタル変革推進部門に加え、行政・自治体市場の業務変革支援へ具体的に展開している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「市場戦略では、主力市場・注力市場のお客さま企業において、デジタル変革を推進する部門との共創活動を継続しております。また、お客さま企業の製品技術や修理に関する情報の利活用を実現するためのデータづくり、仕組みづくりを支援する取組みを強化しております。」
顧客企業のデジタル変革部門との共創、製品技術・修理情報のデータ化と仕組みづくりの支援を継続・強化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「市場戦略では、国内において、主力市場・注力市場のお客さま企業のデジタル変革を推進する部門との共創活動を継続し、各市場の課題に寄り添った商材の提供を進めるべく、グループ各社との連携を強化しております。」
主力・注力市場の顧客企業との共創活動を通じ、各市場の課題に対応する商材を提供する戦略パートナー像を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「市場戦略では、主力市場・注力市場のお客さま企業のデジタル変革を推進する部門との共創活動を引き続き、実施しております。」
主力市場・注力市場の顧客企業のデジタル変革推進部門との共創活動を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「市場戦略では、主力市場・注力市場のお客さま企業のデジタル変革を推進する部門との共創活動を引き続き、実施しております。」
主力市場・注力市場の顧客企業のデジタル変革推進部門との共創活動を継続している。 - FY2022共創活動を担う専門組織の設立へ具体化有価証券報告書
「今後は、専門組織を設立し、体制を強化することで、各市場における戦略的な共創活動をさらに推進してまいります。」
顧客企業との共創活動を、専門組織の設立と体制強化によって各市場で推進する方針を示している。 - FY2022-Q3共創活動をデジタル変革部門以外へ拡大有価証券報告書
「市場戦略では、主力市場・注力市場のお客さま企業のデジタル変革を推進する部門のみならず、他部門へ共創活動を拡大することで、お客さま企業の商材・市場・会社のデータをつなぎ、ユーザーのうれしさを創出するための新サービスや仕組みづくりを継続しております。」
顧客企業のデジタル変革推進部門に加えて他部門へ共創活動を広げ、顧客企業のデータをつないだ新サービス・仕組みづくりを継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「市場戦略では、主力市場・注力市場のお客さま企業のデジタル変革を推進する部門との共創活動を通じて、お客さま企業の商材・市場・会社のデータをつなぎ、ユーザーのうれしさを創出するための新サービスや仕組みづくりを継続しております。」
顧客企業の商材・市場・会社のデータをつなぎ、共創を通じてユーザー価値を生む戦略パートナーとしての位置づけを再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「情報を必要とする人へ“必要な時に、必要とする情報を、最適な方法で”届け、ユーザーエクスペリエンス（顧客体験価値）の最大化を図るために、お客さま企業の商材・市場・会社を深く理解し、お客さまのニーズに合わせて情報を体系化することで、社会全体の情報価値向上サイクルの実現をめざしております。」
顧客企業の商材・市場・会社を理解して情報を体系化し、顧客企業だけでなく情報利用者へ体験価値を届けるパートナー像を再確認している。 - FY2021顧客企業からユーザーまでの体験価値提供へ再定義有価証券報告書
「お客さま企業の技術情報やデータを「人にやさしく、機械にやさしい」データに変換し、情報を利用するユーザーへ「必要な時に、最適な方法で、必要とする」情報を伝えるコンテンツを提供してまいります。」
顧客企業の技術知見を活用する戦略パートナー像を、データ変換を通じてユーザー体験価値を届けるモデルとして再整理している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの主力事業である「マーケティング事業」は、お客さま企業のマーケティング活動における戦略パートナーとして、お客さま企業の技術情報に関する知見を活かしたマニュアルなどの制作、業務標準化支援、及び、教育・研修といった一連のサービスにＩＣＴ(※)などを活用して提供するものであります。」
顧客企業の技術情報に関する知見を基礎に、複数サービスを提供する戦略パートナーとしての位置づけを再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの主力事業である「マーケティング事業」は、お客さま企業のマーケティング活動における戦略パートナーとして、お客さま企業の技術情報に関する知見を活かしたマニュアルなどの制作、業務標準化支援、及び、教育・研修といった一連のサービスにＩＣＴ(※)などを活用して提供するものであります。」
顧客企業の技術情報に関する知見を基礎に、複数のサービスを提供する戦略パートナーとしての差別化を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの主力事業である「マーケティング事業」は、お客さま企業のマーケティング活動における戦略パートナーとして、お客さま企業の技術情報に関する知見を活かしたマニュアルなどの制作、業務標準化支援、及び、教育・研修といった一連のサービスにＩＣＴ(※)などを活用して提供するものであります。」
顧客企業の技術情報に関する知見を活かし、複数サービスで顧客を支援する戦略パートナーとしての位置づけを再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは顧客企業の商材や技術に精通した「人財」の育成・能力開発により差別化を推し進め、顧客の課題を解決することのできる強力なパートナー企業をめざしてまいります。」
顧客企業の商材・技術に精通する人財の育成と能力開発を通じて、顧客課題を解決するパートナー企業を目指す。