国内外拠点間の連携と業務効率化
FY2016に初出。17回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
シイエム・シイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。43社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
- FY2025組織体制をQCD機能と顧客体験価値・イノベーション機能に分化有価証券報告書
「情報のＱＣＤを追求する機能と、顧客体験価値を高めるイノベーション機能に分けた組織体制を構築しております。」
従来の戦略・開発機能の集約や商材軸体制から、既存情報の品質・コスト・納期を追求する機能と、イノベーション機能を分ける体制へ整理している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間では、データの蓄積を進めるための投資を継続いたしました。戦略的な選択と集中を意識し、取組みを推進してまいります。」
データ蓄積への投資を継続し、選択と集中を意識して事業基盤を強化する方針を再確認している。 - FY2023国内の商材軸特化と海外拠点集約による体制変更を実施有価証券報告書
「国内では、ビジネスモデル変革の実現に必要な商材軸により特化した体制へ変更し、注力する市場と商材をより明確にいたしました。」
国内では商材軸に特化した体制へ変更し、海外では東南アジア地域の拠点集約と経営資源集中を進めた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「市場戦略では、国内において、主力市場・注力市場のお客さま企業のデジタル変革を推進する部門との共創活動を継続し、各市場の課題に寄り添った商材の提供を進めるべく、グループ各社との連携を強化しております。」
顧客企業との共創とグループ各社の連携強化を通じて市場向けデジタル商材を提供する取り組みを継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「各市場のお客さま企業の課題に寄り添ったデジタル商材の提供を、グループ各社との連携をさらに強化し、進めております。」
グループ各社との連携強化を通じて各市場向けデジタル商材を提供する取り組みを再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、モビリティ市場をはじめ、各市場のお客さま企業の課題に寄り添ったデジタル商材の提供を、グループ各社との連携をさらに強化し、進めております。」
グループ各社との連携を強化しながら、各市場向けのデジタル商材を提供する方針を再確認している。 - FY2022戦略機能を新規事業創出組織と成熟事業強化組織へ分化有価証券報告書
「国内では、前期新設した戦略部門機能を発展的に拡大し、新たなビジネスを生み出す組織、成熟したビジネスを磨き上げる組織に切り分け、各活動へ傾注できる体制へ変更しました。“選択と集中”により、2030年に向けたデータビジネスモデルの創出及び強化を両輪でさらに加速させてまいります。」
従来の機能集約・効率化から、戦略部門を新規事業創出と成熟事業強化に分ける体制変更へ進んだ。 - FY2021拠点連携・効率化をビジネスモデル軸の組織再編へ再構成有価証券報告書
「国内では、営業体制を顧客軸からビジネスモデル軸に見直すほか、新事業や新商材の開発体制の見直しなど、これらの体制強化を重点施策とし、戦略的に取り組んでまいります。」
従来の拠点間連携・管理業務統合から、営業・開発機能をビジネスモデル軸に見直す組織体制へ説明を広げている。 - FY2021-Q3RPA・自社開発ソフトウエアによる原価低減効果を記載有価証券報告書
「ＲＰＡをはじめ自社開発のソフトウエアなど、ＩＣＴを活用した効率化による原価低減」
業務効率化について、RPAや自社開発ソフトウエアを活用した原価低減が実際の増益要因となったことを記載している。 - FY2021-Q1BIツール導入による経営情報モニタリングを開始有価証券報告書
「さらなる経営の高度化に向け、ＢＩツールを新規導入。 社内インフラと連携することで、定量的な経営情報のモニタリングを実現。」
グループ基盤・業務効率化の取り組みについて、BIツールを新規導入し、社内インフラと連携した定量的な経営情報のモニタリングを実現する段階に進めている。 - FY2020RPA専門組織の新設など業務効率化施策を具体化有価証券報告書
「・社内業務の自働化・カイゼンを推進するＲＰＡ専門組織を新設 組織戦略においては、引き続きグループ内各社の機能分担と相互補完、連携を強化することでシナジー効果の最大化をめざします。」
拠点・グループ間の連携や効率化の取り組みに加え、社内業務の自働化・改善を担うRPA専門組織を新設した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「・グループ主要企業において、共通のインフラを導入。 さらなる業務の効率化、管理コスト削減、ガバナンス強化を狙う。」
国内外拠点間の連携・業務効率化について、グループ主要企業への共通インフラ導入を具体化している。 - FY2019拠点間連携からグループ各社の機能分担・相互補完とシナジー最大化へ拡張有価証券報告書
「グループ内各社の機能分担と相互補完、連携を強化することでシナジー効果の最大化をめざします。」
国内外拠点の連携・業務効率化に加え、グループ各社の機能分担と相互補完を通じたシナジー最大化を掲げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、市場横断的な取り組みとして、人工知能(ＡＩ)の開発、仮想現実(ＶＲ)・拡張現実(ＡＲ)・音声エージェント・ＩｏＴ・ＵＩ(ユーザーインターフェイス)などの技術を活用した、ユーザーの「わかりやすさの一歩先」を実現する新商材の開発、新商材の研究開発拠点となる新オフィス「CMC GROUP NAGOYA BASE」の開所、海外拠点間の連携強化、さらに、グループ内の業務効率化を推進するための管理業務の統合化などに取り組んでまいりました。」
海外拠点間の連携強化と、グループ内管理業務の統合化による業務効率化を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、市場横断的な取り組みとして、人工知能(ＡＩ)の開発、仮想現実(ＶＲ)・拡張現実(ＡＲ)・音声エージェント・ＩｏＴ・ＵＩ(ユーザーインターフェイス)などの技術を活用した、ユーザーの「わかりやすさの一歩先」を実現する新商材の開発、海外拠点間の連携強化、さらに、グループ内の業務効率化を推進するための管理業務の統合化などに取り組んでまいりました。」
海外拠点間の連携強化とグループ内管理業務の統合化による業務効率化を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「海外拠点間の連携強化、さらに、グループ内の業務効率化を推進するための管理業務の統合化などに取り組んでまいりました。」
拠点間連携に加え、グループ内の管理業務の統合化による業務効率化にも取り組んでいる。 - FY2016初出有価証券報告書
「グループの国内・海外拠点を活かした業務連携の拡充とナレッジ・ノウハウの共有を図り、品質の維持向上と業務効率化を継続的に実施いたします。」
国内外のグループ拠点間で業務連携と知識共有を進め、品質維持・向上と業務効率化を図る。