分析・編集・配信の包括化と開発スピードの加速
FY2019-Q1に初出。15回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2024-Q2。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024-Q2KAIZEN FARMの有料機能提供開始により事業モデルを強化有価証券報告書
「また、業務標準化をサポートする「KAIZEN FARM（カイゼンファーム）（※２）」では、これまで無料で提供していた機能に加え、整理した業務情報を瞬時に分析し、マニュアル化できる有料機能の提供を開始いたしました。」
業務情報の整理・分析・マニュアル化を行うKAIZEN FARMについて、有料機能の提供開始により導入拡大から収益モデル強化へ進展した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「「KAIZEN FARM（カイゼンファーム）（※４）」では、導入ユーザーのニーズに対応した有償機能の販売を開始するとともに、ユーザーの汎用的な課題に対応したパッケージの開発をさらに推し進め、ビジネスモデルの強化を進めております。」
KAIZEN FARMで有償機能の販売を開始し、汎用課題向けパッケージ開発へ進展した。 - FY2023KAIZEN FARMの効率化向け分析機能を追加開発有価証券報告書
「業務手順の棚卸を支援するツール「KAIZEN FARM（カイゼンファーム）」において、効率化に向けた分析機能を追加開発するなど、行政・自治体への取組みをすすめました。」
KAIZEN FARMについて、導入拡大の記載から、効率化に向けた分析機能の追加開発と行政・自治体への展開へ進展している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、成長戦略を進め、マニュアル制作のデジタル化推進、継続的な生産性向上を図り、受注の拡大に対応したことが寄与し、前年同期比、増収増益となりました。」
マニュアル制作のデジタル化とデータ利活用による生産性向上を進め、受注拡大への対応を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、成長戦略を着実に進めながらも、Manuals領域において、データ利活用を推進し、継続的な生産性向上を図ったことにより、想定以上の受注に対応いたしました。」
Manuals領域でデータ利活用と継続的な生産性向上を進め、想定以上の受注に対応したと記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「引き続き、各業界のニーズに対応する機能強化や連携ツールの拡充、蓄積データを活用したビジネス展開を進めてまいります。」
KAIZEN FARMを通じた業務手順の整理・分析のシステム化について、機能強化、連携ツール拡充、蓄積データの事業活用へ取り組みを進めている。 - FY2022KAIZEN FARMの導入実績が約100社・1,000件超からさらに拡大有価証券報告書
「その結果、サービス導入企業・団体数は約130社、登録棚卸し業務数は約1,700件超まで増加しております。また、棚卸し情報を蓄積する取組みと合わせて、蓄積したデータを活用した新たなビジネス展開の検討を進めております。」
KAIZEN FARMの導入企業・団体数は約130社、登録棚卸し業務数は1,700件超へ増加し、蓄積データの新規ビジネス活用検討へ進んだ。 - FY2022-Q3KAIZEN FARMの導入実績が約60社・約900件から拡大有価証券報告書
「また、2021年10月よりリリースした、働き方改革を支援するビジネスプラットフォーム「KAIZEN FARM（カイゼンファーム）（※３）」は、自治体をはじめ、業務効率化・省人化の取組みに悩みを抱える企業・団体においてサービス利用が拡大しております。特に、自治体向けの取組みにおいては、共通する事務作業の業務効率化活動を進め、自治体の垣根を超えた連携活動を推進しております。その結果、サービス導入企業・団体数は約100社、登録棚卸し業務数は約1,000件超まで増加しております。」
業務手順の整理・分析をシステム化したKAIZEN FARMについて、自治体間の連携活動も進め、導入企業・団体数は約100社、登録棚卸し業務数は1,000件超となった。 - FY2022-Q2KAIZEN FARMの導入実績が前回開示から拡大有価証券報告書
「新たなサービスとして2021年10月よりリリースした、働き方改革を支援するビジネスプラットフォーム「KAIZEN FARM（カイゼンファーム）（※１）」は、自治体をはじめ、業務効率化・省人化の取組みに悩みを抱える企業・団体においてサービス利用が拡大しております。その結果、サービス導入企業・団体数は約60社、登録棚卸し業務数は約900件まで増加しております。」
業務手順の整理・分析をシステム化したKAIZEN FARMについて、導入企業・団体数が約60社、登録棚卸し業務数が約900件まで増加した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「事業戦略では、長年の業務標準化ビジネスで培った業務手順の整理・分析などのノウハウをシステム化した新たなサービスとして、働き方改革を支援するビジネスプラットフォーム「KAIZEN FARM（カイゼンファーム）（※1）」を2021年10月に正式リリースいたしました。リリース以降、多くの企業・団体からの引き合いをいただき、現在までのサービス導入企業・団体数は約50社、登録棚卸し業務数は約600件となっております。」
業務手順の整理・分析をシステム化し、働き方改革を支援するKAIZEN FARMの正式リリースと、約50社・約600件という導入実績を記載した。 - FY2021業務手順棚卸支援システムの正式リリースで包括化を具体化有価証券報告書
「業務手順の棚卸を支援するシステムを正式リリース。」
分析・編集・配信の包括化に連なる業務改善商材を正式リリースした。 - FY2019分析・編集・配信の包括化から編集・管理システムの次世代開発へ具体化有価証券報告書
「コンテンツ編集システム、コンテンツマネジメントシステムの次世代開発とラインナップ化を進めることで、顧客拡大と収益率の向上につながるものと考えております。」
既存ビジネス変革の説明が、分析・編集・配信の包括化という表現から、コンテンツ編集・管理システムの次世代開発とラインナップ化へ具体化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「既存ビジネスの変革 ：分析・編集・配信などを包括化、さらに開発スピードを加速化」
既存ビジネスにおける分析・編集・配信の包括化と開発スピードの加速を再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「既存ビジネスの変革 ：分析・編集・配信などを包括化、さらに開発スピードを加速化」
既存ビジネスについて、分析・編集・配信の包括化と開発スピードの加速を再確認している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「既存ビジネスの変革 ：分析・編集・配信などを包括化、さらに開発スピードを加速化」
既存ビジネスについて、分析・編集・配信を包括化し、開発スピードを加速する施策を示している。