作業効率化と経費抑制
FY2016-Q2に初出。20回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに61社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「企業向け案件の受注が増加したことと、販売費及び一般管理費の削減に努めたことにより、売上高525百万円（前年同期比9.7％増）、営業利益39百万円（前年同期比60.1％増）の増収増益となりました。」
ＦＡロボットソリューション事業で販売費及び一般管理費の削減を実施し、営業利益60.1％増につながったと記載している。 - 2026-05-13前進決算
「売上高は938百万円（前年同期比0.1％増）とほぼ前年同期なみとなりましたが、作業効率の向上が奏功し、営業利益は257百万円（前年同期比8.4％増）の増収増益となりました。」
作業効率の向上が技術情報ソリューション事業の増益要因となり、営業利益8.4％増が示されている。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「前連結会計年度から引続き、システム開発案件やＩＴインフラ案件の売上が好調だったこと、作業効率が向上したこと等により、売上高は2,820百万円（前年同期比7.9％増）、営業利益は479百万円（前年同期比12.4％増）の増収増益となりました。」
デジタルソリューション事業で作業効率の向上が継続し、売上高7.9％増、営業利益12.4％増の増収増益となった。 - FY2023増益継続・増益率鈍化有価証券報告書
「経済活動の回復に伴って受注量が増加してきたことと、作業効率の向上によって、売上高は3,090百万円（前期比4.6％増）、営業利益は944百万円（前期比7.5％増）の増収増益となりました。」
作業効率の向上が増益要因として継続しているが、ドキュメンテーション事業の営業利益増加率は前期の11.5％から7.5％へ鈍化した。 - FY2023-Q3増益継続・増益率鈍化有価証券報告書
「経済活動の回復に伴って受注量が増加してきたことと、作業効率の向上によって、売上高は2,375百万円（前年同期比7.3％増）、営業利益は764百万円（前年同期比13.8％増）の増収増益となりました。」
ドキュメンテーション事業では作業効率の向上が引き続き増益要因として記載されているが、営業利益の増加率は前回の18.8％増から13.8％増へ鈍化している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「経済活動の回復に伴って受注量が増加してきたことと、作業効率の向上によって、売上高は1,550百万円（前年同期比7.4％増）、営業利益は498百万円（前年同期比18.8％増）の増収増益となりました。」
ドキュメンテーション事業で受注量の増加と作業効率の向上により、売上高7.4％増、営業利益18.8％増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「売上高は2,954百万円（前期比1.6％増）となり、エンジニアリング事業、技術システム事業と比して増収率は相対的に低くとどまったものの、稼働率が回復したことにより作業効率が向上したため、営業利益は878百万円（前期比11.5％増）の増収増益となりました。」
ドキュメンテーション事業で稼働率が回復し、作業効率の向上を通じて営業利益が11.5％増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「売上高は2,214百万円（前年同期比6.7％増）となり、エンジニアリング事業、技術システム事業と比して増収率は相対的に低くとどまっておりますが、稼働率が回復したことにより作業効率も向上したため、営業利益は671百万円（同20.5％増）となり増収増益となりました。」
稼働率の回復による作業効率向上が、ドキュメンテーション事業の営業利益20.5％増につながったと記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「稼働率が改善されたことにより作業効率が向上したため、営業利益は419百万円（前年同期比15.1％増）となり、前年同期比で増収増益となりました。」
稼働率改善による作業効率向上が、ドキュメンテーション事業の営業利益15.1％増につながったと記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「稼働率が改善されたことにより作業効率が向上したため、営業利益は236百万円（前年同期比8.7％増）の増収増益となりました。」
稼働率の改善により作業効率が向上し、ドキュメンテーション事業の営業利益が前年同期比8.7％増となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社グループでは、前連結会計年度から引き続きテレワークの実施や社内でのソーシャル・ディスタンスの確保、ＴＶ会議の活用といった感染防止策を講じつつ事業活動を行い、同時に諸経費の圧縮にも努めてまいりました。」
感染防止策と諸経費の圧縮を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、同時に諸経費の圧縮にも努めてまいりました。」
新型コロナウイルス感染症による減収への対応として、諸経費の圧縮を継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「しかしながら、売上高に占める教育関係の割合が前年同期と比べて大きくなったことと、製造工程の効率化を図ったことで、営業利益は76百万円（前年同期比41.2％増）の増益となりました。」
製造工程の効率化という具体策が、エンジニアリング事業の営業利益41.2％増につながったと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「これに対して、役員報酬をはじめとして諸経費の圧縮に努めてまいりましたが、売上高の減少分を補うまでには至らず」
売上高減少への対応として役員報酬を含む諸経費の圧縮を継続したが、減収分を補うには至らなかった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「これに対して、役員報酬の削減をはじめとして諸経費の圧縮に努めてまいりましたが、売上高の減少分を補うまでには至らず」
売上減少への対応として役員報酬削減を含む諸経費の圧縮を継続したが、売上高減少分を補うには至らなかったと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「これに対して、役員報酬の削減をはじめとして諸経費の圧縮に努めてまいりましたが、売上高の減少分を補うまでには至らず、」
新型コロナウイルス感染症による売上減少への対応として、役員報酬削減を含む諸経費の圧縮を実施したと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「受注案件ごとのプロジェクトの進捗管理（工数管理）を徹底し、合理化・効率化を推進した結果、売上総利益は前期比10.4％増の2,967百万円、売上総利益率は前連結会計年度より0.8％好転し、32.4％となりました。」
工数管理と合理化・効率化を実施した結果、売上総利益率が32.4％となったと記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度における販売費及び一般管理費は1,636百万円であり、全般的に経費の抑制を図ったことで前連結会計年度より43百万円減少しております。」
経費抑制について、販売費及び一般管理費が前期比43百万円減少したという年度実績が示された。 - FY2016-Q3前進有価証券報告書
「しかしながら、作業の効率化・経費の抑制が進んだことにより、営業利益は313百万円（前年同期比72.5％増）となりました」
作業効率化・経費抑制が進み、技術システム開発事業の営業利益が前年同期比72.5％増となったと記載している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「作業の効率化・経費の抑制が進んだことにより」
全事業で作業効率化が進み、経費抑制とあわせて利益増加の要因として記載されている。