技術システム開発事業の減収・増益
FY2016-Q3に初出。35回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
CDSがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。104社中23社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに8社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「主要な取引先での経営を取り巻く環境悪化に起因する投資抑制や経費削減の影響を受けたことで、売上高1,856百万円（前年同期比25.7％減）、営業利益133百万円（前年同期比66.3％減）の減収減益となりました。」
デジタルソリューション事業は、主要取引先の投資抑制・経費削減により、売上高25.7％減、営業利益66.3％減の減収減益となり、前中間期から減少幅が拡大した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「主要な取引先での予算削減等の影響を受けたことにより、売上高は2,498百万円（前年同期比11.4％減）、営業利益は396百万円（前年同期比17.2％減）の減収減益となりました。」
デジタルソリューション事業は、主要取引先の予算削減等により、売上高11.4％減、営業利益17.2％減の減収減益となった。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「前連結会計年度から引続き、システム開発案件やＩＴインフラ案件の売上が好調だったこと、作業効率が向上したこと等により、売上高は2,820百万円（前年同期比7.9％増）、営業利益は479百万円（前年同期比12.4％増）の増収増益となりました。」
デジタルソリューション事業でシステム開発・ITインフラ案件の好調と作業効率向上が続き、売上高7.9％増、営業利益12.4％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「前連結会計年度から引続き、システム開発案件やＩＴインフラ案件の売上が好調だったこと、作業効率が向上したこと等により、売上高は1,520百万円（前年同期比4.6％増）、営業利益は290百万円（前年同期比5.6％増）の増収増益となりました。」
デジタルソリューション事業は、システム開発・ITインフラ案件の好調と作業効率向上により、売上高4.6％増、営業利益5.6％増となった。 - FY2023増収増益継続・利益成長鈍化有価証券報告書
「前連結会計年度から引続きシステム開発案件やＩＴインフラ案件の売上が好調だったことにより、売上高4,794百万円（前期比8.1％増）、営業利益724百万円（前期比1.4％増）の増収増益となりました。」
技術システム事業はシステム開発・ITインフラ案件を背景に増収増益を維持したが、利益成長は1.4％増に鈍化した。 - FY2023-Q3増収増益継続・利益成長鈍化有価証券報告書
「第２四半期連結累計期間から引続きシステム開発案件やＩＴインフラ案件の売上が好調だったことにより、売上高3,746百万円（前年同期比14.1％増）、営業利益581百万円（前年同期比4.8％増）の増収増益となりました。」
技術システム事業は増収増益を継続したが、前年同期比の増加率は前回の売上高18.5％増・営業利益15.0％増から鈍化している。 - FY2023-Q2増収増益継続・伸び鈍化有価証券報告書
「第１四半期連結累計期間から引続きシステム開発案件やＩＴインフラ案件の売上が好調だったことにより、売上高は2,614百万円（前年同期比18.5％増）、営業利益は426百万円（前年同期比15.0％増）の増収増益となりました。」
技術システム事業はシステム開発案件・ITインフラ案件の好調により増収増益を継続したが、前年同期比の増加率は前回の売上高35.2％増、営業利益184.5％増から鈍化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「前連結会計年度は、コロナ禍による先行き不透明感から取引先企業において投資が抑制されておりましたが、その抑制が緩和されてきたことなどから、ＩＴインフラ案件やシステム開発案件の受注が増加し、売上高4,435百万円（前期比27.8％増）、営業利益714百万円（前期比78.5％増）の増収増益となりました。」
技術システム事業は投資抑制の緩和とITインフラ・システム開発案件の受注増加により、売上高27.8％増、営業利益78.5％増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「前連結会計年度は、コロナ禍による先行き不透明感から取引先企業において投資が抑制されておりましたが、その抑制が緩和されてきたことなどから、ＩＴインフラ案件やシステム開発案件の受注が増加し、売上高3,283百万円（前年同期比33.9％増）、営業利益554百万円（同134.5％増）の増収増益となりました。」
技術システム事業は、取引先企業の投資抑制緩和とITインフラ・システム開発案件の受注増加により、売上高33.9％増、営業利益134.5％増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「前連結会計年度は、コロナ禍による先行き不透明感から、取引先企業において投資が抑制されておりましたが、その抑制が緩和されてきたことなどから、ＩＴインフラ案件やシステム開発案件の受注が増加し、売上高は2,207百万円（前年同期比35.2％増）、営業利益は370百万円（前年同期比184.5％増）の増収増益となりました。」
技術システム事業は、取引先企業の投資抑制の緩和とITインフラ・システム開発案件の受注増加により、売上高35.2％増、営業利益184.5％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「前連結会計年度は、取引先企業においてコロナ禍による先行き不透明感から投資が抑制されておりましたが、その抑制が緩和されてきたことなどから、システム更新、インフラ構築等の新規案件が増加し、売上高は1,156百万円（前年同期比32.0％増）、営業利益は217百万円（前年同期比156.1％増）の増収増益となりました。」
技術システム事業は、取引先企業の投資抑制の緩和とシステム更新・インフラ構築等の新規案件増加により、売上高32.0％増、営業利益156.1％増となった。 - FY2021-Q3減収減益継続・減少幅縮小有価証券報告書
「主要な取引先である自動車業界において、生産台数の落ち込みを要因とするコスト削減の動きがあったことにより、売上高2,452百万円（前年同期比11.4％減）、営業利益236百万円（前年同期比30.6％減）の減収減益となりました。」
技術システム事業は減収減益が続いたが、第2四半期と比べて売上高の減少幅は16.6％減から11.4％減、営業利益の減少幅は58.1％減から30.6％減へ縮小した。 - FY2021-Q2減収減益継続・売上減少幅縮小、利益減少幅拡大有価証券報告書
「主要な取引先である自動車業界において、生産台数の落ち込みを要因とするコスト削減の動きがあったことにより、売上高は1,632百万円（前年同期比16.6％減）、営業利益は130百万円（前年同期比58.1％減）の減収減益となりました。」
技術システム事業は減収減益が続いた。第1四半期と比べ、売上高の減少幅は19.5％減から16.6％減へ縮小した一方、営業利益の減少幅は53.3％減から58.1％減へ拡大した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「主要な取引先である自動車業界において、生産台数の落ち込みを要因とするコスト削減の動きがあったことにより、売上高は875百万円（前年同期比19.5％減）、営業利益は84百万円（前年同期比53.3％減）の減収減益となりました。」
技術システム事業は、自動車業界の生産台数落ち込みとコスト削減の動きを背景に、売上高19.5％減、営業利益53.3％減となった。 - FY2020減収減益継続・減少幅縮小有価証券報告書
「技術システム事業におきましては、新型コロナウイルスの影響により、自動車業界での生産台数が大幅に落ち込み、コスト削減の影響を蒙ったこと等から、売上高3,606百万円（前期比34.0％減）、営業利益411百万円（前期比47.9％減）の減収減益となりました。」
第3四半期の売上高37.1％減・営業利益48.5％減から、通期は売上高34.0％減・営業利益47.9％減へ減少幅がやや縮小した。自動車業界の生産台数減少とコスト削減の影響を記載している。 - FY2020-Q3減収減益継続・売上減少幅縮小、利益減少幅拡大有価証券報告書
「技術システム事業におきましては、前年同期にはWindows７のサポート終了に伴うＩＴ機器更新関連の受注を多く得ておりましたが、これらの需要が終了したことによる売上高減に加え、新型コロナウイルスの影響により、前年対比で大きく減収減益となりました。具体的には、売上高2,766百万円（前年同期比37.1％減）、営業利益341百万円（前年同期比48.5％減）でありました。」
第2四半期の売上高40.0％減から37.1％減へ減少幅は縮小した一方、営業利益の減少率は30.2％減から48.5％減へ拡大した。 - FY2020-Q2減収減益継続・減少幅縮小有価証券報告書
「技術システム事業におきましては、そもそも前年同期にはWindows７のサポート終了に伴って、多くのＩＴ機器更新があったものの、これらの需要が終了したことによる売上高減に加え、新型コロナウイルスの影響により、前年対比で大きく減収減益となりました。具体的には、売上高1,956百万円（前年同期比40.0％減）、営業利益は311百万円（前年同期比30.2％減）でありました。」
減収減益は継続したが、第1四半期の売上高51.1％減・営業利益38.2％減から減少幅は縮小した。Windows 7サポート終了に伴うIT機器更新需要の終了と新型コロナウイルス感染症を要因として挙げている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「技術システム事業は、新規顧客の開拓による事業拡大、ＭＢＤ・ＰＬＭソリューションの推進、システム開発を中心とした受注確保に取り組んでまいりましたが、新型コロナウイルス感染拡大に伴って、主要取引先への営業活動への制約が大きかったことから、当社グループの中では一番影響を被った事業となりました。前年同期にはＩＴ機器販売の大型案件の売上があったことの反動とも相俟って、売上高は1,088百万円（前年同期比51.1％減）となり、営業利益も181百万円（前年同期比38.2％減）の減収減益となりました。」
新規顧客開拓、MBD・PLMソリューション、システム開発を継続したが、主要取引先への営業活動制約と前年同期の大型案件の反動により、売上高51.1％減、営業利益38.2％減の減収減益となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「Windows７のサポート終了に伴うＩＴ機器の更新等が活発に行われたこと、既存ビジネスの付加価値向上への取り組みが奏功し、売上高は5,463百万円（前期比33.9％増）、営業利益も788百万円（前期比50.9％増）の大幅な増収増益となりました。増収は３期連続、増益は４期連続であり、それぞれ最高値を更新しております。」
技術システム事業はIT機器更新需要と既存ビジネスの付加価値向上を背景に、増収3期連続・増益4期連続となり、売上高・営業利益の最高値を更新した。 - FY2019-Q3大幅増収増益継続・伸び鈍化有価証券報告書
「技術システム事業におきましては、新規顧客の開拓による事業拡大、ＭＢＤ・ＰＬＭソリューションの推進、システム開発を中心とした受注確保に取り組んでまいりました。また利益についても既存ビジネスの付加価値向上への取り組みが奏功し、売上高4,397百万円（前年同期比47.9％増）、営業利益662百万円（前年同期比58.9％増）の大幅な増収増益となりました。」
新規顧客開拓、MBD・PLMソリューション、受注確保、既存ビジネスの付加価値向上により大幅な増収増益を継続したが、前年同期比の伸び率は第2四半期の売上高73.6％増・営業利益78.2％増から鈍化している。 - FY2019-Q2増収増益継続・伸び鈍化有価証券報告書
「新規顧客の開拓による事業拡大、ＭＢＤ・ＰＬＭソリューションの推進、システム開発を中心とした受注確保に取り組んでまいりました。また利益についても既存ビジネスの付加価値向上への取り組みが奏功し、売上高3,260百万円（前年同期比73.6％増）、営業利益は446百万円（前年同期比78.2％増）の大幅な増収増益となりました。」
技術システム事業は大幅な増収増益を継続したが、売上高・営業利益の伸び率はいずれも第1四半期から鈍化している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「技術システム事業におきましては、新規顧客の開拓による事業拡大、ＭＢＤ・ＰＬＭソリューションの推進、システム開発を中心とした受注確保に取り組んでまいりましたが、当第１四半期では、ＩＴ機器販売の大型案件を受注したことで、前年同期比で大きく売上高が伸長しております。また利益についても既存ビジネスの付加価値向上への取り組みが奏功し、大きく増益となりました。具体的には、売上高は2,225百万円（前年同期比129.2％増）、営業利益は294百万円（前年同期比106.6％増）となりました。」
技術システム事業は、IT機器販売の大型案件受注と既存ビジネスの付加価値向上への取り組みにより、売上高129.2％増、営業利益106.6％増の増収増益となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「売上高は4,080百万円（前期比8.7％増）の増収、営業利益も522百万円（前期比28.2％増）と大幅な増益となりました。」
技術システム事業は増収増益を継続し、売上高の増加率は8.7％、営業利益の増加率は28.2％となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「技術システム事業におきましては、新規顧客の開拓による事業拡大、既存ビジネスの付加価値向上と提案型営業の推進、システム開発を中心とした受注確保と高品質・低コスト体質への転換に取り組んできた結果、売上高は2,972百万円（前年同期比2.9％増）、営業利益は417百万円（前年同期比9.0％増）の増収増益となりました。」
技術システム事業は、前四半期の減収減益から売上高2.9％増・営業利益9.0％増の増収増益に転じた。 - FY2018-Q2減収減益継続・減少幅縮小有価証券報告書
「技術システム事業におきましては、新規顧客の開拓による事業拡大、既存ビジネスの付加価値向上と提案型営業の推進、システム開発を中心とした受注確保と高品質・低コスト体質への転換に取り組んできましたが、顧客企業のＩＴ投資計画の遅延により、売上高1,878百万円（前年同期比5.8％減）、営業利益は250百万円（前年同期比13.6％減）の減収減益となりました。」
減収減益は続いたが、前四半期の売上高14.0％減・営業利益29.2％減から減少幅は縮小した。要因として顧客企業のIT投資計画の遅延を記載している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「前年に顧客企業のＩＴ投資が積極的に行われた反動により、売上高は970百万円（前年同期比14.0％減）、営業利益は142百万円（前年同期比29.2％減）の減収減益となりました。」
技術システム事業は、通期の増収増益から当第1四半期は減収減益に転じ、前年の顧客企業のIT投資積極化の反動を要因として記載している。 - FY2017増収増益継続・利益成長鈍化有価証券報告書
「技術システム事業におきましては、新規顧客の開拓による事業拡大、既存ビジネスの付加価値向上と提案型営業の推進、システム開発を中心とした受注確保と高品質・低コスト体質への転換に取り組んできた結果、売上高は3,755百万円（前期比7.3％増）、営業利益は407百万円（前期比7.4％増）の増収増益となりました。」
増収増益を継続した一方、営業利益の増加率は第3四半期の21.9％から通期7.4％へ低下した。 - FY2017-Q3増収増益継続・利益成長鈍化有価証券報告書
「技術システム事業におきましては、新規顧客の開拓による事業拡大、既存ビジネスの付加価値向上と提案型営業の推進、システム開発を中心とした受注確保と高品質・低コスト体質への転換に取り組んできた結果、売上高は2,888百万円（前年同期比8.6％増）、営業利益は382百万円（前年同期比21.9％増）の増収増益となりました。」
技術システム事業は増収増益を継続し、売上高の増加率は8.6％に拡大した一方、営業利益の増加率は前回の46.5％増から21.9％増へ低下した。 - FY2017-Q2増収増益継続・利益成長鈍化有価証券報告書
「新規顧客の開拓による事業拡大、既存ビジネスの付加価値向上と提案型営業の推進、システム開発を中心とした受注確保と高品質・低コスト体質への転換に取り組んできた結果、売上高は1,994百万円（前年同期比6.7％増）、営業利益は289百万円（前年同期比46.5％増）の増収増益となりました。」
技術システム事業は増収増益を継続し、売上高の前年同期比は6.7％増に拡大した一方、営業利益の増加率は前回の62.5％増から46.5％増へ低下した。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「従来「技術システム開発事業」としていた報告セグメントを当第１四半期連結累計期間より「技術システム事業」に名称変更しております。」
報告セグメントの名称が「技術システム開発事業」から「技術システム事業」に変更された。名称変更によるセグメント情報への影響はないとしている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「新規顧客の開拓による事業拡大、既存ビジネスの付加価値向上と提案型営業の推進、システム開発を中心とした受注確保と高品質・低コスト体質への転換に取り組んできた結果、売上高は1,129百万円（前年同期比2.7％増）、営業利益は201百万円（前年同期比62.5％増）の増収増益となりました。」
技術システム事業は、前回の減収・増益から、売上高2.7％増、営業利益62.5％増の増収増益となった。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「売上高は2,658百万円（前年同期比3.2％減）にとどまりました。しかしながら、作業の効率化・経費の抑制が進んだことにより、営業利益は313百万円（前年同期比72.5％増）となりました」
前年度特需の反動で売上高は減少した一方、作業効率化・経費抑制により営業利益は72.5％増となった。