システム開発を中心とした受注確保
FY2016-Q2に初出。20回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- FY2024-Q1前進有価証券報告書
「前連結会計年度から引続き、システム開発案件やＩＴインフラ案件の売上が好調だったこと、作業効率が向上したこと等により、売上高は1,520百万円（前年同期比4.6％増）、営業利益は290百万円（前年同期比5.6％増）の増収増益となりました。」
デジタルソリューション事業でシステム開発案件・ITインフラ案件の好調と作業効率向上が続き、売上高4.6％増、営業利益5.6％増となった。 - FY2023増収増益継続・利益成長鈍化有価証券報告書
「前連結会計年度から引続きシステム開発案件やＩＴインフラ案件の売上が好調だったことにより、売上高4,794百万円（前期比8.1％増）、営業利益724百万円（前期比1.4％増）の増収増益となりました。」
システム開発案件・ITインフラ案件の好調により増収増益を継続したが、営業利益の増加率は1.4％にとどまった。 - FY2023-Q3増収増益継続・利益成長鈍化有価証券報告書
「第２四半期連結累計期間から引続きシステム開発案件やＩＴインフラ案件の売上が好調だったことにより、売上高3,746百万円（前年同期比14.1％増）、営業利益581百万円（前年同期比4.8％増）の増収増益となりました。」
システム開発案件・ITインフラ案件の好調を背景に増収増益を継続したが、売上高・営業利益の増加率はいずれも前回から鈍化している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「第１四半期連結累計期間から引続きシステム開発案件やＩＴインフラ案件の売上が好調だったことにより、売上高は2,614百万円（前年同期比18.5％増）、営業利益は426百万円（前年同期比15.0％増）の増収増益となりました。」
システム開発案件・ITインフラ案件の好調が続き、技術システム事業は売上高18.5％増、営業利益15.0％増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「その抑制が緩和されてきたことなどから、ＩＴインフラ案件やシステム開発案件の受注が増加し、売上高4,435百万円（前期比27.8％増）、営業利益714百万円（前期比78.5％増）の増収増益となりました。」
技術システム事業でITインフラ案件・システム開発案件の受注が増加し、売上高27.8％増、営業利益78.5％増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「その抑制が緩和されてきたことなどから、ＩＴインフラ案件やシステム開発案件の受注が増加し、売上高は2,207百万円（前年同期比35.2％増）、営業利益は370百万円（前年同期比184.5％増）の増収増益となりました。」
システム開発・運用関連について、ITインフラ案件やシステム開発案件の受注増加により、売上高35.2％増、営業利益184.5％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「その抑制が緩和されてきたことなどから、システム更新、インフラ構築等の新規案件が増加し、売上高は1,156百万円（前年同期比32.0％増）、営業利益は217百万円（前年同期比156.1％増）の増収増益となりました。」
システム更新・インフラ構築等の新規案件が増加し、技術システム事業の売上高32.0％増、営業利益156.1％増につながったと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、技術システム事業として、株式会社ＭＣＯＲ（子会社）が、ものづくり企業の基幹情報システムの構築・運用支援や各種解析、ＭＢＤ・ＰＬＭソリューションの提供を行っております。」
システム開発・運用支援、解析、MBD・PLMソリューションを技術システム事業の手段として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「ＭＢＤ・ＰＬＭソリューションの推進、システム開発を中心とした受注確保に取り組んでまいりました。」
MBD・PLMソリューションの推進とシステム開発を中心とした受注確保を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「システム開発を中心とした受注確保に取り組んでまいりましたが」
システム開発を中心に受注を確保する方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「システム開発を中心とした受注確保」
システム開発を中心に受注を確保する方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「システム開発を中心とした受注確保と高品質・低コスト体質への転換に取り組んできた結果」
システム開発を中心に受注を確保する方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「システム開発を中心とした受注確保と高品質・低コスト体質への転換に取り組んできましたが」
システム開発を中心とした受注確保の方針を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「システム開発を中心とした受注確保」
システム開発を中心に受注を確保する方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「システム開発を中心とした受注確保と高品質・低コスト体質への転換に取り組んできた結果」
システム開発を中心に受注を確保する方針を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「技術システム事業におきましては、新規顧客の開拓による事業拡大、既存ビジネスの付加価値向上と提案型営業の推進、システム開発を中心とした受注確保と高品質・低コスト体質への転換に取り組んできた結果」
システム開発を中心に受注を確保する方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「システム開発を中心とした受注確保と高品質・低コスト体質への転換に取り組んできた結果」
システム開発を中心に受注を確保する方針を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「システム開発を中心とした受注確保と高品質・低コスト体質への転換に取り組んできた結果」
システム開発を中心に受注を確保する方針を継続している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「システム開発を中心とした受注確保」
システム開発を中心とした受注確保を継続している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「システム開発を中心とした受注確保」
システム開発を中心に受注を確保する施策。