副産物市況の低迷による製粉・食品事業の利益下押し
FY2018-Q1に初出。10回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
日東富士製粉がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「飼料配合用副産物の価格下落の影響に加え、販売運賃等の間接費の高騰があったため、前連結会計年度比減益となりました。」
従来は利益押上げ要因となっていた副産物市況について、当年度は価格下落が実際に発生し、製粉・食品事業の利益を下押しした。 - 2026-05-07顕在化決算
「飼料配合用副産物の価格下落の影響に加え、販売運賃等の間接費の高騰があった」
副産物市況の低迷による利益下押しが、当期の製粉・食品事業で実際に発生した。 - FY2024対処有価証券報告書
「市況が好調だった副産物が利益を押し上げましたが、人件費等営業費用の増加に伴い、前連結会計年度比減益となりました。」
副産物市況は好調に推移し、製粉及び食品事業の利益押上げ要因となった。 - FY2020対処有価証券報告書
「さらに、引続き全社一丸となり生産性向上・原価低減に注力したこと等により、利益面でも、前連結会計年度比増益となりました。」
前期に利益下押し要因として現れた副産物市況について、ふすま価格が堅調に推移し、生産性向上・原価低減とともに製粉及び食品事業の増益要因となった。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「利益面につきましても引続き全社一丸となり生産性向上・原価低減に注力したことに加え、副製品であるふすま価格が堅調に推移した結果、前年同期間比増益となりました。」
副産物市況の低迷が利益下押し要因となった時期とは異なり、ふすま価格が堅調に推移し、生産性向上・原価低減とともに増益要因となった。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「主力である小麦粉の販売数量は前年同期間に比べ若干の増加でしたが、当社及びグループ各社の業績が堅調に推移したこと、並びに副製品のふすま価格が好調な市況を背景として販売単価が高水準で推移した結果、売上高は242億2千5百万円と前第２四半期連結累計期間に比べ12億7千1百万円(5.5%)の増収となりました。」
副製品であるふすま価格が高水準で推移し、製粉及び食品事業の増収要因となった。副産物市況の低迷による利益下押しは当四半期には確認されない。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「利益面につきましても副産物であるふすま価格が堅調に推移したことに加え、引続き生産性向上・原価低減を行った結果、前年同期間比増益となりました。」
前期に利益下押し要因として現れた副産物市況について、ふすま価格が堅調に推移し、生産性向上・原価低減とともに製粉及び食品事業の増益要因となった。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「セグメント利益は、連結効果による販売数量増やふすま価格の堅調な推移、また経費削減など収益力向上の取組みにより、29億6千2百万円と前第３四半期連結累計期間に比べ10億1百万円(51.0%)の増益となりました。」
前期に記載された副産物市況の低迷とは異なり、ふすま価格が引き続き堅調に推移し、製粉及び食品事業の増益要因となった。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「並びにふすま価格が堅調に推移した結果、売上高は229億5千4百万円と前第２四半期連結累計期間に比べ26億9千万円(13.3%)の増収となりました。セグメント利益は、ふすま価格の堅調な推移や、連結効果による販売数量の増加やコスト削減が寄与し、15億9千6百万円と前第２四半期連結累計期間に比べ4億7千6百万円(42.6%)の増益となりました。」
前期に記載された副産物市況の低迷とは異なり、当四半期はふすま価格が堅調に推移し、製粉及び食品事業の増益要因となった。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「また、副産物市況が低調に推移したこと等により、利益面も減益となりました。」
副産物市況の低調推移が利益面の減益要因として初めてテーマ化されている。