日清製粉グループ本社（2002）・施策前進
コア事業の収益基盤の再構築
FY2016に初出。11回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
11記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
国内生産・物流拠点の再編と鳥栖工場操業延期22社が書いているテーマ・逆風0社・追い風23社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「製粉事業につきましては、日清製粉株式会社において最新の自動化・デジタル技術を駆使した「スマート工場」である水島工場が本年５月に稼働しました。これに伴い岡山工場、坂出工場をそれぞれ７月、９月に閉鎖しました。」
コア事業の収益基盤再構築について、水島スマート工場の稼働と岡山・坂出工場の閉鎖という具体的な実行段階に進んだ。 - FY2024前進有価証券報告書
「コアビジネス（中核事業）においては、利益成長を実現するために必要な投資を行うとともに、国内加工食品事業では商品開発体制の再構築を行い、成長が期待される市場への拡販に注力してまいります。」
コア事業の継続・発展方針に加え、国内加工食品の商品開発体制の再構築と成長市場への拡販を2024年度の具体的施策として示した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度につきましては、コア事業の収益基盤の再構築、着実な利益成長、株主還元強化を柱に経営計画「ＮＮＩ－１２０ Ⅱ」を推進し」
コア事業の収益基盤再構築を、経営計画の中核施策として引き続き推進している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「2020年度を最終年度とする経営計画「ＮＮＩ－１２０ Ⅱ」に基づき、コア事業の収益基盤の再構築に注力すると同時に」
コア事業の収益基盤再構築を、経営計画の中心施策として引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「2020年度を最終年度とする新経営計画「ＮＮＩ－１２０ Ⅱ」に基づき、コア事業の収益基盤の再構築に注力すると同時に」
コア事業の収益基盤再構築を、新経営計画の中心施策として引き続き記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「コア事業の収益基盤の再構築に注力すると同時に」
コア事業の収益基盤再構築を引き続き経営計画の中心施策としている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「コア事業の収益基盤の再構築に注力すると同時に」
コア事業の収益基盤再構築を引き続き経営計画の中心施策としている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「コア事業の収益基盤の再構築に注力すると同時に」
コア事業の収益基盤再構築を引き続き新経営計画の中心施策としている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「コア事業の収益基盤の再構築に注力すると同時に」
コア事業の収益基盤再構築を引き続き経営計画の中心施策としている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「コア事業の収益基盤の再構築に注力すると同時に、買収事業を含めた自立的成長と新規戦略投資等の実行により、着実な利益成長を目指す」
コア事業の収益基盤再構築を引き続き経営計画の中心施策としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「まず、コア事業の安定した収益基盤の再構築を行うとともに、国内、海外の既存事業（含買収事業）の自立的な成長を図ってまいります。」
新経営計画および今後の方針の中核施策として記載されている。