高付加価値新製品・基盤技術の創出と事業化
FY2016に初出。29回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は8,251百万円であります。」
研究開発費は82億51百万円となった。高食物繊維小麦粉「アミュリア」の健康機能性に関するエビデンス取得、国産普通系小麦品種「芽系21001」の開発など、研究成果の具体化を進めている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「研究開発に関しては、研究成果の実用化に向けた対応を進めており、製粉事業において高食物繊維小麦粉「アミュリア」の認知拡大及び市場開拓を図っております。また、「みらい共創キッチン」をコンセプトとした新たな開発拠点を2026年度の竣工予定で東京都世田谷区用賀に建築することを決定しました。これにより、更なる開発力の発揮を目指すとともに、グループシナジーの創出を図ってまいります。」
研究成果の実用化について、「アミュリア」の認知拡大・市場開拓に加え、2026年度竣工予定の新開発拠点「みらい共創キッチン」の建築決定という具体的な進展を示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は7,870百万円であります。主な成果としては、日清製粉㈱が製造・販売する日本初の高食物繊維小麦粉「アミュリア」につきまして、毎日の食生活の中で、さまざまな食品から継続的においしく手軽に、不足しがちな食物繊維を摂取できるよう、多くの食品加工メーカーとともに多様な商品群の開発に取り組み、その商品ラインアップの拡充を図っております。また、生地の扱いやすさと、しっとりとした食味食感に優れる業務用小麦全粒粉「きたのまるこ」を発売しました。」
研究開発費が78億70百万円となり、アミュリアの商品群拡充や業務用小麦全粒粉「きたのまるこ」の発売など、研究成果の事業化を進めた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、58億81百万円であります。」
第3四半期累計期間の研究開発費を58億81百万円と開示し、研究開発活動を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、39億68百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費を39億68百万円と開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、19億10百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費を19億10百万円と記載している。新たな製品化等の具体的成果は示していない。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は7,318百万円であります。主な成果としては、不足しがちな栄養素である食物繊維を、小麦粉を通じて摂取できるように、日本初の高食物繊維小麦粉「アミュリア」を開発しました。」
研究開発費は73億18百万円となり、高食物繊維小麦粉「アミュリア」や簡便調理対応パスタソース等の新製品開発を記載した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「「健康機能性素材」、「中食・惣菜加工技術」、「フードテック」、「自動化」を重点研究開発領域とし、事業を通じて社会課題を解決する循環成長を生み出す。」
研究開発について、重点領域を健康機能性素材、中食・惣菜加工技術、フードテック、自動化の4領域に整理し、社会課題の解決と事業成長を結び付ける方針を示した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、18億７百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第１四半期連結累計期間の研究開発費を18億07百万円と記載している。新たな製品化等の具体的成果は示していない。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、7,018百万円であります。…主な成果としては、食物繊維の一種である小麦由来アラビノキシランの含有量を規格化した「ＳＦブラン」や、北海道産小麦を使用し、スポンジケーキの口どけ感を特長とした菓子用粉「スノーフレーク」を開発しました。」
研究開発費は70億18百万円となり、SFブラン、スノーフレーク、機能性表示食品等の具体的な研究成果・製品化を記載した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、52億98百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を52億98百万円と記載している。新たな製品化等の具体的成果は本 filing では示していない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、33億88百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を33億88百万円と記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、17億46百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第１四半期連結累計期間の研究開発費を17億46百万円と記載している。新たな製品化等の具体的成果は示していない。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、6,593百万円であります。…業務用小麦粉「ＳＥＬＶＡＧＧＩＯ（セルヴァッジオ）」シリーズ２品を発売しました。…「日清 ふりふりカンタン から揚げ粉 ふり・から しょうが醤油味」を発売しました。…「パワーサプライＮＭＮ」を発売しました。」
研究開発費は65億93百万円となり、製粉・加工食品・健康食品で具体的な新製品の発売を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、48億68百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を48億68百万円と記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、32億24百万円であります。」
研究開発を継続し、当第２四半期連結累計期間の研究開発費を32億24百万円と記載している。新たな製品化等の具体的成果は示していない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、46億92百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を46億92百万円と記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、31億66百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を31億66百万円と記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、15億92百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第１四半期連結累計期間の研究開発費を15億92百万円と記載している。新たな製品化等の具体的成果は本 filing では示していない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、45億25百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を45億25百万円と記載している。新たな製品化等の具体的成果は本 filing では示していない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、30億31百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を30億31百万円と記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、15億24百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第１四半期連結累計期間の研究開発費を15億24百万円と記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、59億13百万円であります。主な成果としては、健康意識の高まりや麺類における糖質制限のニーズに対応するべく、糖質制限対応の業務用麺用ミックス粉「Ｍ２０７」を発売しました。」
研究開発費が59億13百万円となり、「Ｍ２０７」や「日清 水溶きいらずのとろみ上手」等の具体的な新製品成果を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、42億89百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を42億89百万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、29億円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を29億円と記載している。新たな製品化等の具体的成果は示していない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、14億60百万円であります。」
研究開発活動について、当第１四半期連結累計期間の研究開発費を14億60百万円と記載している。新たな製品化等の成果は本 filing では示していない。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、56億48百万円であります。 主な成果としては、しっかりした弾力と独特の粘り、茹で伸びの遅さを特徴とした業務用中華麺用粉「麺無双」を発売しました。」
研究開発費を56億48百万円とし、業務用中華麺用粉「麺無双」や家庭用新製品の発売など、具体的な研究成果の事業化を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、41億90百万円であります。」
研究開発活動について、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を41億90百万円と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「新製品開発につきましては、新規性、独自性があり、付加価値の高い新製品を継続的に開発してまいります。また、研究面におきましては、研究成果の実用化、事業化推進のため、重点研究領域を明確にするとともに、事業戦略に即した研究テーマを設定するなど効率化、スピード化を図ってまいります。」
新製品候補素材、製造技術、自動化、ナノテクノロジー等の研究開発を行い、当期研究開発費は55億80百万円だった。