エネルギーミニマム・環境制御・施工技術の研究開発
FY2016に初出。27回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「資源循環利用技術においては、秋田県由利本荘市の公共施設における蓄熱活用システムを完成しました。民間工場で未利用の低温排熱を７km離れたスポーツ・レクリエーション施設へ運び、利活用します。」
研究開発について、未利用低温排熱を7km輸送する地域熱利用システムを完成させた。また、JAXA宇宙探査イノベーションハブの月面用ヒートポンプ研究に採択され、研究開発費は3,931百万円となった。 - FY2026-H1研究開発費増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は、1,767百万円であります。」
当中間連結会計期間の研究開発費総額は1,767百万円で、前年同期の1,456百万円から増加した。 - FY2025大型水電解装置の設計完成と月面実証未実施有価証券報告書
「また、水素社会実現を加速化することのできる大型水電解装置（メガワット級）の開発は、2025年の市場投入にあわせ商品機の設計を完成させました。将来の受注増に対応すべく、装置製造体制の整備等を進めております。 さらには、将来の月面経済圏でのビジネス展開可能性に着目し、月面にあるとされる水を使って燃料となる水素および人が生きていくための酸素を生成するために、「月面環境での稼働を想定した水電解装置」を、宇宙スタートアップ企業の株式会社ispaceが提供する月着陸船に搭載し、月面環境下で世界初となる水素・酸素生成実証実験に挑戦しました。 月着陸船は2025年６月に予定していた月面着陸に至らず、当社は月面での実証実験を行うことはできませんでした。」
水素関連研究開発では、メガワット級水電解装置の商品機設計を完成し、製造体制整備へ進んだ。一方、月着陸船の月面着陸には至らず、月面実証実験は実施できなかった。研究開発費は2,971百万円。 - FY2025-H1研究開発費減少有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は、1,456百万円であります。」
研究開発活動を継続し、研究開発費総額1,456百万円を開示した。前年同期の1,538百万円からは減少している。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、水素社会実現を加速化することのできる高性能水素製造装置の開発は、商品化前の試作機が完成し細部の機能設計の確立段階にあります。2025年の市場投入に向けて、選定した製造委託先企業との協業で製造設計を進めております。さらには、将来の月面経済圏でのビジネス展開可能性に着目し、現在世界最小・最軽量の水電解装置を宇宙スタートアップ企業の株式会社ispaceがミッション２にて提供する月面着陸船に搭載し、月面環境下で世界初となる水素・酸素生成実証実験に挑戦しております。月面実証用の水電解装置は、2024年１月に完成し、株式会社ispaceへの引き渡しが完了いたしました。」
水素関連研究開発について、高性能水素製造装置の試作機完成、2025年市場投入に向けた製造設計、月面実証用水電解装置の2024年1月完成・引渡しまで進展している。 - FY2024-Q3研究開発費減少有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は、1,379百万円であります。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費総額は1,379百万円で、前年同期の1,538百万円から減少した。 - FY2023前進有価証券報告書
「これまで20年近くにわたり建築設備向け水素利用システム開発で培ってきた技術を基に上市しましたグリーン水素製造用水電解装置は、順調に市場展開しております。北海道石狩市の厚田地区マイクログリッド事業向けに当社製水電解装置に太陽光発電、二次電池、燃料電池、これらを制御するエネルギーマネジメントシステムと融合させ、環境性と強靭性を兼ね備えた分散型電源系統を2022年３月に構築を実現いたしました。」
研究開発テーマを水素エネルギー利用へ進展させ、グリーン水素製造用水電解装置の市場展開と、石狩市マイクログリッドでの分散型電源系統の構築実績を記載している。研究開発費は2,621百万円。 - FY2023-Q3研究開発費の開示有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は、 1,538百万円 であります。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費総額として1,538百万円を開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「その結果、エネルギーの自立性をさらに高めることに成功し、敷地全体でNeary ZEBを達成いたしました。」
高砂熱学イノベーションセンターで運用改善と検証を進め、敷地全体でNearly ZEBを達成した。 - FY2022前進有価証券報告書
「北海道石狩市の厚田地区マイクログリッド事業向けに導入を2022年３月に完了し、太陽光発電、二次電池、燃料電池、これらを制御するエネルギーマネジメントシステムと融合させ、環境性と強靭性を兼ね備えた分散型電源系統の構築を実現いたしました。」
水素利用技術について、石狩市厚田地区マイクログリッドへの導入を2022年3月に完了し、分散型電源系統を構築した。2022年4月から運用事業者として運用改善に取り組むとしている。 - FY2021前進有価証券報告書
「特に、脱炭素の推進に寄与する低温廃熱を有効利用できる蓄熱・搬送・利用システム、水素エネルギー利用技術、地球環境保全と省エネルギー、資源循環利用を実現する有機溶剤回収システムなどの開発を推進いたしました。本年より運用開始した高砂イノベーションセンターに、当社独自の空調システムや省エネルギー・創エネルギーシステムを導入し、評価いたしました。その結果、オフィス棟でＺＥＢ、全体でＺＥＢ Ｒｅｄｙを達成いたしました。」
研究開発テーマを低温廃熱、水素、資源循環、有機溶剤回収へ拡張し、イノベーションセンターでオフィス棟のZEB、全体のZEB Ready達成を記載している。研究開発費は888百万円。 - FY2021-Q3研究開発費減少の継続有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は、621百万円であります。」
研究開発費は621百万円となり、前年同期の829百万円から減少した。 - FY2021-Q1研究開発費減少有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は、156百万円であります。」
研究開発活動を継続し、研究開発費156百万円を開示した。前年同期の255百万円からは減少している。 - FY2020前進有価証券報告書
「定置での廃熱利用、オフラインでの熱輸送による廃熱利用について複数現場に導入を行い、実オペレーションによる様々なデータの収集を行いました。」
低温廃熱蓄熱システムを複数現場へ導入し、実運用データと経済性の評価段階へ進んだ。また、GDoc®を高砂スマートプラットフォームに実装し、アルミ冷媒配管技術も累計9件の物件に導入している。研究開発費は1,356百万円。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は、829百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費総額829百万円を開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は、255百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費総額255百万円を開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は、622百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費総額622百万円を開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は、378百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額378百万円を開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は、182百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費総額182百万円を開示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「特に、脱ＣＯ2の推進に寄与する低温廃熱を有効利用できる蓄熱システム、次世代型のエネルギーマネジメントシステム、特にリニューアル工事での施工性向上が期待できるアルミ冷媒配管施工技術などの開発を推進いたしました。当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は、1,063百万円でありました。」
低温廃熱蓄熱、GDoc、アルミ冷媒配管などの研究開発を具体化し、実証導入・機能拡充・商品化に向けた進展と研究開発費1,063百万円を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は、643百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費総額643百万円を開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は、443百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費総額を443百万円と開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は、195百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費総額を195百万円と開示している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動は、顧客ニーズに対応するため、引き続き次世代型エネルギーマネジメントシステム、廃熱利用型の蓄熱技術、工場向け排気浄化技術など、省エネルギー・省ＣＯ２の推進と環境保全に寄与するための研究開発を推進しております。平成28年11月には技術研究所の社内公開を行い、事業部門参加者との活発な意見交換により研究開発の成功度を高める活動を行いました。また、平成28年12月には技術研究所報を発行しました。今回は発刊第30号を記念し「高砂熱学の研究開発の系譜」と題した特集号とし、当社の継続した技術力、研究開発力をアピールするものとしました。このほか、九州工業大学大学院情報工学研究院の梅田政信教授をお招きし、「創知・情報化の時代を生き抜くための知識処理技術とその応用」をテーマに、技術研究所技術講演会を開催いたしました。本テーマは、設計計算支援システム等による生産性向上の為の知識処理技術として注目されております。なお、当第３四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は、578百万円であります。」
省エネルギー・環境保全関連の研究開発を継続し、技術研究所の社内公開、研究所報第30号の発行、技術講演会の開催を記載している。研究開発費は578百万円。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動は、顧客ニーズに対応するため、引き続き次世代型エネルギーマネジメントシステム、廃熱利用型の蓄熱技術、工場向け排気浄化技術など、省エネルギー・省ＣＯ２の推進と環境保全に寄与するための研究開発を推進しております。新たに、受託研究開発等として、経済産業省の微細藻類燃料生産実証事業、および環境省のＣＯ２排出削減対策強化誘導型技術開発・実証事業「ＰＵＥ＝１．０を実現するハイブリッド動力レスデータセンタに関する技術開発」に参画いたしました。なお、当第２四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は、371百万円であります。」
従来の省エネルギー・環境制御・施工技術の研究開発を継続し、新たに経済産業省および環境省の2つの実証・技術開発事業への参画を記載している。 - FY2017-Q1研究開発テーマの具体化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動は、顧客ニーズに対応するため、引き続き次世代型エネルギーマネジメントシステム、廃熱利用型の蓄熱技術、工場向け排気浄化技術など、省エネルギー活動の推進と環境保全に寄与するための研究開発を推進しております。さらに、空調工事における配管工法の改良・改善など、更なる施工品質の向上にも取組んでおります。」
従来の省エネルギー・環境制御・施工技術という研究開発方針について、エネルギーマネジメント、廃熱利用蓄熱、排気浄化、配管工法というテーマが具体的に示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、エネルギーミニマムでの最適環境の実現、生産効率向上のための環境制御技術の提供、高品質・省力化に貢献する施工技術の開発を基本方針に掲げ、省エネルギー、地球環境保全、事業継続、その他多様な顧客ニーズに応える技術と商品の創出に注力してまいりました。」
研究開発の軸として、省エネルギー、環境制御、高品質・省力化、事業継続を挙げている。