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高砂熱学工業(1969)・施策前進

業績連動型の役員賞与制度

FY2020に初出。6回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。

6記載
7年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2020前進FY2021 – FY20262020: 120202021: 120212022: 120222023: 120232024: 020242025: 120252026: 12026
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業績連動型の役員・従業員報酬制度403社が書いているテーマ・逆風0社・追い風395社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。118社中13社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの416件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「連結経常利益 50,642百万円 (133%) 連結売上高総利益率 22.1% (116%)」

    業績連動型役員賞与について、連結経常利益の期初公表値に対する達成率133%、連結売上高総利益率の達成率116%を開示した。変動幅は0~200%である。
  2. FY2025引き上げ有価証券報告書

    「賞与は、単年度業績の達成に向けたインセンティブおよび中長期ビジョンの実現に向けたマイルストーン達成へのコミットメントと位置付け、連結経常利益、連結売上高総利益率および各役員の個別評価に応じて0%~200%の範囲で変動する仕組みとし、毎年一定の時期に支給します。 連結経常利益 34,970百万円 (127%) 連結売上高総利益率 18.8% (113%)」

    業績連動型役員賞与の変動幅を0~200%とし、連結経常利益と売上高総利益率の期初公表値に対する達成率127%、113%を開示している。従来の0~150%から上限が拡大している。
  3. FY2023前進有価証券報告書

    「親会社株主に帰属する当期純利益 12,227百万円(113%) 連結売上高当期純利益率 3.6%(103%) 連結売上高 338,831百万円(109%)」

    業績連動型役員賞与の指標について、親会社株主帰属利益、売上高当期純利益率、連結売上高の期初公表値に対する達成率を開示した。
  4. FY2022前進有価証券報告書

    「親会社株主に帰属する当期純利益 11,535百万円(105%) 連結売上高当期純利益率 3.8%(103%) 連結売上高 302,746百万円(101%)」

    業績連動型役員賞与の指標について、親会社株主帰属利益、売上高当期純利益率、連結売上高の公表値に対する達成率を開示した。
  5. FY2021前進有価証券報告書

    「最近事業年度の業績評価については、最近事業年度開始時点において外部環境の見通しを立てることが難しく、目標値とする業績予想を見込むことが困難であったため、指名報酬委員会の審議を経た上で、以下の指標に係る対前事業年度増減率に応じ、役位別の基準額に対して0~150%の範囲で変動する仕組みにて個人別支給額を算定することといたしました。なお、最近事業年度の指標に係る実績は以下のとおりです。 親会社株主に帰属する当期純利益 △23.5% 連結営業利益 △31.3% 連結売上高 △14.2%」

    業績連動型役員賞与について、業績予想を設定できない環境下で前期比指標に基づき0~150%で支給額を変動させ、当期実績を開示している。
  6. FY2020初出有価証券報告書

    「賞与については、2019年4月1日より、単年度業績目標達成等への士気向上を目的として、前年度の業績および役員個人の定性評価(個人別目標達成度合、後継者育成、企業価値向上、SDGsへの取り組み、取締役会活性化およびコンプライアンス)に応じて、役位別の基準額に対して変動する仕組みといたしました。」

    2019年4月から、業績指標と個人評価に連動して賞与を変動させる制度を導入し、役位別基準額に対する支給額を0%~150%の範囲で変動させる仕組みを開示している。
一緒に動いた変遷

「安定的な収益確保と「稼ぐ力」の強化」は、この変遷が動いた6回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

444444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1安定的な収益確保と「稼ぐ力」の強化4回
  3. 2既存グローバル市場の深化と新市場への展開4回
  4. 3不採算工事・追加原価の発生リスク4回
  5. 4エネルギーミニマム・環境制御・施工技術の研究開発4回
  6. 5省エネ製品・低炭素技術の製品化と導入4回
  7. 6グループ横断の内部統制・リスク管理・コンプライアンス強化4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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