水処理・省エネ・空気環境技術の継続開発
FY2016に初出。12回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-05-07。
ヤマトがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- 2026-05-07悪化決算説明資料
「営業利益は、工事案件の大型化に伴う資機材・労務費の増加、テクノパークへの先行投資、人的資本投資、原油高の影響等を勘案し、前期比減益見込み。」
2027年3月期予想で、資機材費および原油高の影響を減益要因として明示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「第80期は、実施設での検証活動の準備を完了させ、第81期上期中に実施設への実装、検証活動を開始する予定です。」
残留塩素濃度管理システムについて、実施設検証の準備完了と第81期上期の実装・検証開始予定を開示した。ろ過機では実施設規模装置を製作し、電解オゾン水生成装置でも製品化検証を進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「第79期は、当社のＴＡＳＫ監視システムと制御システムを組み合わせたＩｏｔによる省人化を図るための室内規模試験での検証を行った結果、満足した結果が得られました。第80期では実施設での検証活動を予定しており、将来、このシステムにＡＩ学習機能を持たせた省人化システムへと拡張する予定です。」
水処理分野でIoTを組み合わせた省人化システムの室内試験結果を開示し、次期の実施設検証と将来のAI学習機能への拡張を示している。小規模下水道向けシステムでも製品としての取りまとめを予定している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は７千万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費70百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当該システムは、第77期にパッケージとして製品化しました。第78期は、当該システムの水質管理能力について引き続き検証を行う予定です。」
小規模下水道施設向けの省エネ運転制御システムについて、研究・検証段階からパッケージ製品化へ進展した。空間除菌システムでも噴霧装置の製品化と30ppmでの除菌範囲確認を開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は９千２百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費92百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021前進有価証券報告書
「第76期は、微酸性次亜塩素酸水を超音波噴霧し、塩素濃度、噴霧量等について検討した結果、床面積1600㎡の空間に対して３～４時間で除菌可能であることが実証できました。第77期は噴霧装置の最適化を行いシステムの実用化について検証する予定です。」
空間除菌システムについて、1,600㎡を3～4時間で除菌可能との実証結果を開示し、次期の装置最適化と実用化検証につなげている。 - FY2020前進有価証券報告書
「75期では、省エネのためのブロワ等の制御による操作回数１日当たり約1/16にまで低減化しました。76期では、省エネ化に加え省人化として簡易操作で運転可能なシステムの商品化を検討する予定であります。」
省エネ運転システムについて、操作回数を1日当たり約1/16まで低減した実績を開示し、次期には省人化を含む商品化を検討している。 - FY2019前進有価証券報告書
「開発したシステムは、一般社団法人地域資源循環システム協会による性能認証を７３期に取得していますが、７４期では、開発したサンプリング装置について特許を取得しました。省エネ効果に対する投資効果が施設規模によっては十分とは言えないところがあり、７５期は、省エネ効果に加えて人口減少等による処理施設の安定化向上など付加価値を高めたシステムの実装とサンプリング装置単独での商品化について検討する予定であります。」
省エネ運転システムの性能認証に続き、サンプリング装置の特許を取得した。次期にはシステム実装と単独商品化を検討するとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「開発したシステムは、一般社団法人地域資源循環システム協会による性能評価試験にその性能評価を求め、認証試験を前橋市内の農業集落排水処理施設にて実施中である。試験は73期末で完了し、期末の性能評価委員会において申請した所定の性能を有する評価をいただいた。同協会季刊誌及び協会ＨＰにその成果が掲載された。引き続き省エネ効果の向上を図るため試験を74期も継続する予定である。」
省エネ運転システムについて、認証試験の完了、所定性能の評価、成果掲載、翌期の継続試験を開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「農業集落排水処理施設、コミプラ等の小規模下水道施設向けに、省エネ運転のための制御システムと測定機器の開発を行い、翌期より認証試験を開始する予定である。」
水処理・省エネ関連技術の開発を継続し、翌期から認証試験を開始する予定を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「浄水施設等のリニューアル・機能強化提案のためのデモ試験、運転システムの検証を通じて、既存技術の改善改良・特許化に向けた活動を継続している。」
浄水施設、下水道、温浴施設、空間浄化、地下水浄化など複数分野の研究を列挙している。