環境改善・住環境関連の新技術開発
FY2016に初出。34回の記載のうち27回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費は８千６百万円です。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間期の研究開発費86百万円を開示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費は８千３百万円です。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、中間期の研究開発費83百万円を開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、182百万円です。」
研究開発費は156百万円から182百万円へ増加した。残留塩素濃度平準化、ろ過機洗浄、レジオネラ対策、PFOS・PFOA対応等の研究内容も具体化している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は４千１百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費41百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「研究開発については、環境改善に対する社会的要求に対応するため、当社の大和環境技術研究所を中心に、住環境関連の新技術開発に積極的に取組んでいます。当連結会計年度における研究開発費は、156百万円です。」
大和環境技術研究所を中心とする環境・住環境関連の研究開発を継続し、研究開発費156百万円を開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は１億１千２百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第３四半期累計の研究開発費112百万円を開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は３千４百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費34百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は１億１千２百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第３四半期累計の研究開発費112百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は７千５百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費75百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は３千７百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
四半期の研究開発費37百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更がないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、当社グループは建設工事業単一セグメントであり、当連結会計年度の研究開発費は、157百万円（消費税等を含まない）です。」
研究開発費は前年度の144百万円から157百万円へ増加した。大和環境技術研究所を中心とする環境・住環境関連の研究開発も継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は１億１千５百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第３四半期累計の研究開発費115百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は５千９百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費59百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021研究開発費減少と研究対象の具体化有価証券報告書
「なお、当社グループは建設工事業単一セグメントであり、当連結会計年度の研究開発費は、144百万円（消費税等を含まない）です。」
研究開発費は前年度の162百万円から144百万円となった一方、配水管網モデル、ろ過機洗浄、省人化運転、オゾン水洗浄、空間除菌等の研究対象を具体的に記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は１億４百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費104百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は６千７百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費67百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は３千４百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費34百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は、162百万円（消費税等を含まない）であります。」
研究開発費は前年度の140,905千円から162,955千円へ増加した。配水ブロックの実測・シミュレーション、浄水施設向け洗浄システム、空間浄化加湿システム等、研究対象も具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は１億１千１百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費111百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は７千１百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費71百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は３千８百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費38百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更がないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「公益財団法人水道技術研究センターの公募テーマ「配水管網内の水質管理の高度化に資する技術開発に関する研究かつ実証フィールドでの実証を必要とする研究」におきまして、当社の「配水管網内残塩濃度の安定化を目的とした浄水残塩濃度管理方法」が採用され、２ヶ年間の実証試験を2019年３月に完了させたところであります。その結果、同センターより公募型実証研究支援事業成果確認書 実成確第１０００２号を取得しました。この研究に関連して取得した関連特許は、２件、さらに申請中の特許１件、実施設への導入実績１件と、その成果がさらに現業支援活動に繋がるよう引き続き検証活動を行なう予定であります。」
2年間の実証試験を完了し、成果確認書を取得した。関連特許2件、申請中1件、実施設への導入実績1件も開示している。研究開発費は140,905千円である。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は１億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1億円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は６千７百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費67百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は３千５百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費35百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更がないとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「73期、公益財団法人水道技術研究センターが公募した案件「配水管網内の水質管理の高度化に資する技術開発に関する研究かつ実証フィールドでの実証を必要とする研究」に応募し、提案書及びプレゼン審査を経て提案した内容が採択され、現在、沼田市白沢町において提案システムの検証と開発試験を実施中である。研究期間は、73期，74期の２カ年であり、その成果の一部は全国水道研究発表会にて発表する予定である。」
研究開発案件の採択、実証試験の開始、73期・74期の2年間の研究期間を具体的に開示している。研究開発費は129,640千円である。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は９千６百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費96百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は６千２百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費62百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は３千１百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
四半期の研究開発費を開示し、研究開発活動に重要な変更がないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「研究開発については、環境改善に対する社会的要求に対応するため、当社の大和環境技術研究所を中心に、住環境関連の新技術開発に積極的に取組んでいる。なお、当社グループは建設工事業単一セグメントであり、当連結会計年度の研究開発費は、１億３千７百万円（消費税等を含まない）である。」
大和環境技術研究所を中心とする研究開発を継続し、当年度の研究開発費137,516千円を開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は１億１百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更がないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は６千５百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更がないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は２千９百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
四半期の研究開発費を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「研究開発については、環境改善に対する社会的要求に対応するため、当社の大和環境技術研究所を中心に、住環境関連の新技術開発に積極的に取組んでいる。なお、当連結会計年度の研究開発費は、１億２千２百万円（消費税等を含まない）である。」
研究開発費の実績と、大和環境技術研究所を中心とする実施体制を示している。