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テクノ菱和(1965)・リスク顕在化

保有有価証券の価格変動・投資先業績不振

FY2016に初出。32回の記載のうち18回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。

32記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2016 – FY2020-Q2その他FY2024-Q1 – FY2026-H12016: 320162017: 220172018: 120182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 12026
同じテーマの他社
有価証券・出資先の財政悪化による追加減損リスク123社が書いているテーマ・逆風125社・追い風0社

テクノ菱和がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より4年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。69社中37社が悪化側に。

直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに40社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている123社のうち14社を表示しています。上の文は123社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026顕在化有価証券報告書

    「当連結会計年度において、その他有価証券の株式について6百万円の減損処理を行っております。」

    投資有価証券残高が前年度末から4,255百万円増加する一方、当年度に6百万円の評価損を計上した。保有有価証券の価格変動・投資先業績不振による評価損リスクが当年度にも実際に発生している。
  2. FY2026-H1投資有価証券残高増加・売却益計上有価証券報告書

    「固定資産は、前連結会計年度末に比べて1,552百万円増加し、25,499百万円となりました。これは主に投資有価証券が1,576百万円増加したことによるものであります。」

    投資有価証券残高は前年度末から1,576百万円増加した。一方、投資有価証券の売却による収入94百万円と投資有価証券売却益91百万円を計上しており、評価損の計上は記載されていない。
  3. FY2025投資有価証券残高減少・売却益計上有価証券報告書

    「投資有価証券の売却及び償還による収入248百万円 当連結会計年度において、その他有価証券の株式について該当事項はありません。」

    投資有価証券残高は前年度末から1,123百万円減少し、株式248百万円の売却・償還収入と182百万円の売却益を計上した。一方、当年度の有価証券減損処理はなかった。
  4. FY2025-H1投資有価証券残高減少・売却益計上有価証券報告書

    「固定資産は、前連結会計年度末に比べて740百万円減少し、25,140百万円となりました。これは主に退職給付に係る資産が126百万円増加し、投資有価証券が811百万円減少したことによるものであります。」

    投資有価証券が811百万円減少し、投資有価証券の売却による収入112百万円および売却益101百万円を計上している。当中間連結会計期間に評価損の計上は記載されていない。
  5. FY2024評価差額増加・一部売却・減損なし有価証券報告書

    「当連結会計年度において、その他有価証券の株式について該当事項はありません。なお、当事業年度において、保有銘柄の一部を売却しております。」

    当年度の有価証券減損処理はなく、保有銘柄2銘柄を126百万円で売却した。その他有価証券評価差額金は前年度末から1,411百万円増加している。
  6. FY2024-Q3投資有価証券・評価差額の増加継続有価証券報告書

    「固定資産は、前連結会計年度末に比べて1,563百万円増加し、22,742百万円となりました。これは主に投資有価証券が1,433百万円増加したことによるものであります。」

    投資有価証券が前年度末から1,433百万円増加し、その他有価証券評価差額金も3,976百万円から5,021百万円へ1,045百万円増加している。前四半期に続き、保有有価証券残高と評価差額が増加方向に動いている。
  7. FY2024-Q2投資有価証券・評価差額の増加継続有価証券報告書

    「固定資産は、前連結会計年度末に比べて1,407百万円増加し、22,586百万円となりました。これは主に投資有価証券が1,306百万円及び退職給付に係る資産が112百万円増加したことによるものであります。」

    投資有価証券が前年度末から1,306百万円増加し、その他有価証券評価差額金も1,038百万円増加している。前四半期に続き、保有有価証券残高と評価差額が増加方向に動いている。
  8. FY2024-Q1投資有価証券・評価差額の増加有価証券報告書

    「固定資産は、前連結会計年度末に比べて573百万円増加し、21,752百万円となりました。これは主に投資有価証券が438百万円及び無形固定資産が122百万円増加したことによるものであります。 純資産は、前連結会計年度末に比べて451百万円増加し、43,827百万円となりました。これは主にその他有価証券評価差額金が370百万円及び利益剰余金が95百万円増加したことによるものであります。」

    投資有価証券が438百万円、その他有価証券評価差額金が370百万円増加している。今四半期の投資有価証券評価損計上は記載されていない。
  9. FY2023顕在化有価証券報告書

    「当連結会計年度において、その他有価証券の株式について8百万円の減損処理を行っております。」

    保有有価証券の価格変動・投資先業績不振に伴う評価損が当年度にも発生し、8百万円の減損処理を計上している。
  10. FY2023-Q3顕在化有価証券報告書

    「投資有価証券評価損 - 8」

    当第3四半期連結累計期間に投資有価証券評価損8百万円を計上しており、保有有価証券の価格変動・投資先業績不振に伴う評価損リスクが実際に発生している。
  11. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「投資有価証券評価損 - 8」

    当第2四半期連結累計期間に投資有価証券評価損8百万円を計上した。また、投資有価証券は前連結会計年度末から255百万円、その他有価証券評価差額金は249百万円減少しており、評価変動の影響が表れている。
  12. FY2023-Q1投資有価証券・評価差額の減少有価証券報告書

    「固定資産は、前連結会計年度末に比べて40百万円減少し、21,416百万円となりました。これは主に退職給付に係る資産が55百万円増加し、投資有価証券が83百万円及び有形固定資産が25百万円減少したことによるものであります。 純資産は、前連結会計年度末に比べて33百万円減少し、42,429百万円となりました。これは主に利益剰余金が129百万円増加し、その他有価証券評価差額金が120百万円及び退職給付に係る調整累計額が40百万円減少したことによるものであります。」

    投資有価証券が83百万円、その他有価証券評価差額金が120百万円減少している。今四半期の投資有価証券評価損・減損処理の計上は記載されていない。
  13. FY2022顕在化有価証券報告書

    「当連結会計年度において、非連結子会社の株式について58百万円の減損処理を行っております。」

    保有株式・投資先の業績不振等に伴う評価損リスクについて、非連結子会社KYODO TECHNO MYANMAR CO., LTD.の株式に係る58百万円の減損処理を計上している。
  14. FY2022-Q3顕在化有価証券報告書

    「投資有価証券 10,035 10,024 その他有価証券評価差額金 4,776 4,634 関係会社株式評価損 - 58」

    投資有価証券残高は前連結会計年度末から11百万円、その他有価証券評価差額金は142百万円減少した。また、当第3四半期連結累計期間に関係会社株式評価損58百万円を計上しており、投資先株式の評価損が実際に発生している。
  15. FY2022-Q2評価差額減少・残高微増有価証券報告書

    「固定資産は、前連結会計年度末に比べて172百万円増加し、21,655百万円となりました。これは主に投資有価証券が19百万円及びその他が146百万円増加したことによるものであります。 純資産は、前連結会計年度末に比べて296百万円増加し、41,578百万円となりました。これは主に利益剰余金が472百万円増加し、その他有価証券評価差額金が85百万円及び退職給付に係る調整累計額が88百万円減少したことによるものであります。」

    投資有価証券残高は19百万円増加した一方、その他有価証券評価差額金は85百万円減少した。今四半期の投資有価証券評価損計上は記載されていない。
  16. FY2022-Q1悪化有価証券報告書

    「固定資産は、前連結会計年度末に比べて500百万円減少し、20,982百万円となりました。これは主に投資有価証券が628百万円減少したことによるものであります。」

    投資有価証券が前連結会計年度末から628百万円減少し、その他有価証券評価差額金も462百万円減少している。今四半期の投資有価証券評価損計上については記載されていないが、評価額は低下方向に動いている。
  17. FY2021悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度において、その他有価証券の株式について134百万円の減損処理を行っております。」

    保有有価証券の価格変動・投資先業績不振に伴う評価損が引き続き発生し、減損処理額は前年度の57百万円から134百万円へ増加している。
  18. FY2021-Q3顕在化有価証券報告書

    「投資有価証券評価損 - 134」

    当第3四半期連結累計期間に投資有価証券評価損134百万円を計上しており、保有有価証券の価格変動・投資先業績不振に伴う評価損リスクが実際に発生している。投資有価証券は前連結会計年度末から2,105百万円増加し、その他有価証券評価差額金も1,570百万円増加している。
  19. FY2021-Q2投資有価証券・評価差額の増加有価証券報告書

    「投資有価証券 7,714 9,115 その他有価証券評価差額金 3,084 4,039」

    投資有価証券は前連結会計年度末から1,400百万円、その他有価証券評価差額金は955百万円増加している。保有有価証券の残高および評価差額が引き続き増加方向に動いている。
  20. FY2021-Q1投資有価証券残高・評価差額の増加有価証券報告書

    「投資有価証券 7,714 9,063 その他有価証券評価差額金 3,084 4,009」

    投資有価証券は前連結会計年度末から1,348百万円増加し、その他有価証券評価差額金も924百万円増加している。保有有価証券の評価は当四半期に回復方向へ動いている。
  21. FY2020顕在化有価証券報告書

    「当連結会計年度において、その他有価証券の株式について57百万円の減損処理を行っております。」

    保有有価証券の価格変動・投資先業績不振に伴う評価損リスクが当年度にも発生し、57百万円の減損処理を計上している。
  22. FY2020-Q3評価差額・残高回復有価証券報告書

    「固定資産は、前連結会計年度末に比べて995百万円増加し、18,581百万円となりました。これは主に投資有価証券が755百万円増加したことによるものであります。」

    投資有価証券は前連結会計年度末から755百万円増加し、その他有価証券評価差額金も3,475百万円から3,998百万円へ増加している。今四半期の投資有価証券評価損は計上されていない。
  23. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「固定資産は、前連結会計年度末に比べて215百万円減少し、17,370百万円となりました。これは主に投資有価証券が354百万円減少したことによるものであります。 純資産は、前連結会計年度末に比べて632百万円増加し、37,542百万円となりました。これは主に利益剰余金が970百万円増加し、その他有価証券評価差額金が257百万円減少したことによるものであります。」

    投資有価証券が354百万円、その他有価証券評価差額金が257百万円減少しており、保有有価証券の価格変動等の影響が当四半期にも表れている。
  24. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「固定資産は、前連結会計年度末に比べて461百万円減少し、17,124百万円となりました。これは主に投資有価証券が498百万円減少したことによるものであります。 純資産は、前連結会計年度末に比べて313百万円減少し、36,596百万円となりました。これは主に利益剰余金が73百万円増加し、その他有価証券評価差額金が344百万円減少したことによるものであります。」

    投資有価証券が498百万円、その他有価証券評価差額金が344百万円減少しており、保有有価証券の価格変動の影響が当四半期にも表れている。
  25. FY2019顕在化有価証券報告書

    「当連結会計年度において、その他有価証券の株式について130百万円の減損処理を行っております。」

    保有有価証券の価格変動・投資先業績不振に伴う評価損リスクが当年度にも発生し、130百万円の減損処理を計上している。
  26. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「投資有価証券評価損 - 1」

    当第3四半期連結累計期間に投資有価証券評価損1百万円を計上しており、保有有価証券の価格変動・投資先業績不振に伴う評価損リスクが実際に発生している。また、投資有価証券は前連結会計年度末から1,570百万円減少している。
  27. FY2019-Q1顕在化有価証券報告書

    「固定資産は、前連結会計年度末に比べて24百万円減少し、18,228百万円となりました。これは主に有形固定資産が301百万円増加し、投資有価証券が390百万円減少したことによるものであります。 純資産は、前連結会計年度末に比べて504百万円減少し、35,851百万円となりました。これは主に利益剰余金が217百万円及びその他有価証券評価差額金が279百万円減少したことによるものであります。」

    投資有価証券が390百万円、その他有価証券評価差額金が279百万円減少している。本文上、当四半期の減損処理についての記載はない。
  28. FY2017顕在化有価証券報告書

    「当連結会計年度において、その他有価証券の株式について8百万円の減損処理を行っております。」

    保有有価証券の価格変動・投資先業績不振に伴う評価損リスクが当年度にも発生している。
  29. FY2017-Q3顕在化有価証券報告書

    「投資有価証券評価損 15 8」

    当第3四半期連結累計期間に投資有価証券評価損8百万円を計上し、保有有価証券の評価損リスクが実際に発生したことを開示している。
  30. FY2017-Q2顕在化有価証券報告書

    「投資有価証券評価損 - 8」

    当第2四半期連結累計期間に投資有価証券評価損8百万円を計上し、保有有価証券の評価損リスクが引き続き実際に発生している。
  31. FY2017-Q1顕在化有価証券報告書

    「投資有価証券評価損 - 8」

    当第1四半期に投資有価証券評価損8百万円を計上し、保有有価証券の評価損リスクが再度実際に発生している。
  32. FY2016顕在化有価証券報告書

    「当社グループは、金融機関及び重要な取引先の株式を保有しております。これらの株式には価格変動性が高い上場会社の株式と、時価のない非上場会社の株式が含まれ、株式市場の価格変動リスク及び投資先の業績不振による評価損計上リスクを負っております。当連結会計年度において、その他有価証券の株式について15百万円の減損処理を行っております。」

    有価証券の価格変動・評価損リスクを記載するとともに、当年度に15百万円の減損処理を実施している。
一緒に動いた変遷

「建設市場・公共投資・民間設備投資の変動」は、この変遷が動いた32回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

776532★123456
  1. ★この変遷
  2. 1建設市場・公共投資・民間設備投資の変動7回
  3. 2設計変更・追加原価による不採算工事7回
  4. 3新型コロナウイルス感染症による工期遅延・受注減少6回
  5. 4建設業従事者の高齢化と熟練労働者不足5回
  6. 5受注・売上・利益の改善3回
  7. 6原材料価格の高騰による工事採算悪化2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
テクノ菱和の次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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