設計変更・追加原価による不採算工事
FY2016に初出。23回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載はFY2025。
テクノ菱和がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。16社中6社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。
- FY2025対処有価証券報告書
「完成工事原価に含まれる工事損失引当金繰入額は、当連結会計年度において0百万円でした。」
工事損失引当金繰入額は前年度の8百万円から0百万円となり、連結貸借対照表上の工事損失引当金残高も0百万円となった。不採算工事の損失見込みに関する引当が解消している。 - FY2025-H1工事損失引当金残高の減少有価証券報告書
「工事損失引当金 8 2」
工事損失引当金は前連結会計年度末の8百万円から2百万円へ減少した。不採算工事に関連する引当残高はなお計上されている。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループとしては、施工中の全工事の原価の発生状況や利益の見込みなどの進捗状況を毎月取りまとめ、本社及び各事業所において適切か否かを確認しております。」
不採算工事リスクに対し、全工事の原価・利益見込みを毎月確認する管理策を明示した。工事損失引当金残高も74百万円から8百万円へ減少している。 - FY2024-Q3工事損失引当金残高のさらなる減少有価証券報告書
「工事損失引当金 74 2」
工事損失引当金は前連結会計年度末の74百万円から2百万円へ減少した。前四半期の3百万円からも減少しているが、不採算工事に関連する引当残高はなお計上されている。 - FY2024-Q2工事損失引当金残高の大幅減少有価証券報告書
「工事損失引当金 74 3」
工事損失引当金は前連結会計年度末の74百万円から3百万円へ大幅に減少した。不採算工事に関連する引当残高はなお計上されているが、残高は大きく縮小している。 - FY2024-Q1工事損失引当金残高の減少継続有価証券報告書
「工事損失引当金 74 47」
工事損失引当金は前連結会計年度末の74百万円から47百万円へ減少した。不採算工事に関連する引当残高はなお計上されている。 - FY2023工事損失引当金残高の減少継続有価証券報告書
「電子記録債務が3,507百万円及び工事損失引当金が145百万円減少したことによるものであります。」
工事損失引当金は前年度末の220百万円から74百万円へ減少した。一方、当年度にも74百万円の繰入額を計上しており、不採算工事リスクは残存している。 - FY2023-Q3工事損失引当金残高の減少有価証券報告書
「工事損失引当金 220 148」
工事損失引当金は前連結会計年度末の220百万円から148百万円へ減少した。不採算工事に関連する引当残高はなお計上されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「工事損失引当金 220 391」
工事損失引当金が前連結会計年度末の220百万円から391百万円へ171百万円増加し、不採算工事に関する損失見込みの引当残高が拡大している。 - FY2023-Q1工事損失引当金残高の減少継続有価証券報告書
「工事損失引当金 220 121」
工事損失引当金は前連結会計年度末の220百万円から121百万円へ減少した。不採算工事に関連する引当残高はなお計上されている。 - FY2022工事損失引当金残高の減少継続有価証券報告書
「工事損失引当金 521 220」
工事損失引当金は前連結会計年度末の521百万円から220百万円へ減少した。一方、当年度の工事損失引当金繰入額は164百万円であり、不採算工事に関する損失見込みはなお計上されている。 - FY2022-Q3工事損失引当金残高の追加減少有価証券報告書
「工事損失引当金 521 149」
工事損失引当金は前連結会計年度末の521百万円から149百万円へ減少した。不採算工事に関連する引当残高はなお計上されている。 - FY2022-Q2工事損失引当金残高減少有価証券報告書
「工事損失引当金 521 264」
工事損失引当金は前連結会計年度末の521百万円から264百万円へ減少した。不採算工事に関連する引当残高はなお計上されている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「完成工事原価に含まれる工事損失引当金繰入額は、当連結会計年度において521百万円でした。」
不採算工事に関する工事損失引当金繰入額が前年度の34百万円から521百万円へ大幅に増加し、損失見込みの認識額が拡大している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「工事損失引当金 34 342」
工事損失引当金が前連結会計年度末の34百万円から342百万円へ大幅に増加しており、不採算工事に関する損失見込みの引当残高が拡大している。 - FY2021-Q2工事損失引当金残高減少有価証券報告書
「工事損失引当金 34 25」
工事損失引当金は前連結会計年度末の34百万円から25百万円へ減少した。不採算工事に関連する引当残高はなお計上されているが、残高は減少している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「工事損失引当金 34 39」
工事損失引当金が前連結会計年度末の34百万円から39百万円に増加しており、不採算工事に関する損失見込みの引当残高が拡大している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「完成工事原価に含まれる工事損失引当金繰入額は、当連結会計年度において34百万円でした。」
工事損失引当金繰入額が前年度の12百万円から34百万円に増加し、不採算工事に関する損失見込みの認識額が拡大している。 - FY2020-Q3引当残高微減有価証券報告書
「工事損失引当金 12 42」
工事損失引当金は前連結会計年度末の12百万円から42百万円となり、前四半期末の45百万円からは微減している。不採算工事に関連する引当残高は引き続き計上されている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「工事損失引当金 12 45」
四半期連結貸借対照表上の工事損失引当金が前連結会計年度末の12百万円から45百万円に増加しており、不採算工事リスクに関連する引当残高の増加が示されている。増加理由の詳細は本文に記載されていない。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「完成工事原価に含まれる工事損失引当金繰入額は、当連結会計年度において12百万円でした。」
不採算工事リスクに対応する工事損失引当金繰入額12百万円を計上しており、損失見込みが当年度にも認識されている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「完成工事原価に含まれる工事損失引当金繰入額は、当連結会計年度において121百万円でした。」
設計変更・手直し等による不採算工事リスクについて、工事損失引当金繰入額121百万円を計上しており、損失見込みが実際に認識されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「工事施工途中における設計変更や手直し工事等により想定外の追加原価が発生し、当初見込んでいた利益を確保できなくなるおそれがあります。このような不採算工事が発生した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
工事途中の変更・手直しを主因とする追加原価と利益未達のリスク。