ICT・モバイル活用による業務改善
FY2017に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。34社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに37社。
- FY2026前進有価証券報告書
「更なる安定性・安全性を目指すため、PC内のアプリケーションとコントローラ（PLC）の機能の構成を見直した「新TECBEAMS」を開発中であります。」
DX・デジタル活用について、既存の業務効率化方針に加え、PCアプリケーションとPLC構成を見直した新TECBEAMSの開発に進んでいる。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「省力化に向けたソフトウェア投資が加速するなど、景気は緩やかな回復基調で推移いたしました。 このような状況の中、当社グループといたしましては、中長期経営ビジョン 『TECHNO RYOWA 2032』や『中期３か年事業計画』に掲げる成長戦略の達成に向けて、産業設備を中心としたバランスの取れた受注活動の推進やCSR活動を通じた企業価値の向上、DX推進による生産性の向上といった施策を実施しております。」
省力化投資が加速する環境下で、DX推進による生産性向上を中長期ビジョン・中期計画に基づく継続施策として記載している。新たな投資額や達成段階は示されていない。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループといたしましては、当連結会計年度を初年度とする中長期経営ビジョン 『TECHNO RYOWA 2032』や『中期３か年事業計画』を踏まえ、バランスの取れた受注活動の推進や人的資本への投資促進、ＤＸの推進や働き方改革への継続的な取組み、ＥＳＧ経営の実践といった施策を実施しております。」
DXの推進を働き方改革および中長期ビジョン・中期計画に基づく継続施策として再確認している。新たな投資額や達成段階は記載されていない。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「ＤＸ関連投資25億円」
DX推進を継続するだけでなく、TECHNO RYOWA 2032の累計投資戦略として25億円を明示し、サーバーレス情報管理システムやAI機能の実装を目指す開発も進めている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「② 働き方改革の一層の推進 ・ＤＸを推進して業務の効率化を進め、生産性と競争力の向上を図る。」
働き方改革の手段としてDXを推進し、業務効率化、生産性および競争力の向上を図る方針を継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「② 働き方改革の一層の推進 ・ＤＸを推進して業務の効率化を進め、生産性と競争力の向上を図る。」
従来のICT・モバイルやIoT活用から、DXを中核とする業務効率化・生産性向上へデジタル活用の表現と位置づけを改めている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、緊急事態宣言下での外出自粛等により営業活動に制約があったものの、テレビ会議システムを活用して取引先との打合せを実施するなど、新たな試みを取り入れながら、受注獲得に向けて営業活動を推進してまいりました。」
テレビ会議システムを取引先との打合せに活用し、営業活動を継続するデジタル活用の取り組みを再確認している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社グループにおきましては、緊急事態宣言下での外出自粛等により営業活動に制約があったものの、テレビ会議システムを活用して取引先との打合せを実施するなど、新たな試みを取り入れながら、受注獲得に向けて営業活動を推進してまいりました。」
ICT活用について、テレビ会議システムを取引先との打合せに実際に使用し、営業活動を継続した具体的な実施状況を記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「ＩoＴ等の最先端の技術の活用、生産性の向上により企業競争力の一層の強化を図る」
IoT等の先端技術活用と生産性向上による企業競争力強化を、新中期計画の方針として継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「働き方改革の推進や ＩｏＴ技術の積極的な活用など企業競争力の強化を図ってまいりました。」
働き方改革の推進とIoT技術の積極活用による企業競争力強化を継続している。新たな数値目標や達成段階の記載はない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「働き方改革の推進や ＩｏＴ技術の積極的な活用など企業競争力の強化を図ってまいりました。」
働き方改革の推進とIoT技術の積極活用による企業競争力強化を継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「働き方改革の推進やIｏＴ技術の積極的な活用など企業競争力の強化を図ってまいりました。」
従来のICT・モバイル活用による業務改善から、IoT技術の積極活用による企業競争力強化へ、デジタル活用の表現を改めている。 - FY2017初出有価証券報告書
「ＩＣＴ＆モバイルを積極的に活用し業務改善を行うとともに、社員教育を充実させ企業競争力強化を図る」
ICTおよびモバイルの積極活用を、業務改善と企業競争力強化の具体的施策として初めて独立して示している。