提案営業による産業設備工事の受注拡大
FY2016に初出。31回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載は2026-08-05。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに32社。
- 2026-08-05前進決算
「その結果、当第１四半期連結累計期間における受注高につきましては、前年同四半期比53.3％増加の51,090百万円(前年同四半期33,326百万円)となりました。これは産業設備工事分野において、半導体及び食品関連の複数の大型物件を受注したこと、及び一般ビル設備工事分野において、リゾート関連の大型物件を受注したことによるものであります。」
産業設備工事分野で半導体・食品関連、一般ビル設備工事分野でリゾート関連の大型物件を受注し、受注高が前年同四半期比53.3％増加した。大型物件の受注拡大が具体的な実績として追加されている。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の受注高は、複数の大型物件を受注できたことなどから、前連結会計年度比3.5％増加の106,649百万円となりました。」
受注高は前年度比3.5％増の1,066億49百万円となった。産業設備工事は11.6％増、民間工事は15.9％増となり、複数の大型物件の受注が具体的な前進として記載されている。 - FY2026-H1受注高減少・民間工事増加有価証券報告書
「その結果、当中間連結会計期間における受注高につきましては、前年同期比8.8％減少の56,044百万円(前年同期61,474百万円)となりました。これは前年同期に、産業設備工事分野において半導体関連の大型物件の受注を筆頭に複数の大型物件を受注したこと、及び官公庁の大型物件を受注したことの反動によるものであります。」
受注拡大テーマに関して、受注高は前年同期の大型案件の反動で8.8％減少した。一方、空調衛生設備工事業では民間工事が前年同期比3.0％増加している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「その結果、当中間連結会計期間における受注高につきましては、前年同期比21.4％増加の61,474百万円(前年同期50,617百万円)となりました。これは産業設備工事分野において、半導体関連の大型物件の受注を筆頭に、複数の大型物件を受注したこと及び一般ビル設備工事分野においても、官公庁の大型物件を受注したことによるものであります。」
産業設備工事を中心とする受注拡大について、半導体関連や官公庁の大型物件を含む複数の大型物件を受注し、受注高が前年同期比21.4％増加した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「特に産業設備工事の受注が堅調に推移し、複数の大型物件を受注できたことなどから、産業設備工事51,843百万円、一般ビル設備工事27,548百万円、電気設備工事2,339百万円となり、工事受注高合計は81,731百万円となりました。」
産業設備工事を中心とする受注拡大を継続し、複数の大型物件を受注している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループといたしましては、激化する競争環境に対応するため、医薬品・食品・電子デバイス関連をはじめとする産業設備を中心に、引き続きバランスのとれた受注活動を推進するとともに、働き方改革の一層の推進やＥＳＧへの取り組みといった施策を実施しております。」
受注拡大・安定基盤の確保に向け、医薬品・食品・電子デバイス関連を含む産業設備でバランスのとれた受注活動を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「医薬品・食品・電子デバイス関連をはじめとする産業設備を中心に、引き続きバランスの取れた受注活動を推進するとともに」
従来の受注拡大方針を、対象分野を広げたバランスのとれた受注活動として継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループといたしましては、激化する競争環境に対応するため、医薬品・食品・電子デバイス関連をはじめとする産業設備を中心に、引き続きバランスのとれた受注活動を推進するとともに、働き方改革の一層の推進やＥＳＧへの取り組みといった施策を実施しております。」
受注拡大に向けた従来の方針を、医薬品・食品・電子デバイス関連を含む産業設備でのバランスのとれた受注活動として継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループといたしましては、激化する競争環境に対応するため、医薬品・食品・電子デバイス関連をはじめとする産業設備を中心に、引き続きバランスのとれた受注活動を推進するとともに、働き方改革の一層の推進やＥＳＧへの取り組みといった施策を実施しております。」
受注拡大・安定基盤の確保に向け、医薬品・食品・電子デバイス関連を含む産業設備でバランスのとれた受注活動を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループといたしましては、激化する競争環境に対応するため、医薬品・食品・電子デバイス関連をはじめとする産業設備を中心に、引き続きバランスのとれた受注活動を推進するとともに、働き方改革の一層の推進やＥＳＧへの取り組みといった施策を実施しております。」
提案営業という個別表現はないが、産業設備を中心とするバランスのとれた受注活動を受注確保策として継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループといたしましては、当連結会計年度を初年度とする中期３か年事業計画の基本方針に則り、激化する競争環境に対応するため、引き続きバランスのとれた受注活動を目指すとともに、働き方改革の推進やＥＳＧへの取り組みといった施策を実施しております。」
従来の受注拡大方針を、新中期計画の初年度におけるバランスのとれた受注活動として継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループといたしましては、当連結会計年度を初年度とする中期３か年事業計画の基本方針に則り、激化する競争環境に対応するため、引き続きバランスのとれた受注活動を目指すとともに、働き方改革の推進やＥＳＧへの取り組みといった施策を実施しております。」
受注拡大方針を、規模拡大だけでなくバランスのとれた受注活動として継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループといたしましては、当連結会計年度を初年度とする中期３か年事業計画の基本方針に則り、激化する競争環境に対応するため、引き続きバランスのとれた受注活動を目指すとともに、働き方改革の推進やＥＳＧへの取り組みといった施策を実施しております。」
従来の受注拡大方針を、新中期計画の初年度におけるバランスのとれた受注活動として継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「今後は引き続き新型コロナウイルス感染症の状況を注視しつつ、中期３か年事業計画に示した基本方針を軸として、食品・医薬品関連、電子デバイス関連をはじめとする産業設備工事を中心にバランスのとれた受注を推進し、景気動向に左右されない事業基盤の確保を目指してまいります。」
受注拡大・安定基盤の確保に向け、食品・医薬品関連に加えて電子デバイス関連も含む産業設備工事で、バランスのとれた受注を推進する方針を継続している。 - FY2021-Q2引き上げ有価証券報告書
「今後は引き続き新型コロナウイルス感染症の状況を注視しつつ、中期３か年事業計画に示した基本方針を軸として、食品・医薬品関連、電子デバイス関連をはじめとする産業設備工事を中心にバランスのとれた受注を推進し、景気動向に左右されない事業基盤の確保を目指してまいります。」
受注拡大・安定基盤の確保に向けた対象分野として、食品・医薬品関連に加えて電子デバイス関連を明示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「今後は引き続き新型コロナウイルス感染症の状況を注視しつつ、中期３か年事業計画に示した基本方針を軸として、医薬品関連・食品をはじめとする産業設備工事を中心にバランスのとれた受注を推進し、景気動向に左右されない事業基盤の確保を目指してまいります。」
従来の受注拡大方針を、規模拡大にとらわれず、医薬品関連・食品を含む産業設備工事でバランスのとれた受注を行う方針として継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループといたしましては、中期３か年事業計画に示した基本方針を軸として、規模の拡大に捉われず、医薬品関連・食品をはじめとする産業設備工事を中心にバランスのとれた受注を推進し、景気動向に左右されない事業基盤の確保を目指してまいりました。」
従来の受注拡大方針を、規模拡大にとらわれず、医薬品関連・食品を含む産業設備工事でバランスのとれた受注を行う方針として継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループといたしましては、中期３か年事業計画に示した基本方針を軸として、規模の拡大に捉われず、医薬品関連・食品をはじめとする産業設備工事を中心にバランスのとれた受注を推進し、景気動向に左右されない事業基盤の確保を目指してまいりました。」
従来の受注拡大方針を、規模拡大にとらわれず、医薬品関連・食品を含む産業設備工事でバランスのとれた受注を行う方針として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループといたしましては、中期３か年事業計画に示した基本方針を軸として、規模の拡大に捉われず、医薬品関連・食品をはじめとする産業設備工事を中心にバランスのとれた受注を推進し、景気動向に左右されない事業基盤の確保を目指してまいりました。」
従来の受注拡大方針を、規模拡大にとらわれず、医薬品関連・食品を含む産業設備工事でバランスのとれた受注を行う方針として継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「規模の拡大に捉われず、産業設備工事を中心にバランスのとれた受注を推進することとし、景気動向に左右されない事業基盤の確保を目指してまいります。」
提案営業・受注拡大という従来のテーマは、産業設備工事を中心としたバランスのとれた受注と、景気に左右されにくい事業基盤の確保として継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「医薬品関連・食品をはじめとする産業設備を中心にバランスのとれた受注を推進するとともに」
従来の受注拡大方針を、医薬品関連・食品を含む産業設備でのバランスのとれた受注として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「医薬品関連・食品をはじめとする産業設備を中心にバランスのとれた受注を推進する」
従来からの受注拡大方針を、医薬品関連・食品を含む産業設備でのバランスのとれた受注として継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「医薬品関連・食品をはじめとする産業設備を中心にバランスのとれた受注を推進する」
従来の提案営業による受注拡大という表現から、医薬品関連・食品を含む産業設備でのバランスのとれた受注へ重点を移している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループといたしましては、医薬関連分野を中心とした産業設備関連工事の受注確保に注力するとともに、設備改善工事の需要を確実に取り込むためライフサイクル一貫ソリューションビジネスを推進してまいりました。」
医薬関連分野を中心とする産業設備関連工事の受注確保と、ライフサイクル一貫ソリューションによる設備改善工事需要の取り込みを継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループといたしましては、医薬関連分野を中心とした産業設備関連工事の受注確保に注力するとともに、設備改善工事の需要を確実に取り込むためライフサイクル一貫ソリューションビジネスを推進してまいりました。」
医薬関連分野を中心とする産業設備関連工事の受注確保と、ライフサイクル一貫ソリューションによる設備改善工事需要の取り込みを継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、医薬関連分野を中心とした産業設備関連工事の受注確保に注力するとともに、設備改善工事の需要を確実に取り込むためライフサイクル一貫ソリューションビジネスを推進してまいりました。」
医薬関連分野を中心とする産業設備関連工事の受注確保を、受注拡大に向けた施策として継続している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「お客様の要望に寄り添った提案営業を推進し、より一層の関係強化を図るとともに、当社の得意とする産業設備工事のなかでも、特に医薬関連分野での専門技術の蓄積と関連商品の研究開発に取り組み、当分野での優位性を確保することで受注拡大を目指してまいります。」
提案営業による受注拡大に加え、医薬関連分野の専門技術・関連商品の研究開発を通じた優位性確保まで施策の範囲を具体化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「設備改善工事の需要を確実に取り込むため、引き続きライフサイクル一貫ソリューションビジネスを推進するとともに、医薬関連分野を中心とした産業設備への提案型営業の強化」
ライフサイクル一貫ソリューションと医薬関連分野を中心とした提案型営業を、設備工事の需要取り込みに向けた施策として継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループといたしましては、従来から得意とする設備改善工事の需要を確実に取り込むため、引き続きライフサイクル一貫ソリューションビジネスを推進するとともに、医薬関連分野を中心とした産業設備への提案型営業の強化や東南アジア地域への事業拡大などの施策に取り組んでおります。」
医薬関連分野を中心とした提案型営業の強化を、設備工事の需要取り込みに向けた施策として継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「医薬関連分野を中心とした産業設備への提案型営業の推進やお客様との関係強化を目的としたライフサイクル一貫ソリューションビジネスの推進、将来に向けての海外事業の規模拡大などの施策を継続し、経営基盤の強化に努めております。」
医薬関連分野を中心とした提案型営業を、受注拡大に向けた施策として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループといたしましては、お客様とのなお一層の関係強化を図るとともに、お客様の要望を汲み取った技術開発を推し進め、提案営業による産業設備工事の受注拡大を目指してまいります。」
顧客関係、顧客要望に応じた技術開発、提案営業を受注拡大の手段として明示している。