中外炉工業（1964）・施策前進
社長直轄の商品開発部による開発スピード・実行力の強化
FY2021に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
4記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
研究開発組織の社長直轄化2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「当社は、2025年4月1日付で開発本部を新設し、これまで独立していたこれら3部門を同本部の傘下に統合しました。」
社長直轄の商品開発部を含む開発機能が、コンバーテック部、GXプロジェクト室とともに開発本部へ統合された。探索から商品化・社会実装までの連携強化と開発スピード向上が狙いとして記載された。 - 2026-04-28前進決算説明資料
「研究開発部門に30名増員」
新市場創出に向けた研究開発体制について、研究開発部門の増員が具体的な施策として示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「商品開発部では新しい価値を探索・創造するイノベーション活動と、それらを実証し、商品化し、社会へ実装していくことで、当社のビジネスに繋げるインキュベーション活動を中長期的な視点も含めた次代の当社の柱商品を創出する開発活動として展開しております。」
社長直轄の商品開発部の役割が、探索・実証・商品化・社会実装を含む活動として具体化され、熱技術創造センターとの連携による開発体制へ進展した。 - FY2021初出有価証券報告書
「開発のスピードアップと実行力の強化を図ることを目的とした「商品開発部」を79期より社長直轄の専任組織としました。」
事業部門中心だった研究開発に対し、79期から社長直轄の専任組織を設置し、探索・創造・商品化を含むイノベーション活動とインキュベーション活動を推進する体制が導入された。