資材価格・下請工事費用の上昇
FY2016に初出。29回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-07-24。
中外炉工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。47社中30社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに12社。
- 2026-07-24対処決算
「人件費や原材料価格の上昇分の適正な価格転嫁および業務効率化を進め、営業損失209百万円（前年同期は371百万円の損失）、経常損失108百万円（前年同期は252百万円の損失）と、いずれも損失が縮小しました。」
人件費・原材料価格上昇への価格転嫁と業務効率化が記載され、営業損失・経常損失は前年同期から縮小した。 - FY2026対処有価証券報告書
「人件費や原材料価格の上昇分の適正な価格転嫁や、調達コストの削減に取り組み」
人件費・原材料価格の上昇は継続しているが、価格転嫁と調達コスト削減を組み合わせ、営業利益2,879百万円、経常利益3,110百万円を計上した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「人件費や原材料価格の上昇分の適正な価格転嫁や、調達コストの削減に取り組み」
人件費・原材料価格の上昇が実際の事業環境として発生し、熱処理事業及びその他事業では原価上昇による営業損益への影響が記載された。一方、価格転嫁と調達コスト削減にも取り組んでいる。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「利益面につきましては、調達コストダウン等に積極的に取り組み、営業利益は77百万円（前年同期は250百万円の損失）、経常利益は232百万円（前年同期は105百万円の損失）と増加しました。」
原材料価格高騰等の環境下で調達コストダウンに積極的に取り組み、営業損益・経常損益が前年同期の損失から利益へ改善した。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループでは購入先の多様化、資材発注の早期化、業者との協力関係構築などにより、リスクの低減に努めております。」
資材価格・下請工事費用上昇リスクに対する購入先多様化、発注早期化、業者との協力関係構築という対応策が継続している。FY2024は調達コストダウンにも取り組み、営業利益は増加した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料・輸送費高騰の影響を受け、調達コストダウン等に鋭意取り組みましたが、営業損失439百万円（前年同期は568百万円の損失）、経常損失194百万円（前年同期は350百万円の損失）となりました。」
資材・輸送関連コストの上昇が、調達コストダウンの取り組みにもかかわらず、営業損失・経常損失への影響として実際に記載された。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料・輸送費高騰の影響を受け、調達コストダウン等に取り組みましたが、営業損失250百万円(前年同期は692百万円の損失)、経常損失105百万円(前年同期は566百万円の損失)となりました。」
従来リスクとして記載されていた資材・工事関連コストの上昇が、原材料・輸送費高騰による利益への影響として実際に記載された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
資材価格・下請工事費用の上昇リスクについて、主要なリスクの発生又は重要な変更はないとされた。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「物価上昇や半導体等の部品供給面での制約による自動車生産の停滞、金融資本市場の変動などの影響により、景気の先行きは依然として不透明な状況にあります。」
物価上昇と部品供給制約による生産停滞が継続し、資材・工事費用に関わる外部環境の悪化が記載された。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方で、世界的なインフレの進行やサプライチェーンの制約に伴う自動車生産の停滞に加え、エネルギー・資源価格の高止まりや急速な円安の進行などによる物価上昇により、景気を下押しするリスクも顕在化してまいりました。」
資材価格・工事費用に関わる外部環境について、世界的インフレ、エネルギー・資源価格の高止まり、円安による物価上昇が記載された。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化や中国のロックダウンによる経済活動の抑制等を受け原材料価格の高騰、半導体等の部品供給面での制約による自動車生産の停滞に加え」
原材料価格の高騰が事業環境上の要因として明示され、資材価格上昇リスクに関する外部環境の悪化が記載された。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、秋口から新型コロナウイルスのワクチン接種の普及等による感染者減少を受け、徐々に経済活動の正常化が進み、持ち直しの動きが見られたものの、年末から新たな変異株の出現による感染再拡大や半導体不足による生産活動への影響、資源価格の高騰など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
資源価格の高騰が事業環境上の新たな下押し要因として記載された。ただし、当 filing では当社の利益率への直接的な影響額は示されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
資材価格・下請工事費用の上昇リスクについて、重要な変更はないと報告された。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループでは購入先の多様化、資材発注の早期化、業者との協力関係構築などにより、リスクの低減に努めています。」
資材・下請工事費用の上昇リスクに対し、購入先の多様化、発注早期化、業者との協力関係構築という対応策が具体化された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
資材価格・下請工事費用の上昇リスクについて、重要な変更はないと報告された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状況、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
資材価格・下請工事費用の上昇リスクについて、重要な変更はないと報告された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
資材価格・下請工事費用の上昇リスクについて、重要な変更はないと報告された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
資材価格・下請工事費用の上昇リスクについて、重要な変更はないと報告された。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「工事費や原材料価格の上昇等による利益率の低下に加え、一部の海外案件において追加工事費が発生したことなどから、増収にも拘らず、営業利益987百万円（前年同期比83.6％）」
従来リスクとして記載されていた資材・工事費用の上昇が、実際の利益率低下及び海外案件の追加工事費として発生した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
資材価格・下請工事費用の上昇リスクについて、重要な変更はないと報告された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
資材価格・下請工事費用の上昇リスクについて、重要な変更はないと報告された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「事業の性格上、見積・受注から引渡しまでに長期間を要する場合もあり、設備の製作・施工に要する資材・下請工事費用等について、需給のバランスから価格が高騰し、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
長期工事に伴う資材・下請工事費用の上昇リスクが継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
資材価格・下請工事費用の上昇リスクについて、重要な変更はないと報告された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
資材価格・下請工事費用の上昇リスクについて、重要な変更はないと報告された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
資材価格・下請工事費用の上昇リスクについて、重要な変更はないと報告された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「事業の性格上、見積・受注から引渡しまでに長期間を要する場合もあり、設備の製作・施工に要する資材・下請工事費用等について、需給のバランスから価格が高騰し、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
長期工事に伴う資材・下請工事費用の上昇リスクが継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「事業の性格上、見積・受注から引渡しまでに長期間を要する場合もあり、設備の製作・施工に要する資材・下請工事費用等について、需給のバランスから価格が高騰し、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
受注から引渡しまでの長期化と資材・下請費用の高騰による採算変動を挙げている。