研究開発設備と堺事業所の拡充
FY2017に初出。11回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-07-24。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- 2026-07-24再掲決算
「最新鋭の研究施設である熱技術創造センターを有効活用し、研究開発力の強化および社内外での共同開発を推進しました。」
研究開発設備の活用と共同開発の推進が四半期開示でも確認された。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社グループ(当社及び連結子会社)の2027年３月期における設備の新設等の計画は、以下のとおりであります」
2027年3月期に研究開発755百万円、IT関連295百万円、その他450百万円、合計1,500百万円の設備投資計画を全額自己資金で設定した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「さらに、産業界におけるカーボンニュートラルやデジタルトランスフォーメーション（DX）などのニーズに応えるため、2023年11月に開設した最新鋭の研究施設「熱技術創造センター」を活用し、研究開発力の強化と、社内外での共同開発の活性化を推進しました。これにより、顧客ニーズの多様化や製品ライフサイクルの変化に迅速に対応いたしました。」
2023年11月に開設した熱技術創造センターの活用を通じ、研究開発力強化と社内外の共同開発を実際に推進した。 - FY2024前進有価証券報告書
「更に、産業界におけるカーボンニュートラルやDXといったニーズに応えるため、2023年11月に「熱技術創造センター」を開設し、最新鋭設備による研究開発力の強化と社内外との開発共創の活性化を行い、顧客ニーズの多様化や製品ライフサイクルの変化に対応していく体制を整えました。」
2023年11月の熱技術創造センター開設が年度実績として確認され、研究開発設備・共創体制が整備された。FY2024の設備投資総額は1,355百万円である。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「更に、産業界におけるカーボンニュートラルやDXといったニーズに応えるため、23年11月に「熱技術創造センター」を開設し、最新鋭設備による研究開発力の強化と社内外との開発共創の活性化を行い、顧客ニーズの多様化や製品ライフサイクルの変化に対応していく体制を整えました。」
2023年11月に熱技術創造センターを開設し、最新鋭設備による研究開発力強化と社内外の開発共創を行う体制を整備した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資総額(無形固定資産を含む)は449百万円で、主に研究開発設備およびソフトウエアであります。」
研究開発設備・ソフトウエアを中心に449百万円の設備投資を実施した。従来の堺事業所拡充という記載から、研究開発・社内システム関連投資へ重点が示されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資総額(無形固定資産を含む)は380百万円で、主に研究開発設備であります。」
FY2019の設備投資実績は380百万円となった。また、2020年3月期には研究開発設備250百万円、堺事業所拡充等250百万円、計500百万円を自己資金で実施する計画が示された。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資総額(無形固定資産を含む)は512百万円で、主に研究開発設備であります。」
当連結会計年度の設備投資総額は512百万円となった。また、平成30年4月から平成31年3月までに研究開発設備150百万円、堺事業所拡充等300百万円、計450百万円を自己資金で実施する計画が記載された。 - FY2017初出有価証券報告書
「研究開発設備 300百万円 平成29年４月 平成30年３月、堺事業所拡充等 150百万円 平成29年４月 平成30年３月」
平成29年4月から平成30年3月までに、研究開発設備300百万円、堺事業所拡充等150百万円、合計450百万円を自己資金で実施する計画が記載された。