受注拡大と安定的な収益の確保
FY2016に初出。35回の記載のうち23回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-24。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに7社。
- 2026-07-24その他決算
「受注面につきましては、国内化学向け熱処理設備、電池素材熱処理炉、熱風発生装置、自動車等向け真空炉、国内鉄鋼向け取鍋予熱装置、燃焼装置などの成約を得て、受注高は前年同期比63.0％の7,383百万円となりました。」
受注高は前年同期比で減少したが、国内化学、電池素材、自動車、鉄鋼などの具体的な成約が記載された。 - FY2026年次受注減少・売上増加・収益改善有価証券報告書
「その結果、受注面につきましては、国内鉄鋼向け連続焼鈍ライン改造工事や、非鉄向け加熱炉、鉄鋼向け電気炉ダストリサイクル設備、電気炉用取鍋予熱装置、次世代電池関連熱処理装置、住宅設備部材向け焼成炉などの成約を得て、受注高は前期比94.0％の37,100百万円となりました。」
具体的な成約は続いたが、通期受注高は前期比94.0％へ減少した。一方、売上高は前期比103.0％の37,332百万円へ増加し、営業利益・経常利益も増加した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「その結果、受注面につきましては、国内非鉄向け加熱炉や、鉄鋼向け電気炉ダストリサイクル設備、自動車向け真空浸炭炉、住宅設備部材向け焼成炉、海外鉄鋼向け加熱炉改造工事、プロセスライン洗浄装置などの成約を得て、受注高は前年同期比109.9％の18,798百万円と増加しました。」
国内外の具体的な成約を得て、受注高は前年同期比109.9％の18,798百万円へ増加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「その結果、受注面につきましては、国内鉄鋼向け省エネ型焼鈍設備や機能材火炎内処理設備、国内鉄鋼向け排ガス処理設備、国内向け機能材熱処理炉などの成約を得て、受注高は前年同期比101.4％の17,110百万円と増加しました。」
国内鉄鋼、機能材、排ガス処理などの具体的な成約により、当中間連結会計期間の受注高は前年同期比101.4％の17,110百万円へ増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「その結果、海外向け脱炭素型大型高輝焼鈍設備や機能材火炎内処理設備、グリーンエネルギー生成ロータリーキルン、国内向け連続ガス浸炭炉などの成約を得て、受注高は前期比119.3%の38,790百万円と増加しました。」
国内外の具体的な成約により、FY2024の受注高は38,790百万円、前期比119.3％へ増加した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「その結果、受注面につきましては、海外向け脱炭素型大型高輝焼鈍設備や機能材火炎内処理設備、グリーンエネルギー生成ロータリーキルン、国内向け連続ガス浸炭炉などの成約を得て、受注高は前年同期比122.9％の26,594百万円と増加しました。」
脱炭素・グリーンエネルギー・熱処理関連の具体的な成約を得て、第3四半期累計の受注高は前年同期比122.9％の26,594百万円へ増加した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「その結果、海外向け脱炭素型大型高輝焼鈍設備や機能材火炎内処理設備、グリーンエネルギー生成ロータリーキルン、国内向け連続ガス浸炭炉などの成約を得て、受注高は前年同期比124.6%の16,872百万円と増加しました。」
脱炭素型大型設備、機能材関連設備、グリーンエネルギー設備、連続ガス浸炭炉などの具体的な成約により、第2四半期累計受注高は前年同期比124.6％の16,872百万円へ増加した。 - FY2024-Q1新設大型案件減少・受注減有価証券報告書
「その結果、受注面につきましては、国内半導体向け機能材熱処理炉、国内機械向け蓄熱式排ガス処理装置、国内鉄鋼向け加熱炉改造工事などの成約を得ましたが、新設大型案件が少なく、受注高は前年同期比90.2％の5,712百万円となりました。」
具体的な成約は得たものの、新設大型案件が少なく、受注高は前年同期比90.2％の5,712百万円となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「その結果、海外向け電熱式連続焼鈍設備や国内鉄鋼向け加熱炉改造工事、自動車向け真空浸炭設備、カーボン向け高温熱処理炉などの成約を得て、受注高は前年同期比106.0%の21,645百万円となりました。売上面につきましては、鉄鋼向け水素系ガス加熱装置や省エネ型加熱炉、連続焼鈍炉、また自動車・機械部品向け電熱式熱処理炉、北米向け粗材熱処理炉などの工事が進捗し、売上高は前年同期比103.5%の16,479百万円となりました。」
具体的な国内外案件の成約と工事進捗により、受注高は前年同期比106.0%、売上高は同103.5%となった。一方、営業損失は568百万円となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「その結果、国内鉄鋼向け能力増強・燃料転換改造工事や半導体関連の機能材熱処理炉、日系企業の海外工場向け熱処理炉増産投資などの成約を得て、受注高は前年同期比127.5%の13,546百万円と増加しました。」
鉄鋼、半導体、日系企業の海外工場向け設備で具体的な成約を得て、第2四半期累計の受注高は前年同期比127.5％の13,546百万円へ増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「その結果、機械部品熱処理炉や鉄鋼向けベル型コイル焼鈍炉、タイ向け機械部品熱処理炉や海外向け火炎内処理設備などの成約を得て、受注高は前年同期比106.4%の6,335百万円と増加しました。売上面につきましては、鉄鋼向け加熱炉改造工事や機械部品熱処理炉などの工事が進捗しましたが、大型案件が少なく売上高は前年同期比81.8%の3,692百万円となりました。」
具体的な国内外案件の成約により受注高は前年同期比106.4％へ増加した。一方、大型案件が少なく売上高は前年同期比81.8％となり、受注拡大と売上・収益面の弱さが併存している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「その結果、火力発電所用アンモニア燃焼研究開発や、国内向け自動車部品熱処理設備、中国向け液晶関連クリーンオーブンのほか、新たに国内向け鉄鋼加熱炉などの成約を得て、受注高は前年同期比130.6％の20,427百万円となりました。」
火力発電所用アンモニア燃焼研究開発、自動車部品熱処理設備、液晶関連クリーンオーブンに加え、新たに国内向け鉄鋼加熱炉の成約を得た。受注高は前年同期比130.6％の20,427百万円となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「その結果、国内外向け自動車・機械部品熱処理設備や中国向け液晶関連クリーンオーブンなどの成約を得て、受注高は前年同期比135.9％の10,626百万円と増加しました。売上面につきましては、中国向けステンレス製造設備や中国向けフレキシブルディスプレー関連精密塗工装置などの工事が進捗し、売上高は前年同期比102.9％の9,834百万円となりました。利益面につきましては、増収効果に加え、原価・経費の低減に努めたことにより、営業損失321百万円（前年同期は508百万円の損失）、経常損失195百万円（前年同期は402百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失 255百万円（前年同期は493百万円の損失）と、それぞれ改善しました。」
国内外向け設備の成約により受注高は前年同期比135.9％の10,626百万円へ増加し、売上高も前年同期比102.9％の9,834百万円となった。原価・経費の低減もあり、営業損失、経常損失、親会社株主帰属四半期純損失はいずれも前年同期から縮小した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「その結果、インドネシア向け機械部品熱処理設備、中国向け液晶関連クリーンオーブンや国内向け電子デバイス用ＲＳコータのほか、火力発電所用アンモニア燃焼研究開発などの成約を得て、受注高は前年同期比181.0％の5,954百万円と増加しました。」
インドネシア、中国、国内向けの具体的な成約を得て、受注高は前年同期比181.0％の5,954百万円へ増加した。 - FY2021受注回復・減収継続有価証券報告書
「中国向けステンレス製造設備や中国向けフレキシブルディスプレー関連精密塗工装置などの成約を得て、受注高は前期比105.6％の25,328百万円となりました。売上面につきましては、国内鉄鋼向け省エネ型加熱炉や国内鉄鋼向け排ガス処理装置などを納入するとともに、改造・メンテナンス案件の売上確保に注力しましたが、期初受注残高が少なかったことから、売上高は前期比64.9％の24,718百万円に留まりました。」
中国向け設備等の成約により受注高は前期比105.6％へ回復した一方、期初受注残高の少なさから売上高は前期比64.9％に減少した。 - FY2021-Q3受注活動継続・投資抑制と移動制限による受注減少有価証券報告書
「当社グループはテレワークの活用や出張の抑制など、感染症発生の未然防止に努めつつ、業績確保に向けた受注活動を工夫し、中国向けステンレス製造設備や自動車部品熱処理設備に加え、土壌浄化熱処理設備や中国向けフレキシブルディスプレー関連精密塗工装置などの成約を新たに得ましたが、需給バランスの変化によるお客様の設備投資やメンテナンス費の抑制方針、人の移動制限による営業活動停滞の影響は避けられず、受注高は前年同期比88.3％の15,642百万円となりました。」
感染症対策を講じながら新たな成約を得た一方、顧客の設備投資・メンテナンス費抑制と移動制限による営業停滞の影響が続き、受注高は前年同期比88.3％となった。 - FY2021-Q2感染症・投資抑制で受注減少継続有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループはテレワークの活用や出張の抑制など、感染症発生の未然防止に努めつつ、業績確保に向けた受注活動を工夫し、中国向けステンレス製造設備や電池関連高温熱処理設備などの成約を得ましたが、需給バランスの変化によるお客様の設備投資やメンテナンス費の抑制方針、人の移動制限による営業活動停滞の影響は避けられず、受注高は前年同期比63.1％の7,819百万円に留まりました。」
具体的な成約は得たものの、顧客の設備投資・メンテナンス費抑制と移動制限による営業停滞が続き、受注高は前年同期比63.1％の7,819百万円となった。 - FY2021-Q1感染症影響・受注減少有価証券報告書
「業績確保に向けた受注活動を展開し、電池関連高温熱処理設備や自動車部品熱処理設備改造工事などの成約を得ましたが、感染症拡大の影響による客先の設備投資抑制の動きや人の移動制限による営業活動の停滞などにより、受注高は前年同期比54.3％の3,289百万円に留まりました。」
具体的な成約は得たものの、新型コロナウイルス感染症による設備投資抑制と営業活動停滞の影響で、受注高は前年同期比54.3％の3,289百万円に減少した。 - FY2020-Q3大型案件減少・受注減少継続有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは業績確保に向けて積極的な受注活動を展開した結果、中国向けステンレス製造設備や中国向けフレキシブルディスプレー関連精密塗工装置に加え、新たに、鉄鋼向け排ガス処理設備などの成約を得ましたが、前年同期のような大型案件が少なく、受注高は前年同期比55.3％の17,723百万円に留まりました。」
中国向け設備や鉄鋼向け排ガス処理設備の成約は得たが、大型案件の少なさが続き、受注高は前年同期比55.3％の17,723百万円にとどまった。 - FY2020-Q2大型案件減少継続・受注減少有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは業績確保に向けて積極的な受注活動を展開した結果、中国向けステンレス製造設備や中国向けフレキシブルディスプレー関連精密塗工装置などの成約を得ましたが、前年同期のような大型案件が少なく、受注高は前年同期比52.7％の12,385百万円に留まりました。」
中国向け設備等の具体的な成約は得たが、前年同期のような大型案件が少なく、受注高は前年同期比52.7％の12,385百万円にとどまった。 - FY2020-Q1受注活動継続・大型案件減少有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは業績確保に向けて積極的な受注活動を展開した結果、中国向けステンレス製造設備や台湾向け省エネ型鉄鋼加熱炉、自動車部品各種熱処理設備などの成約を得ましたが、前年同期のような大型案件が少なく、受注高は前年同期比48.8％の6,061百万円に留まりました。」
中国・台湾・自動車部品向けの成約は得た一方、大型案件が少なく、受注高は前年同期比48.8％の6,061百万円にとどまった。 - FY2019前進有価証券報告書
「国内向け加熱炉や中国向けフレキシブルディスプレー関連精密塗工装置など大型案件の成約もあり、受注高は前年同期比105.8％の41,489百万円と増加いたしました。」
大型案件の成約により、FY2019の受注高は41,489百万円、前年同期比105.8％となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは業績確保に向けて積極的な受注活動を展開した結果、国内鉄鋼向け省エネ型加熱炉や銅ストリップ連続焼鈍ライン、中国向けフレキシブルディスプレー関連精密塗工装置などの大型案件に加え、半導体関連機能材熱処理設備やカーボン熱処理炉などの成約を得て、受注高は前年同期比102.8％の32,039百万円」
大型案件に加えて半導体関連機能材熱処理設備やカーボン熱処理炉の成約を得て、第3四半期累計受注高は前年同期比102.8％の32,039百万円となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは業績確保に向けて積極的な受注活動を展開した結果、国内鉄鋼向け省エネ型加熱炉や銅ストリップ連続焼鈍ライン、中国向けフレキシブルディスプレー関連精密塗工装置など大型案件の成約もあり、受注高は前年同期比139.6％の23,483百万円と大きく増加いたしました。」
大型案件の成約により、第2四半期累計の受注高は前年同期比139.6％の23,483百万円へ増加した。売上高も14,769百万円となり、営業損失・経常損益・親会社株主に帰属する四半期純損失が前年同期から改善した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは業績確保に向けて積極的な受注活動を展開した結果、国内向け銅ストリップ連続焼鈍ラインや金属ストリップ連続ゴムコーティングライン、中国向けフレキシブルディスプレー関連精密塗工装置など大型案件の成約もあり、受注高は前年同期比246.7％の12,414百万円（エネルギー分野9,609百万円（前年同期比229.6％）、情報・通信分野1,215百万円（同753.1％）、環境保全分野1,081百万円（同227.6％）、その他1,011百万円（同156.0％））と大きく増加いたしました。」
大型案件の成約により、当第1四半期の受注高は前年同期比246.7％の12,414百万円と大きく増加した。 - FY2018前進有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは、業績確保に向けて積極的な受注活動を展開しました。その結果、国内向けでは、銅ストリップ連続焼鈍ラインや加熱炉改造工事、機械部品熱処理設備などに加え、海外向けでは、台湾向け自動車部品熱処理設備などの成約を得て、受注高は前年同期比131.3％の39,201百万円と、大きく増加いたしました。」
国内外で具体的な成約を得て、通期受注高は前年同期比131.3％の39,201百万円に増加した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは業績確保に向けて積極的な受注活動を展開し、国内向けでは、銅ストリップ連続焼鈍ラインや鉄鋼向け加熱炉改造工事、機械部品熱処理設備など、また海外向けでは、中国向けフレキシブルディスプレー関連精密塗工装置やベトナム鉄鋼向け脱硝設備用ダクトバーナ、台湾向け自動車部品熱処理設備などの成約を得て、受注高は前年同期比151.9％の31,175百万円（エネルギー分野24,710百万円（前年同期比170.6％）、情報・通信分野3,050百万円（同91.7％）、環境保全分野2,612百万円（同175.9％）、その他2,732百万円（同112.6％））と大きく増加いたしました。」
国内外の具体的な成約を得て、第3四半期累計の受注高は前年同期比151.9％の31,175百万円となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは業績確保に向けて積極的な受注活動を展開し、国内向け銅ストリップ連続焼鈍ラインや銅ビレット加熱炉、自動車部品用量産型真空浸炭設備や国内外向け自動車部品熱処理設備などの成約を得て、受注高は前年同期比13.0％増加の16,825百万円となりました。」
具体的な設備の成約を得て、当第2四半期累計の受注高は前年同期比13.0％増の16,825百万円となった。 - FY2018-Q1受注活動継続・業績下振れ有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは業績確保に向けて積極的な受注活動を展開し、国内及び台湾向け自動車部品熱処理設備やベトナム鉄鋼向け脱硝設備用ダクトバーナ、国内鉄鋼向け連続亜鉛メッキライン改造工事などの成約を得ましたが、大型案件が少なく、受注高は前年同期比62.1％の5,031百万円に留まりました。」
積極的な受注活動と具体的な成約は続いたが、大型案件が少なく、受注高は前年同期比62.1％にとどまった。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループは受注・売上を確保するため、内外に拠点を増設するなど積極的な受注活動を展開しました。その結果、海外では中国向け液晶関連精密塗工装置や東南アジア向け連続亜鉛メッキ・塗装兼用ラインなどを、国内では線材コイル連続焼鈍設備やバイオマス熱電併給設備などの成約を得て、受注高は29,854百万円（前年同期比92.8％）となりました。」
海外・国内で具体的な成約を得たが、通期受注高は29,854百万円で前年同期比92.8％となった。一方、原価率改善により営業利益・経常利益・当期純利益はいずれも増加した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは業績確保に向けて積極的な受注活動を展開し、海外では中国向け液晶関連精密塗工装置や東南アジア向け連続亜鉛メッキラインなどを、国内では鉄鋼向け省エネ型取鍋予熱装置や自動車部品熱処理設備などの成約を得て、受注高は14,895百万円（前年同期比85.2％）となりました。」
中国、東南アジア、国内で具体的な成約を得た。一方、受注高は前年同期比85.2％で前年を下回っており、受注活動の進展と受注額の減少が併存している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは業績確保に向けて積極的な受注活動を展開し、海外では中国向け液晶関連精密塗工装置や東南アジア向けアルミ連続塗装ライン、インド向け加熱炉省エネ化実証事業などを、国内では鉄鋼向け省エネ型取鍋予熱装置や自動車部品熱処理設備などの成約を得て、受注高は前年同期比102.1％の8,103百万円となりました。」
具体的な受注活動と成約により、第1四半期の受注高が前年同期比102.1％、8,103百万円となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、人材育成と技術伝承を加速させ、業務プロセスやコスト構造を改革し、市場環境の変化に機動的に対応できる体制のもと、独自の熱技術と競争力の高い新商品で、受注の拡大と安定的な収益を確保出来る、経営基盤の強化を進めてまいる所存であります。」
人材、技術、新商品、業務プロセス、コスト構造を手段として受注と収益の安定化を目指している。