安全・省力化・ICTを中心とする研究開発
FY2016に初出。34回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- 2026-07-31再掲決算
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとして、従来の活動方針を再確認している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は266百万円であり、主な研究開発内容は次のとおりである。」
研究開発費266百万円を計上し、架空送電工事用監視支援ロボット、汎用ロボット、キュービクル照明のビルトイン工法及び5G-DASの開発・研究を記載した。安全性、効率化、品質向上及び働き方改革への活用を進めている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億10百万円である。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の活動金額は1億10百万円で、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億71百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の活動金額は1億71百万円となった。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億13百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の活動金額は1億13百万円となった。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、61百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動を継続し、当四半期の活動金額は61百万円となった。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は303百万円であり、主な研究開発内容は次のとおりである。」
研究開発費は前期224百万円から303百万円へ増加した。インテグレート架線化の新工法、剛体電車線用摩耗測定装置、絶縁抵抗測定表自動作成システム及び中央監視用チェッカなど、施工コスト・工期・安全性・作業時間の改善につながる開発成果を記載した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億60百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の活動金額は1億60百万円となった。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億８百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動を継続し、第2四半期累計期間の活動金額は1億8百万円となった。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、72百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動を継続し、当四半期の活動金額は72百万円となった。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は224百万円であり、主な研究開発内容は次のとおりである。東日本旅客鉄道株式会社と共同開発した新たな施工方法により工事のコストの削減と工期の大幅な短縮が可能となった。」
研究開発費は前期の302百万円から224百万円へ減少した一方、インテグレート架線化の新工法、クランプがいし用金車、データセンター向け分電盤、測定表自動作成プログラムなどの具体的な開発成果を記載した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億28百万円である。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の活動金額は1億28百万円となった。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、91百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の活動金額は91百万円となった。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、60百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動を継続し、当四半期の活動金額は60百万円となった。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は302百万円であり、主な研究開発内容は次のとおりである。」
研究開発費は前期の214百万円から302百万円へ増加した。工事管理支援システム、車載式小型現場練り製造装置、わたり線測定器具、積算業務支援システム及び無線機昇降金具の改良など、効率化・安全性・品質向上に関する具体的な開発成果を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億32百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の活動金額は1億32百万円となった。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、92百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の活動金額は92百万円となった。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、44百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動を継続し、当四半期の活動金額は44百万円。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億14百万円である。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動を継続し、第３四半期累計期間の活動金額は1億14百万円。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、77百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動を継続し、当第２四半期累計期間の活動金額は77百万円。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、53百万円である。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動を継続し、当第１四半期累計期間の活動金額は53百万円。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は、198百万円であり、部門ごとの主な研究開発の内容は次のとおりである。今回、開発した「外付けレシーバータンク」は、容量を従来の3.75倍（0.75m3）にし、強力吸引車と「外付けレシーバータンク」を別置し、強力吸引車の接続ホースを簡単に繋ぎ替えする構造としたことで、作業を中断することなく継続作業を可能とした。今回、開発した「二段階電圧検出機能付き交流電車線検電器」により、誘導電圧か通電電圧かを鳴動音とＬＥＤランプの点灯色にて判別できるようになった。」
研究開発費は前期の253百万円から198百万円となったが、容量を3.75倍にした外付けレシーバータンク、二段階電圧検出機能付き検電器、積算業務支援プログラム及び軽量型スタンションなど、具体的な開発成果を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億41百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動を継続し、当第３四半期累計期間の活動金額は1億41百万円。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、80百万円である。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動を継続し、当第２四半期累計期間の活動金額は80百万円。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、53百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動を継続し、当第１四半期累計期間の活動金額は53百万円。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は、２億53百万円であり、部門ごとの主な研究開発の内容は次のとおりである。」
研究開発費は前期2億16百万円から2億53百万円へ増加した。重量物トラフ運搬・施工用アタッチメント、分解式電線ドラム、積算業務支援プログラム、工具管理システムを開発し、安全性・作業効率・作業負担の改善を図っている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億51百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動を継続し、当第３四半期累計期間の活動金額は１億51百万円。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、97百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動を継続し、当第２四半期累計期間の活動金額は97百万円。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、46百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動を継続し、当第１四半期累計期間の活動金額は46百万円。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は、２億16百万円で、部門ごとの主な研究開発の内容は次のとおりである。」
研究開発費は2億16百万円となり、積載量を500kgから2,200kgへ拡大したトロリ線張替作業車、自動案内機能付き小型高所作業車、薄型プラグインブレーカ盤及び非導電性天井用通線工具など、具体的な開発内容を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億30百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動を継続し、当第３四半期累計期間の活動金額は１億30百万円。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、90百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動を継続し、当第２四半期累計期間の活動金額は90百万円。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、52百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発を継続し、当第１四半期の活動金額は52百万円。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「研究開発は、「設備工事業としての事業活動に資する技術開発」、「鉄道電気工事の技術を活かした開発」、「安全な施工方法、効率的な施工方法の開発」、「ＩＣＴ技術活用の推進」、「関連企業との共同開発」、さらには「女性の活用を視野に入れた施工方法の開発」を中心に進めている。当連結会計年度における研究開発費の総額は、１億81百万円である。」
研究開発費181百万円。安全施工、効率化、ICT、共同開発、女性活用を研究開発テーマとしている。