施工改善による工事原価低減
FY2016に初出。30回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。23社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- 2026-07-31前進決算
「このような状況の中、当社の同期間の経営成績は、手持工事の着実な遂行に加え原価低減策の推進等により売上高97億22百万円、営業利益5億48百万円、経常利益5億93百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益3億22百万円となり、前年同期比で増収増益となりました。」
原価低減策の推進を明示し、営業利益が前年同期の78百万円から548百万円へ増加した実績を示した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社の当期の経営成績は手持工事の着実な遂行等に加え、売上規模の増加や、従来から継続してきた原価低減策による粗利益の増加を主因として、売上高442億34百万円、営業利益38億93百万円、経常利益40億15百万円、親会社株主に帰属する当期純利益28億32百万円となり、前年比で増収増益となりました。」
従来から継続する原価低減策による粗利益の増加を主因の一つとして、営業利益・経常利益・純利益が前年を上回った。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社は通期連結業績予想の達成に向けて、手持案件の着実な工事遂行に加え営繕や中小規模案件の確実な取り込み、原価低減、経費の効率運用等の諸施策を引き続き展開してまいります。」
手持案件の遂行、営繕・中小規模案件の取り込み、原価低減、経費の効率運用を引き続き施策として掲げている。今中間期の記載では、原価低減自体の新たな完了マイルストーンは示されていない。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社の同期間の業績は高水準な手持工事の着実な遂行に加え、原価低減活動の実現等による粗利率の改善等を主因に、売上高173億4百万円、営業利益8億55百万円、経常利益8億71百万円、親会社株主に帰属する中間純利益5億1百万円となりました。」
原価低減活動の実現等による粗利率改善を業績改善の主因として記載し、営業利益855百万円、経常利益871百万円など具体的な中間期実績を示している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「短期的には、通期連結業績予想の達成に向けて、手持案件の着実な工事遂行に加え中小規模案件の積み上げや原価低減、経費の効率運用等の施策を展開中であり、当第3四半期連結累計期間においては着実に業績成果に結びついております。これを受け、当社の同期間の業績は、売上高243億63百万円、営業利益23百万円、経常利益1億27百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益13百万円となりました。」
手持案件の遂行、中小規模案件の積み上げ、原価低減、経費の効率運用を展開し、第3四半期累計で営業利益等が前年同期の損失から利益へ改善したと記載している。施策と測定可能な業績成果を併せて示している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「短期的には、通期連結業績予想の達成に向けて、手持案件の着実な工事遂行に加え中小規模案件の積み上げや原価低減、経費の効率運用等の施策を展開中であり、当第2四半期連結累計期間においては着実に業績成果に結びついております。これを受け、当社の同期間の業績は、売上高155億62百万円、営業利益57百万円、経常利益1億23百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益88百万円となりました。」
手持案件の遂行、中小規模案件の積み上げ、原価低減、経費の効率運用を展開し、第2四半期累計で営業利益等が前年同期の損失から黒字へ改善したと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社は中小規模案件の積上げや原価低減、経費の効果的な運用等の諸施策展開により短期的な業績を確保し、通期連結業績予想の達成を図ってまいります。」
中小規模案件の積上げ、原価低減、経費運用を通じて業績を確保する施策を継続している。具体的な原価低減額や達成実績は記載されていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「提案営業力・コスト競争力強化に注力し、中規模改修案件及び営繕工事の粗利率改善を図る」
提案営業力・コスト競争力の強化と、中規模改修案件・営繕工事の粗利率改善を引き続き施策として掲げている。具体的な粗利率改善実績は示されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、受注を見込んでいた大型新築案件・中小規模改修案件・営繕工事等の発注繰り延べ等による施工時期変動の影響により当期首に想定していた売上規模の確保が困難となり、費用圧縮等の対策を実施するものの、」
案件の発注繰り延べによる売上規模の不足に対し、費用圧縮等の対策を実施していると記載している。施工管理・施工方法の改善による工事原価低減の新たな達成実績は示されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「工事事業における中規模改修案件及び営繕工事の粗利率改善を図る」
工事事業における中規模改修案件・営繕工事の粗利率改善を進める方針を記載している。具体的な粗利率や改善実績は示されていないため、既存の原価・採算改善施策の継続として記録する。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は電気設備工事事業(内線・社会インフラ・送電)及び商品販売事業における提案営業力・コスト競争力強化に注力し」
コスト競争力の強化を継続して掲げているが、施工管理・施工方法の改善による工事原価低減について新たな完了実績は記載されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「その結果、当第2四半期連結累計期間の業績は、営繕工事及び大口案件の減少や新型コロナウイルス感染症拡大による営業活動の縮小等の影響により、売上高は144億60百万円、営業利益は2億54百万円、経常利益は3億2百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は1億93百万円と前年同期を下回りましたが、一方で2020年8月7日に東京証券取引所で公表いたしました第2四半期連結累計期間連結業績予想については、計画済の改善施策を着実に展開するとともに、売上確保が厳しい状況であることを踏まえ、あらゆる支出項目の再評価も実施した結果、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益を、上回る結果となりました。」
計画済みの改善施策を展開し、支出項目を再評価した結果、損益面で業績予想を上回ったと記載している。ただし、施工管理・施工方法の改善や工事原価低減に関する新たな具体的達成実績は示されていない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社は電気設備工事事業(内線・社会インフラ・送電)及び商品販売事業における提案営業力及びコスト競争力強化に注力するとともに、成長戦略の施策と位置付ける事業間連携活動による事業機会の拡大に取り組んでおりますが、」
コスト競争力の強化を継続して掲げている。今四半期に施工管理・施工方法の改善による工事原価低減について新たな達成実績は記載されていない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社は電気設備工事事業(内線・社会インフラ・送電)及び商品販売事業における提案営業力・コスト競争力強化に注力するとともに、成長戦略の施策と位置付けている事業間連携活動による事業機会の拡大に取り組んでまいりました。」
提案営業力とコスト競争力の強化、事業間連携を継続している。工事原価低減活動の新たな完了マイルストーンは記載されていない。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「損益では、売上総利益が前年同期を上回ったものの、業務改善につながるICT関連への投資等により営業利益は6億61百万円(対前年同期比4.2%減)、経常利益は6億72百万円(対前年同期比7.2%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は4億23百万円(対前年同期比9.5%減)となり前年同期を下回りましたが、施工管理・施工方法の改善による工事原価低減活動を積極的に行った結果、2019年4月26日に東京証券取引所で公表いたしました第2四半期累計期間連結業績予想の損益に対して、いずれも大きく上回る結果となりました。」
施工管理・施工方法の改善による工事原価低減活動を積極的に行い、前年同期比では減益となったものの、第2四半期累計期間の連結業績予想を損益面でいずれも大きく上回った。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「損益では、施工管理・施工方法の改善による工事原価低減活動等の成果により、営業損失は48百万円改善し61百万円、経常損失は51百万円改善し44百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は7百万円改善し56百万円となり、前年同期を上回りました。」
施工管理・施工方法の改善による工事原価低減活動等の成果として、営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失が前年同期から具体的に改善した。 - FY2019前進有価証券報告書
「利益面では、施工管理・施工方法の改善による工事原価低減活動等の成果により、営業利益は27億24百万円(対前年度比60.9%増)、経常利益は28億26百万円(対前年度比64.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は19億61百万円(対前年度比70.3%増)となり、前年度を大きく上回りました。」
施工管理・施工方法の改善による工事原価低減活動等の成果として、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも前年を大きく上回った。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、施工管理・施工方法の改善による資材コストの圧縮等の工事原価低減活動の成果により、営業利益は14億62百万円(対前年同期比164.6%増)、経常利益は15億15百万円(対前年同期比162.7%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は9億84百万円(対前年同期比179.6%増)となり、いずれも前年同期を大きく上回りました。」
施工管理・施工方法の改善と資材コスト圧縮による工事原価低減活動の成果として、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を大きく上回った。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、施工管理・施工方法の改善による資材コストの圧縮等の工事原価低減活動の成果により、営業利益は6億90百万円(対前年同期比78.3%増)、経常利益は7億24百万円(対前年同期比81.3%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は4億68百万円(対前年同期比87.9%増)となり、いずれも前年同期を上回りました。」
施工管理・施工方法の改善と資材コスト圧縮による工事原価低減活動の成果として、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を大きく上回った。 - FY2018前進有価証券報告書
「施工管理・施工方法の改善による資材コストの圧縮等の工事原価低減活動を積極的に行った結果、平成29年10月31日に東京証券取引所で公表いたしました通期業績予想の損益に対して、いずれも上回る結果となりました。」
工事原価低減活動を積極的に実施し、売上高等が前年を下回る中でも、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が通期業績予想を上回ったと記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、施工管理・施工方法の改善による資材コストの圧縮等の工事原価低減活動の成果により、営業利益は5億52百万円(対前年同期比12.9%増)、経常利益は5億76百万円(対前年同期比6.6%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は3億51百万円(対前年同期比0.5%増)となりました。」
施工管理・施工方法の改善と資材コスト圧縮による工事原価低減活動の成果として、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、施工管理・施工方法の改善による資材コストの圧縮等の工事原価低減活動の成果により、営業利益は3億87百万円(対前年同期比48.0%増)、経常利益は3億99百万円(対前年同期比34.3%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は2億49百万円(対前年同期比28.3%増)となりいずれも前年同期を上回りました。」
施工管理・施工方法の改善と資材コスト圧縮の成果として、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、施工管理・施工方法の改善による資材コストの圧縮等の工事原価低減活動の成果により、営業利益は1億52百万円改善し83百万円、経常利益は1億58百万円改善し97百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は89百万円改善し53百万円となり、いずれも前年同期を上回りました。」
施工管理・施工方法の改善と資材コスト圧縮を継続した成果として、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期の損失から具体的に改善した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、利益面では継続的に推進している施工管理・施工方法の改善による資材コストの圧縮等の工事原価低減活動により、営業利益は4億89百万円(対前年同期比88.9%増)、経常利益は5億41百万円(対前年同期比80.8%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は3億50百万円(対前年同期比128.9%増)となり前年同期をいずれも大きく上回りました。」
施工管理・施工方法の改善と資材コスト圧縮を継続し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を大きく上回った。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「利益面では継続的に推進している施工管理・施工方法の改善による資材コストの圧縮等の工事原価低減活動と完成工事高が増加したことにより、営業利益は4億95百万円改善し2億61百万円、経常利益は5億6百万円改善し2億97百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は3億75百万円改善し1億94百万円となり前年同期をいずれも大きく上回りました。」
工事原価低減活動を継続的に推進した結果として、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の前年同期比改善額と実績額を記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「利益面では施工管理・施工方法の改善による資材コストの圧縮等の工事原価低減活動を継続的に推進した結果、営業損失は1億37百万円改善し68百万円、経常損失は1億33百万円改善し60百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は1億13百万円改善し35百万円となり前年同期をいずれも上回りました。」
工事原価低減活動を継続した結果として、前年同期比で営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失が具体的に改善した。 - FY2016初出有価証券報告書
「施工管理・施工方法の改善による資材コストの圧縮等の工事原価低減活動を強力に徹底・推進し、営業利益は12億11百万円(対前年度比186.1%増)、経常利益は12億53百万円(対前年度比163.6%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は8億0百万円(対前年度比252.9%増)と大幅な増益となりました。」
施工管理・施工方法の改善と資材コスト圧縮を進め、当連結会計年度の利益数値と併せて説明している。