リニューアル工事提案営業と配電線工事への対応
FY2016に初出。29回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-10-30。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- 2026-10-30その他業績予想の修正
「売上高は、情報通信工事や配電線工事が減少したものの、屋内電気工事や空調管工事などの増加により、前年同期に比べ増収となりました。」
当中間期は屋内電気工事・空調管工事・送変電地中線工事が増加し、情報通信工事・配電線工事が減少した。 - FY2026工事種別変動・受注拡大有価証券報告書
「売上高は、情報通信工事が減少したものの、屋内電気工事や配電線工事などの増加により、前期に比べ増収となった。」
当期は情報通信工事が減少する一方、屋内電気工事、配電線工事、空調管工事などが増加した。提出会社の完成工事高は1,826億9,700万円となった。 - FY2026-H1工事種別変動有価証券報告書
「売上高は、配電線工事や送変電地中線工事が増加したものの、屋内電気工事や空調管工事、情報通信工事が減少したことなどにより、前年同期に比べ減収となった。」
工事種別では配電線工事・送変電地中線工事が増加する一方、屋内電気工事・空調管工事・情報通信工事が減少し、連結売上高は前年同期比2.5％減となった。 - FY2025-H1工事種別変動有価証券報告書
「売上高は、配電線工事などが減少したものの、屋内電気工事や空調管工事などが増加したことにより、前年同期に比べ増収となった。」
配電線工事が減少する一方、屋内電気工事・空調管工事が増加し、工事種別の構成に変動があった。 - FY2024工事種別変動有価証券報告書
「当社個別で屋内電気工事などが増加したことに加え、連結子会社での増加もあり、前期に比べ増収となった。」
屋内電気工事、情報通信工事、配電線工事、送変電地中線工事などが増加する一方、空調管工事は前期を下回るなど、工事種別の構成に変動があった。 - FY2024-Q3工事種別変動有価証券報告書
「売上高は、空調管工事が減少したものの、屋内電気工事や連結子会社での増加などにより、前年同期に比べ増収となった。」
空調管工事が減少する一方、屋内電気工事および連結子会社での増加により、当第3四半期累計期間は増収となった。 - FY2024-Q2工事種別変動有価証券報告書
「売上高は、空調管工事が減少したものの、屋内電気工事や連結子会社での増加などにより、前年同期に比べ増収となった。」
空調管工事が減少する一方、屋内電気工事および連結子会社の増加により増収となった。 - FY2023-Q3工事種別変動有価証券報告書
「売上高は、情報通信工事や送変電地中線工事などが減少したものの、空調管工事や連結子会社の売上高の増加などにより、前年同期に比べ増収となった。」
情報通信工事・送変電地中線工事が減少した一方、空調管工事および連結子会社の売上高増加により連結売上高は前年同期比1.2％増となった。 - FY2023-Q1工事立ち上がり遅延・工事種別変動有価証券報告書
「売上高は、一部工事の立ち上がりが遅れたことなどにより屋内電気工事等が減少したものの、空調管工事や連結子会社の売上高の増加などにより、前年同期に比べ増収となった。」
一部工事の立ち上がり遅れにより屋内電気工事等が減少した一方、空調管工事および連結子会社の売上高増加が増収要因となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループの主たる事業である設備工事業は、完成工事高は1,703億８千３百万円（前年度比3.7％増）、完成工事総利益は213億８千５百万円（前年度比0.3％増）となった。」
設備工事業の完成工事高は前年度比3.7％増、完成工事総利益は0.3％増となり、FY2022-Q3までの減少から年度では増加した。 - FY2022-Q3工事進捗・工事量減少有価証券報告書
「売上高は、一部大型工事の進捗の遅れや屋内電気工事の減少などにより、前年同期に比べ減収となった。」
一部大型工事の進捗遅れや屋内電気工事の減少が、当第3四半期累計期間の減収要因として記載されている。 - FY2022-Q2工事進捗・工事量減少有価証券報告書
「売上高は、一部大型工事の進捗の遅れや屋内電気工事の減少などにより、前年同期に比べ減収となった。 当社グループの主たる事業である設備工事業は、完成工事高は676億８千７百万円(前年同期比6.9％減)、完成工事総利益は80億４千９百万円(前年同期比10.3％減)となった。」
一部大型工事の進捗遅れや屋内電気工事の減少により減収となり、設備工事業の完成工事高・完成工事総利益も前年同期を下回った。 - FY2022-Q1工事進捗・工事量減少有価証券報告書
「売上高は、一部大型工事の進捗の遅れや屋内電気工事の減少などにより、前年同期に比べ減収となった。」
一部大型工事の進捗遅れや屋内電気工事の減少が、当第1四半期の減収要因として記載されている。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「設計力、提案力の強化・向上により、工場工事、地中線工事等の受注拡大を図るとともに、協力会社との連携強化による施工体制の強化に取り組む。」
従来のリニューアル・配電線工事への対応に加え、工場工事・地中線工事の受注拡大と、協力会社との連携による施工体制強化を中期経営計画の施策として明示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「売上高は、情報通信工事や配電線工事を中心に増加し、さらに前年度末に連結化した株式会社昭和コーポレーションが加わったことなどにより、前年同期に比べ増収となった。」
情報通信工事・配電線工事の増加と昭和コーポレーションの連結化により増収となったが、リニューアル工事・配電線工事等への対応を含む事業運営のテーマ自体に重要な変更はない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は、屋内電気工事や空調管工事を中心に当社の工事部門全てで増加したことなどにより、前年同期に比べ増収となった。 (設備工事業) 当社グループの主たる事業である設備工事業は、完成工事高は701億９千５百万円(前年同期比19.5％増)、完成工事総利益は81億４千１百万円(前年同期比15.1％増)となった。」
屋内電気工事・空調管工事を中心に全工事部門が増加し、設備工事業の完成工事高と完成工事総利益も前年同期を上回った。リニューアル工事・配電線工事等への対応を含む事業運営のテーマ自体に重要な変更はない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「売上高は、全ての工事部門で増加したことにより、前年同期に比べ増収となった。」
全ての工事部門の増加により増収となったと記載している。リニューアル工事・配電線工事等への対応を含む事業運営のテーマ自体に重要な変更はない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「売上高は、電力部門の配電線工事は減少したものの、一般部門の空調管工事や前期に連結化した海外子会社の増加などにより前期に比べ増収となった。」
空調管工事や海外子会社の増加が売上に寄与する一方、配電線工事は減少した。設備工事業の完成工事高は1,442億3,200万円で、前年度比4.1％増となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「売上高は、一般部門の空調管工事や前年度に連結化した海外子会社の増加があったものの、電力部門の配電線工事の減少などにより前年同期に比べ減収となった。 (設備工事業) 当社グループの主たる事業である設備工事業は、完成工事高は924億３千９百万円（前年同期比0.0％減）、完成工事総利益は112億１千４百万円（前年同期比15.0％減）となった。」
空調管工事や海外子会社の増加があった一方、配電線工事の減少により減収となった。設備工事業の完成工事総利益は前年同期比15.0％減となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は、昨年実施したＭ＆Ａによる海外連結子会社の売上が加わったものの、電力部門の配電線工事の減少などにより前年同期に比べ減収となった。 当社グループの主たる事業である設備工事業は、完成工事高は587億３千５百万円(前年同期比0.9％減)、完成工事総利益は70億７千１百万円(前年同期比15.0％減)となった。」
海外連結子会社の売上が加わった一方、電力部門の配電線工事の減少により減収となった。設備工事業の完成工事高・完成工事総利益も前年同期を下回った。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「受注高（個別）については、情報通信工事を除く全ての工事部門で減少したことにより前年同期を下回った。 売上高については、昨年実施したＭ＆Ａによる海外連結子会社の売上高が加わったものの、大型工事の進捗の遅れや配電線工事の減少などにより前年同期を下回った。」
工事部門別では情報通信工事を除き受注が減少し、大型工事の進捗遅れや配電線工事の減少が売上減少要因となった。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「・リニューアル工事・提案営業の強化 ・地中線工事の拡大に向けた体制強化」
リニューアル工事・提案営業の強化を継続するとともに、地中線工事の拡大に向けた体制強化を新たに具体化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「受注高（個別）については、空調管工事・発送変電工事が増加したものの、屋内電気工事・配電線工事が減少したことなどにより前年同期を下回った。 売上高については、配電線工事が減少したものの、屋内電気工事・空調管工事が増加したことなどにより前年同期を上回った。」
工事種別では空調管工事・発送変電工事、屋内電気工事が増加した一方、屋内電気工事・配電線工事または配電線工事が減少したと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「受注高(個別)については、屋内電気工事・配電線工事が減少したものの、空調管工事・発送変電工事が増加したことにより前年同期を上回った。 売上高については、空調管工事の増加や前年度の２社の連結子会社化による増加などがあったものの、屋内電気工事・配電線工事の減少などにより前年同期を下回った。」
工事種別では空調管工事・発送変電工事が受注増加に寄与した一方、屋内電気工事・配電線工事は減少し、売上高は前年同期を下回った。 - FY2017再掲有価証券報告書
「売上高については、太陽光発電設備工事が減少したものの、電柱建替等の配電線工事の増加や連結子会社が２社増加したことなどにより前年度を上回った。」
太陽光発電設備工事の減少を受けつつ、電柱建替等の配電線工事の増加や子会社増加が売上増加要因となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「引き続きリニューアル工事等の提案営業を強化するとともに」
リニューアル工事等の提案営業の強化を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおいては、営業・工事の各部門が一体となって、リニューアル工事の提案営業など積極的な営業活動を展開したことや前年度からの繰越工事が順調に進捗したこと及び電柱建替等の配電線工事の増加などにより、売上高については、前年同期を上回った。」
営業・工事部門が一体となったリニューアル工事の提案営業と、電柱建替等の配電線工事への対応を継続し、繰越工事の進捗も業績要因として記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、引き続きリニューアル工事等の提案営業を強化するとともに」
リニューアル工事等の提案営業を引き続き強化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「営業・工事の各部門が一体となってリニューアル工事の提案営業など積極的な営業活動を展開したことや、電柱建替等の配電線工事の増加に適切に対応したこと」
営業・工事部門の一体運営、リニューアル工事の提案、電柱建替等への対応を業績要因として説明している。