日本リーテック（1938）・施策前進
サステナビリティ推進本部・環境経営推進委員会によるESG推進体制
FY2023に初出。3回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025。直近の記載はFY2026。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティ基本方針・推進体制の整備403社が書いているテーマ・逆風2社・追い風410社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。13社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに66社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの412件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「当社は、環境に関連する課題を審議・決定する機関として、常務執行役員企画部長を委員長とし経営層をメンバーとする「環境経営推進委員会」を設置している。」
サステナビリティ推進本部、環境経営推進委員会、経営会議、取締役会による環境・気候変動の審議・報告経路を具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は、環境に関連する課題を審議・決定する機関として、常務執行役員企画部長を委員長とし経営層をメンバーとする「環境経営推進委員会」を設置している。」
サステナビリティ推進本部に加え、環境経営推進委員会が気候変動関連の方針・施策の決定、レビュー、取締役会・経営会議への付議を担う体制を記載した。 - FY2023初出有価証券報告書
「ESG経営の取り組み加速に向けて、2022年７月にはサステナビリティ推進本部を設置し、環境経営関連・技術開発関連・情報システム関連業務を専門的かつ全社包括的に推進する体制を構築している。」
サステナビリティ推進本部を設置し、環境経営・技術開発・情報システムを全社横断で推進する体制を初めて記載している。また、環境経営推進委員会が気候変動関連の方針・施策の決定とレビューを担うとしている。