官公庁・商業・銀行関連施設等の屋内外電気設備工事
FY2017-Q2に初出。22回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-11-09。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「屋内外電気設備工事については、官公庁・民間事業者の電気設備工事、太陽光発電設備工事等により、受注工事高が91億９千２百万円（前連結会計年度は57億５千９百万円）、完成工事高が88億７千３百万円（前連結会計年度は64億６千８百万円）となりました。」
官公庁・民間施設および太陽光発電設備工事等の受注工事高・完成工事高が大幅に増加した。 - 2026-05-12前進決算説明資料
「品川開発プロジェクト電気工事や東京国際展示場東展示棟改修電気設備工事のほか、商業施設等の電気工事等が進捗・完成し、前期比増加となった。」
屋内外電気設備では受注高91億円、売上高88億円となり、大型改修工事や品川開発プロジェクトが増加を牽引した。 - FY2025前進有価証券報告書
「屋内外電気設備工事については、官公庁・民間事業者の電気設備工事、太陽光発電設備工事等により、受注工事高が57億５千９百万円（前連結会計年度は54億５千３百万円）、完成工事高が64億６千８百万円（前連結会計年度は39億７千８百万円）となった。」
官公庁・民間施設、太陽光発電設備工事等を継続し、完成工事高は62.6％増加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「屋内外電気設備工事については、官公庁施設・商業施設・銀行関連施設等の電気設備新設・改修工事等により、受注工事高は34億５千２百万円、完成工事高は23億２千４百万円となった。」
官公庁・商業・銀行関連施設の電気設備新設・改修工事等を継続し、前年同期累計と比べ受注工事高・完成工事高がともに増加した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「屋内外電気設備工事については、官公庁施設・商業施設・銀行関連施設等の電気設備新設・改修工事等により、受注工事高は21億５千２百万円、完成工事高は14億６千５百万円となった。」
官公庁・商業・銀行関連施設の電気設備新設・改修工事等を継続し、前年同期と比べ受注工事高・完成工事高がともに増加した。 - FY2023-Q2受注・完成工事高減少有価証券報告書
「屋内外電気設備工事については、官公庁施設・商業施設・銀行関連施設等の電気設備新設・改修工事等により、受注工事高は13億７千５百万円、完成工事高は10億２千２百万円となった。」
官公庁・商業・銀行関連施設の電気設備新設・改修工事等を継続しているが、受注工事高・完成工事高はいずれも前年同期を下回った。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「屋内外電気設備工事については、官公庁施設・商業施設・銀行関連施設等の電気設備新設・改修工事等により、受注工事高は41億円、完成工事高は31億１千３百万円となった。」
官公庁・商業・銀行関連施設の電気設備新設・改修工事等を、屋内外電気設備部門の案件領域として継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「屋内外電気設備工事については、官公庁施設・商業施設・銀行関連施設等の電気設備新設・改修工事等により、受注工事高は37億３千８百万円、完成工事高は17億４千８百万円となった。」
官公庁・商業・銀行関連施設の電気設備新設・改修工事等を、屋内外電気設備部門の案件領域として継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「屋内外電気設備工事については、官公庁施設・商業施設・銀行関連施設等の電気設備新設・改修工事等により、受注工事高は７億５千６百万円、完成工事高は５億６千９百万円となった。」
官公庁・商業・銀行関連施設の電気設備新設・改修工事等を、屋内外電気設備部門の案件領域として継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「屋内外電気設備工事については、官公庁施設・商業施設・銀行関連施設等の電気設備新設・改修工事等により、受注工事高は27億８千７百万円、完成工事高は22億４千３百万円となった。」
官公庁・商業・銀行関連施設の電気設備新設・改修工事等を、屋内外電気設備部門の案件領域として引き続き記載している。 - FY2020-Q3受注減少、完成工事高増加有価証券報告書
「屋内外電気設備工事については、官公庁施設・商業施設・銀行関連施設等の電気設備新設・改修工事、民間事業者による太陽光発電設備工事等により、受注工事高は23億９千６百万円、完成工事高は64億１千２百万円となった。」
官公庁・商業・銀行関連施設の電気設備工事や太陽光発電設備工事等を継続し、前年同期累計と比べ受注工事高は減少した一方、完成工事高は増加した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「屋内外電気設備工事については、官公庁施設・商業施設・銀行関連施設等の電気設備新設・改修工事、民間事業者による太陽光発電設備工事等により、受注工事高は５億４千２百万円、完成工事高は32億３千３百万円となった。」
官公庁・商業・銀行関連施設の電気設備新設・改修工事と太陽光発電設備工事を、屋内外電気設備部門の案件領域として引き続き記載している。 - FY2019受注減少、完成工事高増加有価証券報告書
「屋内外電気設備工事については、官公庁施設・商業施設・銀行関連施設等の電気設備新設・改修工事、民間事業者による太陽光発電設備工事等により、受注工事高は47億２千２百万円（前連結会計年度は78億４千９百万円）、完成工事高は56億８百万円（前連結会計年度は35億９千万円）となった。」
官公庁・商業・銀行関連施設や太陽光発電設備工事を継続する一方、受注工事高は減少し、完成工事高は増加した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「屋内外電気設備工事については、官公庁施設・商業施設・銀行関連施設等の電気設備新設・改修工事、民間事業者による太陽光発電設備工事等により、受注工事高は38億２千４百万円、完成工事高は41億２千２百万円となった。」
官公庁・商業・銀行関連施設の電気設備新設・改修工事と太陽光発電設備工事を、屋内外電気設備部門の案件領域として引き続き記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「屋内外電気設備工事については、官公庁施設・商業施設・銀行関連施設等の電気設備新設・改修工事、民間事業者による太陽光発電設備工事等により、受注工事高は25億１千万円、完成工事高は18億３千９百万円となった。」
官公庁・商業・銀行関連施設の電気設備新設・改修工事と太陽光発電設備工事を、屋内外電気設備部門の案件領域として引き続き記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「屋内外電気設備工事については、官公庁施設・商業施設・銀行関連施設等の電気設備新設・改修工事、民間事業者による太陽光発電設備工事等により、受注工事高は15億１千８百万円、完成工事高は７億８千４百万円となった。」
官公庁・商業・銀行関連施設の電気設備新設・改修工事と太陽光発電設備工事を、屋内外電気設備部門の案件領域として引き続き記載している。 - FY2018受注増加、完成工事高減少有価証券報告書
「屋内外電気設備工事についは、大規模太陽光設備工事をはじめ、駅ビル及び関連施設工事、金融機関電気設備改修工事の受注等により、受注工事高は78億４千９百万円（前期比62.7％増）、完成工事高は前期に完成した駅ビル電気設備工事やスポーツ施設電気設備工事の反動減により、35億９千万円（前期比25.0％減）となった。」
大規模太陽光設備、駅ビル・関連施設、金融機関の改修工事などを受注し、受注工事高が大幅に増加した一方、完成工事高は反動減となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「屋内外電気設備工事については、官公庁施設・商業施設・銀行関連施設等の電気設備新設・改修工事、民間事業者による太陽光発電設備工事等により、受注工事高は66億６千７百万円、完成工事高は23億７千７百万円となった。」
官公庁・商業・銀行関連施設の電気設備新設・改修工事と太陽光発電設備工事を、屋内外電気設備部門の案件領域として引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「屋内外電気設備工事については、官公庁施設・商業施設・銀行関連施設等の電気設備新設・改修工事、民間事業者による太陽光発電設備工事等により、受注工事高は37億９百万円、完成工事高は32億４千万円となった。」
屋内外電気設備部門の案件領域として、官公庁・商業・銀行関連施設の新設・改修工事と太陽光発電設備工事を引き続き記載している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「屋内外電気設備工事については、官公庁施設・商業施設・銀行関連施設等の電気設備新設・改修工事、民間事業者による太陽光発電設備工事等により、受注工事高は28億２千５百万円、完成工事高は20億６千２百万円となった。」
屋内外電気設備部門の案件領域として、官公庁・商業・銀行関連施設の新設・改修工事と太陽光発電設備工事を記載している。