道路設備・交通信号・太陽光発電設備工事
FY2017-Q1に初出。38回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-11-09。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事、電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高が127億４千８百万円（前連結会計年度は121億１千２百万円）、完成工事高が119億８千７百万円（前連結会計年度は117億３千１百万円）となりました。」
標識・電気通信・交通信号機工事等を継続し、受注工事高・完成工事高がともに増加した。 - FY2026-H1受注増加、完成工事高減少有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事・電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高は65億６千７百万円、完成工事高は40億６千万円となった。」
道路設備工事の案件領域を継続し、前年同期と比べ受注工事高は増加した一方、完成工事高は減少した。 - FY2025前進有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事、電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高が121億１千２百万円（前連結会計年度は118億９百万円）、完成工事高が117億３千１百万円（前連結会計年度は101億６千９百万円）となった。」
道路設備工事では、受注工事高・完成工事高がともに前期を上回り、完成工事高は15.4％増加した。 - FY2025-H1受注減少、完成工事高増加有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事・電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高は53億７千６百万円、完成工事高は43億３千７百万円となった。」
高速道路の標識・電気通信工事、交通信号機工事等を継続し、前年同期累計と比べ受注工事高は減少した一方、完成工事高は増加した。 - FY2024-Q3第3四半期累計の受注・完成工事高更新有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事・電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高は96億１千９百万円、完成工事高は59億２千９百万円となった。」
高速道路の標識・電気通信工事、交通信号機工事等を継続し、第3四半期累計の受注工事高・完成工事高を更新した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事・電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高は58億２千１百万円、完成工事高は31億２千万円となった。」
高速道路の標識・電気通信工事、交通信号機工事等を継続し、前年同期と比べ受注工事高・完成工事高がともに増加した。 - FY2024-Q1受注増加、完成工事高減少有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事・電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高は29億７百万円、完成工事高は10億４千８百万円となった。」
高速道路の標識・電気通信工事、交通信号機工事等を継続し、受注工事高は前年同期の26億4,500万円から増加した一方、完成工事高は12億8,300万円から減少した。 - FY2023受注増加、完成工事高減少有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事、電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高が103億４千６百万円（前連結会計年度は89億５千８百万円）、完成工事高が90億２千８百万円（前連結会計年度は94億７千２百万円）となった。」
道路設備工事は標識・電気通信・交通信号機工事等を継続し、受注工事高は15.5％増となった一方、完成工事高は4.7％減となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「道路設備部門においては高速道路の情報板や構造物改良等の大型受注が寄与したこと等により、363億９千７百万円（前年同期は349億２千２百万円）となった。」
高速道路の情報板や構造物改良等の大型受注が寄与し、道路設備部門を含む電気設備工事業の受注高が前年同期を上回った。 - FY2023-Q2受注増加、完成工事高減少有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事・電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高は56億３千６百万円、完成工事高は28億６千３百万円となった。」
道路設備工事では、標識・電気通信・交通信号機工事等を継続し、前年同期比で受注工事高は増加した一方、完成工事高は減少した。 - FY2023-Q1受注・完成工事高減少有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事・電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高は21億２千３百万円、完成工事高は10億７千４百万円となった。」
高速道路の標識・電気通信工事と交通信号機工事等を継続する一方、受注工事高・完成工事高は前年同期の26億４千５百万円・12億８千３百万円からいずれも減少した。 - FY2022受注・完成工事高減少有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事、電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高が89億５千８百万円（前連結会計年度は95億７百万円）、完成工事高が94億７千２百万円（前連結会計年度は102億４千６百万円）となった。」
従来の標識・電気通信・交通信号機工事を継続しているが、受注工事高と完成工事高はいずれも前期を下回った。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事・電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高は67億７千９百万円、完成工事高は53億９千１百万円となった。」
高速道路の標識・電気通信工事と交通信号機工事等を、道路設備工事の案件領域として継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事・電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高は45億５千５百万円、完成工事高は30億７千万円となった。」
高速道路の標識・電気通信工事と交通信号機工事等を、道路設備工事の案件領域として継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事・電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高は26億４千５百万円、完成工事高は12億８千３百万円となった。」
高速道路の標識・電気通信工事と交通信号機工事等を、道路設備工事の案件領域として継続している。 - FY2021受注減少・完成工事高増加有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事、電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高は95億７百万円（前連結会計年度は100億８千５百万円）、完成工事高は102億４千６百万円（前連結会計年度は101億９千万円）となった。」
道路設備工事は、標識・電気通信・交通信号機工事等を継続し、受注工事高は減少した一方、完成工事高は増加した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事・電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高は76億５千８百万円、完成工事高は54億７千９百万円となった。」
高速道路の標識・電気通信工事と交通信号機工事等を、道路設備工事の案件領域として引き続き記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事・電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高は50億９千４百万円、完成工事高は31億３千８百万円となった。」
高速道路の標識・電気通信工事と交通信号機工事等を、道路設備工事の案件領域として引き続き記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事・電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高は20億７千２百万円、完成工事高は10億８千６百万円となった。」
高速道路の標識・電気通信工事と交通信号機工事等を、道路設備工事の案件領域として引き続き記載している。 - FY2020-Q3受注増加、完成工事高減少有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事・電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高は78億８千２百万円、完成工事高は53億６千８百万円となった。」
高速道路の標識・電気通信工事、交通信号機工事等を継続し、前年同期累計と比べ受注工事高は増加した一方、完成工事高は減少した。 - FY2020-Q2受注・完成工事高減少有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事・電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高は42億８千２百万円、完成工事高は31億７千８百万円となった。」
高速道路の標識・電気通信工事と交通信号機工事等を継続する一方、受注工事高・完成工事高は前回同四半期累計期間を下回った。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事・電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高は22億７千７百万円、完成工事高は10億２百万円となった。」
高速道路の標識・電気通信工事と交通信号機工事等を、道路設備工事の案件領域として引き続き記載している。 - FY2019受注減少、完成工事高増加有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事、電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高は89億２千９百万円（前連結会計年度は103億８千１百万円）、完成工事高は96億３千９百万円（前連結会計年度は87億９千１百万円）となった。」
道路設備工事は、標識・電気通信・交通信号機工事等を継続する一方、受注工事高は減少し、完成工事高は増加した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事・電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高は66億８千３百万円、完成工事高は54億１千９百万円となった。」
高速道路の標識・電気通信工事と交通信号機工事等を、道路設備工事の案件領域として引き続き記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事・電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高は47億２千２百万円、完成工事高は32億７百万円となった。」
高速道路の標識・電気通信工事と交通信号機工事等を、道路設備工事の案件領域として引き続き記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事・電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高は21億３千７百万円、完成工事高は８億６千万円となった。」
高速道路の標識・電気通信工事と交通信号機工事等を、道路設備工事の案件領域として引き続き記載している。 - FY2018受注増加、完成工事高減少有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社からの標識新設工事や警察からの交通信号機工事の受注等により、受注工事高は103億８千１百万円（前期比24.2％増）、完成工事高は前期に完成した大型プロジェクトの標識工事の反動減により87億９千１百万円（前期比8.5％減）となった。」
高速道路の標識新設工事や警察の交通信号機工事等により受注は増加した一方、完成工事高は大型案件完成の反動で減少した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事・電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高は64億４千６百万円、完成工事高は40億４千２百万円となった。」
高速道路の標識・電気通信工事と交通信号機工事等を、道路設備工事の案件領域として引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事・電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高は42億４千２百万円、完成工事高は23億６千４百万円となった。」
高速道路の標識・電気通信工事と交通信号機工事等を、道路設備工事の案件領域として引き続き記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事・電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高は20億５千３百万円、完成工事高は６億８千７百万円となった。」
高速道路の標識・電気通信工事と交通信号機工事等を、道路設備工事の案件領域として引き続き記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事、電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高は83億５千８百万円（前期比5.4％減）、完成工事高は96億４百万円（前期比29.3％増）となった。」
高速道路の標識・電気通信工事、交通信号機工事等を道路設備工事の主要領域として引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事・電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高は60億１千７百万円、完成工事高は43億４千２百万円となった。」
道路設備工事の案件領域として、高速道路の標識・電気通信工事と交通信号機工事等を引き続き記載している。 - FY2017-Q2再定義有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事・電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事等により、受注工事高は37億７千２百万円、完成工事高は24億９千万円となった。」
道路設備工事の記載から太陽光発電設備工事が外れ、太陽光発電設備工事は屋内外電気設備部門に記載されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「道路設備工事については、高速道路会社各社の標識工事・電気通信工事、警視庁及び各警察本部の交通信号機工事並びに民間事業者による太陽光発電設備工事等により、受注工事高は23億８千６百万円、完成工事高は８億６千３百万円となった。」
道路設備部門の案件領域として、高速道路の標識・電気通信、交通信号機、太陽光発電設備を記載している。