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日本基礎技術(1914)・施策前進

施工体制および機械設備の拡充

FY2016に初出。17回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。

17記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017 – FY20262016: 120162017: 120172018: 220182019: 220192020: 220202021: 120212022: 220222023: 220232024: 220242025: 020252026: 22026
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直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資の総額は13億56百万円である。このうち主なものは、自動ボーリングマシン(ABM-10)の3億20百万円、大口径削孔機(BG-23V)の2億54百万円、および大阪寮(ビガーポリス109天満一丁目)の2億24百万円である。」

    設備投資総額13億56百万円のうち、ABM-10、BG-23V、大阪寮に投資した。自動化・機械施工に関わる設備拡充が進んでいる。
  2. 2026-05-14前進決算

    「主として有形固定資産の取得による14億32百万円の支出(前連結会計年度は21億10百万円の支出)」

    有形固定資産の取得に14億32百万円を支出し、施工体制・機械設備への投資を継続した。
  3. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、6億92百万円の支出(前年同期比4億92百万円の支出の減少)となった。 これは、主として有形固定資産の取得による8億14百万円の支出、利息及び配当金の受取額1億40百万円等によるものである。」

    施工体制・機械設備等への投資を継続し、当中間連結会計期間に有形固定資産の取得へ8億14百万円を支出した。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「施工体制および管理部門の強化拡充を図るため、必要な設備投資を実施している。 当連結会計年度の設備投資の総額は 1,039 百万円である。このうち主なものは、大口径削孔機(BG-20関係)の220百万円、および中層改良機(Eight工法関係)の141百万円、自動ボーリングマシン(ABM-10)の128百万円である。」

    1,039百万円の設備投資を実施し、BG-20関係、中層改良機、自動ボーリングマシンABM-10を取得した。さらに東日本機械センターで1,486百万円の機械装置を令和6年7~12月に購入予定としている。
  5. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、11億85百万円の支出(前年同四半期比7億79百万円支出の増加)となった。これは、主として有形固定資産の取得による7億84百万円の支出、長期性預金の預入による5億円の支出、利息及び配当金の受取額1億14百万円等によるものである。」

    当第2四半期累計期間に有形固定資産の取得へ7億84百万円を支出し、施工体制・機械設備等への投資を継続している。
  6. FY2023前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資の総額は876百万円である。このうち主なものは、大口径削孔機(BG-14)の61百万円および大口径削孔機(BG-20)低空頭システムの56百万円、半自動パーカッションドリル(A-RPD)の53百万円である。」

    876百万円の設備投資を実施し、BG-14、BG-20低空頭システム、半自動パーカッションドリルを取得した。また、東日本機械センターで964百万円の機械装置購入計画を示している。
  7. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「これは、主として有形固定資産の取得による4億24百万円の支出、無形固定資産の取得による1億8百万円の支出、利息及び配当金の受取額1億12百万円等によるものである。」

    当第2四半期累計期間に有形固定資産424百万円、無形固定資産108百万円を取得し、施工体制・設備に関する投資を継続している。
  8. FY2022前進有価証券報告書

    「施工体制および管理部門の強化拡充を図るため、必要な設備投資を実施している。 当連結会計年度の設備投資の総額は 915 百万円である。このうち主なものは、大口径削孔機(BG-45V)の181百万円およびBG-45V用ロータリーパワーヘッドの70百万円、パーカッションドリルスキッド(RPD220)の62百万円である。」

    915百万円の設備投資を実施し、BG-45V、ロータリーパワーヘッド、RPD220を取得した。さらにBG-20SLH等682百万円の設備新設計画を示している。
  9. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、14百万円の支出(前年同四半期比5億4百万円支出の減少)となった。これは、主として有形固定資産の取得による4億80百万円の支出、有価証券及び投資有価証券の取得による1億60百万円の支出、子会社株式の取得による1億円の支出と、有価証券及び投資有価証券の売却及び償還による収入6億36百万円、利息及び配当金の受取額1億23百万円等によるものである。」

    当第2四半期累計期間に有形固定資産の取得へ4億80百万円を支出し、施工体制・機械設備等への投資を継続している。
  10. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、5億18百万円の支出(前年同四半期比1億79百万円支出の増加)となった。 これは、主として有形固定資産の取得による6億75百万円の支出、有価証券及び投資有価証券の取得による1億59百万円の支出と、利息及び配当金の受取額1億17百万円、有価証券及び投資有価証券の売却及び償還による収入1億14百万円及び定期預金の払戻による収入1億11百万円等によるものである。」

    第2四半期累計期間に有形固定資産の取得へ6億75百万円を支出し、施工体制・機械設備等に関する投資を継続している。
  11. FY2020前進有価証券報告書

    「施工体制および管理部門の強化拡充を図るため、必要な設備投資を実施している。当連結会計年度の設備投資の総額は882百万円である。このうち主なものは、調布寮の319百万円および重機機械の大口径・撹拌用機械装置等135百万円である。」

    調布寮、大口径・撹拌用機械装置等を含む882百万円の設備投資を実施した。また、東日本機械センターで大口径削孔機BG-7を4台、BG-14を1台、合計220百万円で令和2年10月~12月に更新する計画を示している。
  12. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「これは、有形固定資産の売却1億31百万円並びに利息及び配当金の受取額1億56百万円等により3億20百万円の収入を獲得する一方で、有形固定資産の取得により5億13百万円及び有価証券及び投資有価証券の取得による支出1億9百万円を支出したこと等によるものである。」

    当第2四半期連結累計期間に有形固定資産の取得に5億13百万円を支出しており、設備拡充に関する投資を継続している。
  13. FY2019前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資の総額は15億72百万円である。このうち主なものは、総合テクニカルセンターの外溝工事4億円と研修設備1億20百万円、令和元年9月に完成予定している調布寮の土地代3億14百万円および大口径削孔機BG-20(1台)の購入費1億50百万円である。」

    総合テクニカルセンター、研修設備、調布寮用地、大口径削孔機BG-20への投資を実施した。加えて、東日本機械センターでBG-7を4台リニューアルする計画も示している。
  14. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「投資活動によるキャッシュ・フローは、1億89百万円の支出(前年同四半期比5億50百万円支出の減)となった。 これは、有価証券及び投資有価証券の売却及び償還により2億53百万円の収入を獲得する一方で、有形固定資産の取得により5億44百万円を支出したこと等によるものである。」

    当第2四半期連結累計期間に有形固定資産の取得による5億44百万円の支出を実施しており、設備拡充に関する投資実績を記載している。
  15. FY2018前進有価証券報告書

    「施工体制および管理部門の強化拡充を図るため、必要な設備投資を実施している。 当連結会計年度の設備投資の総額は21億60百万円であり、この主な内訳は、総合テクニカルセンター11億45百万円の購入および社員寮(日吉)新築3億67百万円と、主要な機械装置として大口径削孔機BG-30 1億84百万円の購入である。」

    総合テクニカルセンターの購入、社員寮の新築、大口径削孔機BG-30の購入を含む21億60百万円の設備投資を実施した。
  16. FY2017前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資の総額は21億41百万円であり、この主な内訳は、東日本機械センター移転用地9億75百万円の購入と、主要な機械装置として大口径削孔機BG-20(2台)2億42百万円の購入である。」

    設備投資として東日本機械センター移転用地の購入とBG-20 2台の取得を実施した。さらに東日本機械センター建屋を総額1,473百万円で平成29年12月取得予定としている。
  17. FY2016初出有価証券報告書

    「施工体制および管理部門の強化拡充を図るため、必要な設備投資を実施している。」

    当年度の設備投資総額は24億82百万円。大口径削孔機BG-30を購入し、東日本機械センター移転用地を総額1,085百万円、平成28年12月取得予定としている。
一緒に動いた変遷

「機動的な資本政策としての自己株式取得」は、この変遷が動いた17回のうち14回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1498888★123456
  1. ★この変遷
  2. 1機動的な資本政策としての自己株式取得14回
  3. 2為替差損の発生9回
  4. 3基礎技術・独自施工技術の研究開発と外部連携8回
  5. 4JAFEC USAの収益力回復8回
  6. 5国内支店・国内子会社による利益の積み増し8回
  7. 6第2四半期累計の減収・営業損失・経常損失・純損失8回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本基礎技術の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-14の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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