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日本基礎技術(1914)・事実減収・営業減益・経常増益・純増益

第2四半期累計の減収・営業損失・経常損失・純損失

FY2017-Q2に初出。25回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026。

25記載
11年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化対処FY2018-Q2 – FY2020前進FY2022-Q3 – FY20232016: 12017: 320172018: 220182019: 320192020: 420202021: 220212022: 320222023: 320232024: 220242025: 120252026: 12026
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減収・減益に伴う営業・経常・純損失の継続と四半期業績変動108社が書いているテーマ・逆風116社・追い風5社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。87社中28社が悪化側に。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに49社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている108社のうち14社を表示しています。上の文は108社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026減収・営業減益・経常増益・純増益有価証券報告書

    「その結果、売上高は全体で、前年同期比29億26百万円(9.7%)減の273億53百万円となった。 その結果、連結営業損益は、14億55百万円の利益となり(前年同期は18億91百万円の営業利益)、経常損益については、受取配当金2億93百万円および為替差益3億53百万円等により、20億94百万円の利益となった(前年同期は19億24百万円の経常利益)。親会社株主に帰属する当期純損益については、投資有価証券売却益1億73百万円により、16億59百万円の純利益となった(前年同期は14億39百万円の純利益)。」

    通期では売上高と営業利益は前年同期を下回った一方、受取配当金、為替差益、投資有価証券売却益により経常利益と親会社株主帰属当期純利益は前年同期を上回った。
  2. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「このため、売上高および利益が減少し、連結売上高は131億21百万円(前年同期比13億16百万円減)、連結営業利益は8億2百万円(同3億76百万円減)、為替差益51百万円の影響もあり、連結経常利益は10億58百万円(同80百万円減)、親会社株主に帰属する中間純利益は7億34百万円(同2億92百万円減)となった。」

    米国大型案件の一旦終了により、連結売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属中間純利益が前年同期から減少した。
  3. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「米国現地法人においては、前期からの繰り越し工事である大型案件のLNG精製プラント基地地盤改良工事が順調に進捗したことから、連結売上高は144億37百万円(前年同期比37億97百万円増)、連結営業利益は11億78百万円(同7億55百万円増)、為替差損2億20百万円の影響もあり、連結経常利益は11億38百万円(同4億89百万円増)、親会社株主に帰属する中間純利益は10億26百万円(同6億10百万円増)となった。」

    前年同期の減収・減益基調から、当中間連結会計期間は売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属中間純利益のいずれも増加した。
  4. FY2024-Q3減収・増益有価証券報告書

    「一方、米国現地法人JAFEC USA,Inc.においては、LNG精製プラント基地地盤改良工事の試験施工により赤字額が圧縮されたことから、連結売上高は164億78百万円(前年同四半期比11億9百万円減)、連結営業利益は5億84百万円(同37百万円増)、連結経常利益は7億85百万円(同2百万円増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は4億75百万円(同39百万円増)となった。」

    第3四半期累計では減収となった一方、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益は前年同期を上回った。
  5. FY2024-Q2減収・増益有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の業績としては、首都圏エリアでの電力関連工事が終息を迎えたことから、売上高106億40百万円(前年同四半期比7億23百万円減)となった。一方、米国現地法人JAFEC USA,Inc.においては、LNG精製プラント基地の地盤改良試験施工の着手により大幅に赤字額が圧縮され、連結経常利益は6億49百万円(前年同四半期比1億51百万円増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は4億16百万円(前年同四半期比1億32百万円増)となった。」

    首都圏の電力関連工事終息により減収となった一方、米国現地法人の試験施工着手により赤字額が圧縮され、経常利益・親会社株主帰属四半期純利益は前年同期を上回った。
  6. FY2023前進有価証券報告書

    「その結果、連結営業損益は7億78百万円の利益となり(前年同期は7億51百万円の営業利益)、経常損益については10億8百万円の利益となった(前年同期は9億63百万円の経常利益)。親会社株主に帰属する当期純損益については、5億26百万円の純利益となった(前年同期は4億98百万円の純利益)。」

    通期の営業利益は778百万円、経常利益は1,008百万円、親会社株主帰属当期純利益は527百万円となり、いずれも前年度を上回った。売上高も23,908百万円へ増加した。
  7. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の業績としては、売上高175億87百万円(前年同期比8億25百万円増)となった。国内においては、着工時期の先送りや受注競争の激化などにより支店別には業績面で差異があるものの、都市部での大型機械施工、およびエネルギー関連工事、鉄道関連工事等が堅調に推移した。このため、個別決算では、期初計画を上回り11億32百万円の経常利益を計上した。しかし、米国現地法人JAFEC USA,Inc.においては、予定していた大型工事で生態系環境保護による工事中断が続いており、これにより間接費が先行し、連結経常利益は7億83百万円(前年同四半期比41百万円増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は4億36百万円(前年同四半期比8百万円増)となった。」

    第3四半期累計で売上高17,587百万円、経常利益783百万円、親会社株主帰属四半期純利益436百万円となり、前年同期から増収増益となった。個別決算の経常利益は期初計画を上回った。
  8. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の業績としては、売上高113億63百万円(前年同期比9億20百万円増)となった。国内においては、着工時期の先送りなどにより支店別には業績面で差異があるものの、都市部での大型機械施工、およびエネルギー関連工事、鉄道関連工事等が堅調に推移したため、全体としては受注、施工とも期初計画を上回ることとなり、個別決算では8億円の経常利益を計上した。しかし、米国現地法人JAFEC USA,Inc.においては、生態系環境保護による工事中断が続いており、これにより間接費が先行し、連結経常利益は4億98百万円(前年同四半期比2億10百万円増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は2億84百万円(前年同四半期比1億35百万円増)となった。」

    第2四半期累計では、売上高11,363百万円、経常利益498百万円、親会社株主帰属四半期純利益284百万円となり、前年同期から増収増益となった。
  9. FY2022前進有価証券報告書

    「その結果、連結営業損益は7億51百万円の利益となり(前年同期は5億68百万円の営業利益)、経常損益については9億63百万円の利益となった(前年同期は7億44百万円の経常利益)。親会社株主に帰属する当期純損益については、4億98百万円の純利益となった(前年同期は2億13百万円の純利益)。」

    通期では営業利益751百万円、経常利益963百万円、親会社株主帰属当期純利益498百万円となり、いずれも前年度から改善した。売上高は前年度比3.3%減の221億11百万円だった。
  10. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「これらの結果から、グル-プ全体としては、営業利益5億61百万円(前年同四半期は4億91百万円の利益)と経常利益7億42百万円(前年同四半期は5億82百万円の利益)を確保し、親会社株主に帰属する四半期純利益は4億28百万円(前年同四半期は1億92百万円の純利益)となった。」

    第3四半期累計では、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益がいずれも前年同期を上回った。
  11. FY2022-Q2営業利益・経常利益は減少、純利益は増加有価証券報告書

    「これらの結果から、グループ全体としては、営業利益1億53百万円(前年同四半期は3億円の利益)と経常利益2億88百万円(前年四半期は3億93百万円の利益)を確保し、親会社株主に帰属する四半期純利益は1億49百万円(前年同四半期は1億39百万円の純利益)となった。」

    売上高は前年同期比24百万円増加した一方、営業利益と経常利益は前年同期を下回り、親会社株主帰属四半期純利益は前年同期を上回った。
  12. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の業績としては、売上高160億74百万円(前年同四半期比6億46百万円の増)となった。 国内支店においては、受注高は大口の受注案件が第4四半期にずれた影響により、又完成工事高も一部工事の進捗遅れから計画比未達となった。しかし、工事利益率の向上に努めたことと、間接費の削減効果によって利益面では計画を上回ることが出来た。 一方、米国現地法人においては、コロナウイルス感染症の影響による工事の進捗の大幅な遅れに伴ない工事間接費の増により収益は大きく下振れした。 その結果、グループ全体としては、営業利益4億91百万円(前年同四半期は5億41百万円の利益)と経常利益5億82百万円(前年同四半期は7億4百万円の利益)を確保し、親会社株主に帰属する四半期純利益は1億92百万円(前年同四半期は4億6百万円の純利益)となった。」

    売上高は前年同期比で増加した一方、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益はいずれも前年同期を下回った。国内の大口受注のずれ込みと工事進捗遅れ、米国の収益下振れが併記されている。
  13. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「その結果、グループ全体としては、営業利益3億円(前年同四半期は5億18百万円の利益)と経常利益3億93百万円(前年同四半期は6億45百万円の利益)を確保し、親会社株主に帰属する四半期純利益は1億39百万円(前年同四半期は4億16百万円の純利益)となった。」

    売上高は前年同期比1百万円増の104億19百万円だったが、営業利益は518百万円から300百万円、経常利益は645百万円から393百万円、親会社株主帰属四半期純利益は416百万円から139百万円へ減少した。
  14. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間の業績としては、売上高43億72百万円(前年同四半期比6億46百万円の減)となった。これは、国内において一部工事の進捗に遅れが見られ、第2四半期以降に先送りになった工事が数件あったことに加えて、米国現地法人JAFEC USA,Inc.は、稼働現場での完成工事がなかった状況にあるためである。利益面においても、これら工事進捗の遅れなどから、原価先行となり、営業利益72百万円(前年同四半期比1億26百万円の減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は16百万円(前年同四半期比84百万円の減)となった。」

    第1四半期は売上高、営業利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同四半期から減少した。国内工事の進捗遅れと米国現地法人の完成工事なしにより、原価先行となったと説明している。
  15. FY2020前進有価証券報告書

    「その結果、連結営業損益は10億32百万円の利益となり(前年同期は4億68百万円の営業利益)、経常損益については12億7百万円の利益となった(前年同期は6億38百万円の経常利益)。親会社株主に帰属する当期純損益については、5億7百万円の純利益となった(前年同期は1億56百万円の純利益)。」

    売上高は前年度比1.5%減の241億24百万円となった一方、営業利益は468百万円から1,032百万円、経常利益は638百万円から1,207百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は156百万円から507百万円へ増加した。
  16. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「当社の同期間の業績としては、売上高154億28百万円(前年同四半期比17億74百万円の減)となった。また、経常利益は7億4百万円(前年同四半期比1億37百万円の増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は4億6百万円(前年同四半期比1億46百万円の増)となった。」

    前年同期比で売上高は17億74百万円減少した一方、経常利益は704百万円、親会社株主帰属四半期純利益は406百万円となり、いずれも前年同期から増加した。
  17. FY2020-Q2対処有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の業績としては、売上高104億18百万円(前年同四半期比6億54百万円の減)となった。国内支店においては、一部工事受注の先送りが見られたものの、大型工事の進捗が順調に進んだことから、利益の積み増しを行うことができたこと、並びに米国現地法人においては、条件変更に伴う工事金回収が進んだことが、赤字幅の縮小につながった。その結果、営業利益5億18百万円(前年同四半期は10百万円の損失)と経常利益6億45百万円(前年同四半期は1億25百万円の利益)を確保し、親会社株主に帰属する四半期純利益は4億16百万円(前年同四半期は17百万円の損失)となった。」

    前年同期の営業損失・親会社株主帰属四半期純損失から、営業利益518百万円、経常利益645百万円、親会社株主帰属四半期純利益416百万円へ改善した。一方、売上高は前年同期比654百万円減少している。
  18. FY2019前進有価証券報告書

    「その結果、連結営業損益は4億68百万円の利益となり(前年同期は4億24百万円の営業利益)、経常損益については6億38百万円の利益となった(前年同期は5億50百万円の経常利益)。親会社株主に帰属する当期純損益については、1億56百万円の純利益となった(前年同期は1億94百万円の純利益)。」

    売上高は244億81百万円で前期比7.9%増、営業利益は468百万円、経常利益は638百万円となり、営業・経常利益は増加した。一方、親会社株主帰属当期純利益は156百万円で前期の194百万円から減少した。
  19. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「当社の同期間の業績としては、売上高172億2百万円(前年同四半期比3億55百万円の増)となった。第2四半期に東京都内における不採算工事の発生があったものの、下期以降は工事進捗が順調に進んだことから、国内支店及び国内子会社による利益の積み増しによる利益の改善があり5億67百万円の経常利益(前年同四半期比1億23百万円の増)を確保し、親会社株主に帰属する四半期純利益は2億59百万円(前年同四半期比1億38百万円の増)となった。」

    前年同期の営業利益317百万円、経常利益443百万円、親会社株主帰属四半期純利益121百万円から、当第3四半期累計では営業利益419百万円、経常利益567百万円、同純利益259百万円へ増益となった。
  20. FY2018対処有価証券報告書

    「その結果、営業損益は4億24百万円の利益となり(前期は3億5百万円の営業損失)、経常損益については5億50百万円の利益となった(前期は1億67百万円の経常損失)。親会社株主に帰属する当期純損益については、1億94百万円の純利益となった(前期は8億95百万円の純損失)。」

    前年度の営業損失・経常損失・親会社株主帰属当期純損失から、当年度は営業利益424百万円、経常利益550百万円、当期純利益194百万円へ改善した。
  21. FY2018-Q3対処有価証券報告書

    「この結果、当第3四半期連結累計期間の業績としては、国内支店での手持ち工事の進捗が想定を上回り、売上高は168億47百万円(前年同四半期比21億14百万円の増)となった。また、利益面においては、米国子会社JAFEC USA,Inc.の工事進捗の遅れがあったものの国内支店や国内子会社の利益の積み増しにより、営業利益3億17百万円(前年同四半期は4億43百万円の損失)となり、経常利益4億43百万円(前年同四半期は2億70百万円の損失)と大きな改善となった。また、親会社株主に帰属する四半期純損益も1億21百万円の純利益(前年同四半期は5億10百万円の純損失)となった。」

    前年同期の減収・営業損失・経常損失・純損失から、売上高が増加し、営業利益317百万円、経常利益443百万円、親会社株主帰属四半期純利益121百万円を計上した。
  22. FY2018-Q2対処有価証券報告書

    「この結果、当第2四半期連結累計期間の業績としては、受注高が順調に伸びた結果、売上高は109億90百万円(前年同四半期比6億53百万円の増)となった。米国現地法人JAFEC USA,Inc.における工事の進捗遅れがあったものの、国内の順調な施工状況が寄与し営業利益1億74百万円(前年同四半期は4億52百万円の損失)となり、営業外収支の改善もあり経常利益2億74百万円(前年同四半期は5億95百万円の損失)と利益面で大きな改善となった。また、親会社株主に帰属する四半期純損益も20百万円の純利益(前年同四半期は6億34百万円の純損失)となった。」

    前年同期の減収・営業損失・経常損失・純損失から、売上高は増加し、営業利益174百万円、経常利益274百万円、親会社株主帰属四半期純利益20百万円へ改善した。
  23. FY2017悪化有価証券報告書

    「営業損益は3億5百万円の営業損失となった(前期は14億21百万円の営業利益)。経常損益については、営業外収支が改善したものの1億67百万円の経常損失となった(前期は13億33百万円の経常利益)。親会社株主に帰属する当期純損益については、米国現地法人の所有する固定資産の減損損失3億40百万円の計上等により、8億95百万円の親会社株主に帰属する当期純損失となった(前期は9億51百万円の親会社株主に帰属する当期純利益)。」

    年度通期で営業損失3億5百万円、経常損失1億67百万円、親会社株主帰属当期純損失8億95百万円を計上し、前期の利益から損失へ転じた。
  24. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「この最終年度にあたる当期の第3四半期連結累計期間の業績としては、国内では都市部における受注・施工動向に若干の鈍さが見られたものの、東北、九州地区で受注・施工・利益において健闘した。しかし、米国現地法人における工事において施工方法の変更や想定外の地質問題に起因する工事遅延の影響によるコスト増により、売上高147億32百万円(前年同四半期比23億32百万円の減)、営業損失4億43百万円(前年同四半期は11億56百万円の利益)、経常損失2億70百万円(前年同四半期は12億62百万円の利益)、親会社株主に帰属する四半期純損失は5億10百万円(前年同四半期は8億13百万円の利益)となった。」

    第3四半期連結累計期間でも減収、営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失を計上した。赤字基調と米国工事のコスト増の影響を引き続き記載している。
  25. FY2017-Q2初出有価証券報告書

    「この最終年度にあたる当期の第2四半期連結累計期間の業績としては、都市部に比べ他地域の受注・施工動向に若干の鈍さが見られたことに加えて、米国現地法人における工事において施工方法の変更や想定外の地質問題に起因する工事遅延の影響によるコスト増、また、年初からの円高による為替差損の発生により、売上高103億36百万円(前年同四半期比9億35百万円の減)、営業損失4億52百万円(前年同四半期は6億26百万円の利益)、経常損失5億95百万円(前年同四半期は7億10百万円の利益)、親会社株主に帰属する四半期純損失は6億34百万円(前年同四半期は3億55百万円の利益)となった。」

    第2四半期累計で売上高が前年同期比9億35百万円減少し、営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失を計上した。
一緒に動いた変遷

「機動的な資本政策としての自己株式取得」は、この変遷が動いた25回のうち11回、同じ書類で同じ向きに動きました。

11109887★123456
  1. ★この変遷
  2. 1機動的な資本政策としての自己株式取得11回
  3. 2国内支店・国内子会社による利益の積み増し10回
  4. 3JAFEC USAの収益力回復9回
  5. 4施工体制および機械設備の拡充8回
  6. 5米国工事の施工方法変更・想定外地質による工事遅延とコスト増8回
  7. 6選択と集中による安定した収益力の確保7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本基礎技術の次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
第2四半期累計の減収・営業損失・経常損失・純損失|日本基礎技術(1914)の変遷 | Komori