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日本基礎技術(1914)・リスク対処

為替差損の発生

FY2016に初出。35回の記載のうち21回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-08-12。

35記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化対処FY2022-Q1 – FY2024-Q12016: 320162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 320212022: 320222023: 320232024: 320242025: 120252026: 32026
同じテーマの他社
為替変動・外貨建取引による業績影響474社が書いているテーマ・逆風412社・追い風20社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに54社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの488件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-12対処決算

    「連結経常利益は為替差益95百万円の影響もあり、7億80百万円(同3億58百万円増)となり」

    前年同期の為替差損に対し、当四半期は為替差益を計上している。
  2. FY2026対処有価証券報告書

    「為替差益 353,002」

    当連結会計年度は3億53百万円の為替差益を計上し、前年度の為替差損から為替関連損益が改善した。
  3. 2026-05-14対処業績予想の修正

    「一方、経常利益については、受取配当金 293 百万円、為替差益 353 百万円等の影響により、464 百万円増加しました。」

    通期では為替差益353百万円が計上され、為替差損の発生リスクは収益面で低減した実績が示された。
  4. FY2026-H1対処有価証券報告書

    「為替差益51百万円の影響もあり、連結経常利益は10億58百万円(同80百万円減)」

    前年同期に220百万円の為替差損を計上していたのに対し、当中間連結会計期間は51百万円の為替差益となり、為替関連損益は改善した。
  5. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「為替差損2億20百万円の影響もあり、連結経常利益は11億38百万円(同4億89百万円増)」

    前年同期に為替差益98,112千円を計上していたのに対し、当中間連結会計期間は220,064千円の為替差損を計上し、為替関連損益が悪化した。
  6. FY2024対処有価証券報告書

    「為替差益 153,913」

    当年度は153,913千円の為替差益を計上し、前年の43,341千円から為替関連損益が改善した。為替差損は発生していない。
  7. FY2024-Q3為替差益が減少有価証券報告書

    「為替差益 63,530 4,955」

    当第3四半期累計期間も為替差益を計上し、為替差損は発生していない。一方、為替差益は前年同期の63,530千円から4,955千円へ減少した。
  8. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「為替差益 98,112」

    当第2四半期累計期間も為替差益98,112千円を計上し、為替差損は発生していない。前年同期の為替差益122,217千円からは減少したが、為替関連損益は利益を維持している。
  9. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「為替差益 64,507」

    当第1四半期累計期間は64,507千円の為替差益を計上し、前年同期の50,091千円から為替関連損益が改善している。
  10. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「為替差益 63,530」

    当第3四半期累計期間は63,530千円の為替差益を計上し、前年同期の9,912千円から為替関連損益が改善している。
  11. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「為替差益 122,217」

    当第2四半期累計期間は122,217千円の為替差益を計上し、前年同期の3,655千円から為替関連損益が改善している。
  12. FY2022対処有価証券報告書

    「為替差益 22,137」

    当年度は22,137千円の為替差益を計上し、前年度の46,298千円の為替差損から為替関連損益が改善した。
  13. FY2022-Q3対処有価証券報告書

    「為替差益 9,912」

    当第3四半期累計期間は9,912千円の為替差益を計上し、前年同期の66,686千円の為替差損から為替関連損益の改善が続いている。
  14. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「為替差益 3,655」

    当第2四半期累計期間は3,655千円の為替差益を計上し、前年同期の為替差損から為替関連損益が改善している。
  15. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「営業外費用 支払利息 844 為替差損 -」

    当第1四半期累計期間は為替差損を計上しておらず、前年同四半期の12,564千円の為替差損から為替関連損益が改善している。
  16. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「為替差損 66,686」

    第3四半期累計期間の為替差損は66,686千円となり、前年同期の28,327千円から損失額が増加している。
  17. FY2021-Q2対処有価証券報告書

    「為替差損 38,051」

    第2四半期累計期間の為替差損は38,051千円で、前年同期の38,627千円から減少した。ただし、為替差損自体は継続している。
  18. FY2021-Q1対処有価証券報告書

    「営業外費用 支払利息 141 為替差損 12,564」

    第1四半期連結累計期間の為替差損は12,564千円で、前年同四半期の37,068千円から損失額が減少した。
  19. FY2020悪化有価証券報告書

    「為替差損 49,319」

    為替関連損益は前年度の為替差益10,492千円から、当年度は49,319千円の為替差損へ転じた。
  20. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「営業外費用 支払利息 1,317 為替差損 28,327」

    当第3四半期連結累計期間に28,327千円の為替差損を計上した。前年同期の為替差益2,937千円から為替関連損益が損失へ転じている。
  21. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「為替差損 38,627」

    当第2四半期連結累計期間に3,862万7千円の為替差損を計上した。前年同期の為替差益20,903千円から為替関連損益が悪化している。
  22. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「営業外費用 支払利息 454 為替差損 37,068」

    当第1四半期連結累計期間に37,068千円の為替差損を計上した。前年同四半期の為替差益12,429千円から為替関連損益が悪化している。
  23. FY2019対処有価証券報告書

    「為替差益 10,492」

    前年の為替差損33,688千円から、当年度は為替差益10,492千円へ転じ、為替関連損益が改善している。
  24. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「為替差益 2,937」

    当第3四半期連結累計期間も為替差益2,937千円を計上しており、前年同期の為替差益492千円と同様に為替差損は発生していない。
  25. FY2019-Q2対処有価証券報告書

    「為替差益 20,903」

    当第2四半期連結累計期間は為替差益20,903千円を計上し、前年同期の為替差益4,502千円から為替関連損益が改善している。
  26. FY2019-Q1対処有価証券報告書

    「為替差益 12,429」

    前年同期の為替差損141千円から、当第1四半期連結累計期間は為替差益12,429千円へ転じ、為替関連損益が改善している。
  27. FY2018悪化有価証券報告書

    「為替差損 33,688」

    連結損益では、前年度の為替差益3,750千円から当年度は為替差損33,688千円へ転じ、為替関連損益が悪化した。
  28. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「為替差益 492」

    第3四半期連結累計期間も為替差益492千円を計上しており、前年同期や前年度に発生した為替差損から改善した状態を維持している。
  29. FY2018-Q2対処有価証券報告書

    「為替差益 4,502」

    前年同期に計上していた為替差損233,170千円から、当第2四半期連結累計期間は為替差益4,502千円へと為替関連損益が改善している。
  30. FY2018-Q1対処有価証券報告書

    「営業外収支の改善により経常利益32百万円(前年同四半期は3億37百万円の損失)となった。 為替差損 141」

    当第1四半期の為替差損は141千円で、前年同四半期の192,388千円から大幅に減少している。営業外収支の改善と経常損益の黒字化も記載している。
  31. FY2017対処有価証券報告書

    「経常損益については、営業外収支が改善したものの1億67百万円の経常損失となった(前期は13億33百万円の経常利益)。」

    連結損益計算書では為替差益3,750千円を計上し、前期の為替差損178,858千円から為替関連損益は改善した。
  32. FY2017-Q3対処有価証券報告書

    「為替差益 57,359」

    第3四半期連結累計期間の営業外損益では為替差益57,359千円を計上しており、第2四半期累計期間に記載された為替差損から、為替関連損益の状況が改善している。
  33. FY2017-Q2悪化有価証券報告書

    「また、年初からの円高による為替差損の発生により、売上高103億36百万円(前年同四半期比9億35百万円の減)、営業損失4億52百万円(前年同四半期は6億26百万円の利益)、経常損失5億95百万円(前年同四半期は7億10百万円の利益)となった。 為替差損 233,170」

    年初からの円高による為替差損が第2四半期累計の業績悪化要因として記載され、為替差損は233,170千円となった。前四半期累計の192,388千円から損失額が増加している。
  34. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「為替差損 192,388」

    当第1四半期連結累計期間に為替差損192,388千円を計上している。為替差損の発生が再び実績として記載されている。
  35. FY2016初出有価証券報告書

    「経常損益については、1億78百万円の為替差損を計上し、13億33百万円の経常利益となった」

    当年度の損益に1億78百万円の為替差損が発生した事実を記載している。
一緒に動いた変遷

「機動的な資本政策としての自己株式取得」は、この変遷が動いた35回のうち14回、同じ書類で同じ向きに動きました。

141010988★123456
  1. ★この変遷
  2. 1機動的な資本政策としての自己株式取得14回
  3. 2国内支店・国内子会社による利益の積み増し10回
  4. 3都市部以外の受注・施工動向の鈍化10回
  5. 4施工体制および機械設備の拡充9回
  6. 5JAFEC USAの収益力回復8回
  7. 6新型コロナウイルス感染症・パンデミックによる事業影響8回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本基礎技術の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-12の決算で、「対処」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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