民間住宅関連工事を中心とした地盤改良工事の増加
FY2017-Q2に初出。26回の記載のうち22回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載は2026-08-07。
テノックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-07再定義決算
「前年同期に比べ地盤改良工事が減少したことで49億41百万円（前年同期比4.5％減）となりました。」
前期までの大型地盤改良工事の増加・売上寄与から、当四半期は地盤改良工事の減少が減収要因となる構成へ変化した。 - FY2026再定義有価証券報告書
「主に工場関連や物流施設の大型の地盤改良工事が増加したものの、鉄道などのインフラ関連の大型の杭工事が減少したことから、売上高は89億81百万円（前年同期比25.4％減）となりました。」
売上寄与の中心が、前期のインフラ関連大型杭工事から、工場・物流施設の大型地盤改良工事へ移った。 - 2026-05-14再定義決算
「主に工場関連や物流施設の大型の地盤改良工事が増加したものの、鉄道などのインフラ関連の大型の杭工事が減少した」
売上寄与の中心が、鉄道などのインフラ関連大型杭工事から、工場・物流施設の大型地盤改良工事へ変化したことを通期業績で確認した。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「主に工場関連や物流施設の大型の地盤改良工事が増加したものの、鉄道などのインフラ関連の大型の杭工事が減少したことから、売上高は89億81百万円（前年同期比25.4％減）となりました。」
前期の鉄道等インフラ関連大型杭工事中心の売上寄与から、工場・物流施設の大型地盤改良工事が増加し、インフラ大型杭工事が減少する構成へ変化した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「主に工場関連や物流施設の大型の地盤改良工事が減少したものの、前期に引き続き、鉄道などのインフラ関連の大型の杭工事が増加したことから」
売上寄与の中心が、工場・物流施設の大型地盤改良工事から、鉄道等のインフラ関連大型杭工事へさらに移っている。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「建設事業は、主に工場関連や物流施設の大型の地盤改良工事が減少したものの、前期に引き続き、鉄道などのインフラ関連の大型の杭工事が増加したことから、売上高は120億41百万円（前年同期比24.5％増）となりました。」
売上寄与案件は、工場・物流施設の大型地盤改良工事から、鉄道などインフラ関連の大型杭工事へ比重が移っている。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「建設事業は、主に地盤改良工事において工場関連の工事が伸長したこと、また杭工事において高速道路を中心とした道路工事や鉄道工事が売上高に寄与したことで、売上高は46億63百万円（前年同期比10.8％増）となりました。」
売上寄与案件は、前期までの大型民間工場・道路・鉄道工事の説明を引き継ぎつつ、工場関連の地盤改良工事と高速道路・鉄道高架橋の杭工事が中心として示されている。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「建設事業は、主に杭工事において高速道路や鉄道工事が大幅に増加し、地盤改良工事において大型の民間工場が寄与したことで、売上高は133億64百万円（前年同期比27.3％増）となりました。」
売上寄与案件は、高速道路・鉄道工事の大幅な増加と大型民間工場の地盤改良工事を中心とする構成へ更新された。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「建設事業は、主に関西地区の杭工事において高速道路を中心とした道路工事や鉄道工事が伸長し、地盤改良工事において民間の工場や電力施設の建設案件が寄与したことで、売上高は84億10百万円（前年同期比25.1％増）となりました。」
売上寄与案件は、前回までの道路・鉄道工事と民間工場に加え、関西地区および電力施設の建設案件を含む構成へ更新された。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「建設事業は、主に杭工事において高速道路を中心とした道路工事や鉄道工事が伸長したこと、また地盤改良工事において民間工場の工事が売上高に寄与したことで、売上高は42億10百万円（前年同期比35.3％増）となりました。」
売上寄与案件の構成が、前期までの大型物流施設・大型電力施設中心の説明から、高速道路を中心とする道路工事、鉄道工事、民間工場の地盤改良工事へ変化している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「売上高につきましては、大型物流施設の杭工事や大型電力施設の地盤改良工事が寄与したものの、杭材料の販売や地盤改良工事の中小案件の受注件数が減少したことで減収となりました。」
売上寄与案件が大型物流施設・大型電力施設に移る一方、杭材料販売と地盤改良工事の中小案件の受注減少が減収要因として示された。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「建設事業は、主に大型物流施設の杭工事や大型電力施設及び物流施設の地盤改良工事が順調に推移したものの、地盤改良工事の中小案件で受注件数が減少したこと、また、杭商品の販売が減少したことなどから67億20百万円（前年同期比5.3％減）となりました。」
売上寄与案件は大型物流施設・大型電力施設・物流施設関連へ移る一方、地盤改良工事の中小案件と杭商品の販売の減少が減収要因として示された。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「主に大型物流倉庫の杭工事や大型電力施設の地盤改良工事が順調に推移したものの、地盤改良工事の中小案件の受注件数の減少から31億86百万円（前年同期比6.6％減）となりました。」
売上寄与案件が、大型物流倉庫の杭工事や大型電力施設の地盤改良工事へ移る一方、地盤改良工事の中小案件の受注件数が減少した。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「高速道路を中心とした杭工事や工場及び物流倉庫等の地盤改良工事が順調に推移したものの、鉄道関連の杭工事が端境期となったことや教育文化施設の減少、また受注環境の変化などが重なったことにより」
売上寄与案件は高速道路関連の杭工事、工場・物流倉庫の地盤改良工事へ広がった一方、鉄道関連工事の端境期、教育文化施設の減少、受注環境の変化が減収要因となった。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「物流施設を中心とした地盤改良工事やデータセンターの杭工事並びに杭材料の商品売上高が増加したものの、土木の鉄道関連の杭工事が端境期となり減少したことに加え、受注環境の変化や高速道路関連工事が一服したことなどが重なり」
売上寄与案件が、従来の鉄道・高速道路関連工事から、物流施設の地盤改良工事やデータセンターの杭工事へ広がった一方、鉄道関連工事は端境期、高速道路関連工事は一服した。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「集合住宅や工場など民間の地盤改良工事が堅調に推移するものの、杭工事において鉄道や高速道路関連工事が一服したことなどにより」
売上寄与の案件構成は、民間の集合住宅・工場の地盤改良工事が堅調である一方、鉄道・高速道路関連の杭工事が一服する形に変化している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「杭工事では土木の鉄道、高速道路関連工事や建築の公共施設関連工事等が順調に推移するものの、東北の震災復興関連の水門工事が終盤を迎えました。地盤改良工事では住宅関連工事が増加したものの、大型の工場や商業施設関連工事が一服したことや年度末に向け完成を予定していた工事の遅れなどにより減収となりました。」
売上寄与案件が鉄道・高速道路・公共施設・住宅関連へ移る一方、震災復興工事の終盤化、大型工場・商業施設工事の一服、工事遅れが減収要因となった。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「以上の結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は、鉄道関連や高速道路関連等の杭工事が順調に推移するものの、東北の震災復興関連の杭工事が終盤を迎え、また大型の工場及び商業施設の地盤改良工事が一服したことなどにより139億6百万円（前年同期比16.4％減）となりました。」
売上寄与案件は鉄道・高速道路関連等の杭工事へ広がる一方、震災復興関連工事の終盤化と大型工場・商業施設の地盤改良工事の一服が減収要因となっている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「高速道路関連等の土木の杭工事が増加したものの、工場及び商業施設の地盤改良工事が一服したことなどにより88億93百万円（前年同期比23.1％減）となりました。」
高速道路関連等の杭工事が増加する一方、工場・商業施設の地盤改良工事が一服する案件構成が続いている。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「主に高速道路を中心に道路関連の杭工事が増加したものの、水門等の震災復興関連工事が終盤を迎えたことに加え、民間の工場や商業施設の地盤改良工事が一服したことなどにより、売上高は44億17百万円（前年同期比23.2％減）となりました。」
売上寄与案件が、従来の鉄道関連・民間工場等から高速道路を中心とする道路関連杭工事へ変化した一方、震災復興関連工事の終盤化と民間工事の一服が減収要因となった。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「主に民間の物流施設関連工事が減少したものの、鉄道関連の杭工事や民間工場の地盤改良工事を初めとして複数の大型工事が完成したことなどにより、売上高が114億67百万円（前年同期比2.1％増）となりました。」
売上寄与案件の構成が、前回の鉄道関連杭工事・民間商業施設の地盤改良工事から、鉄道関連杭工事・民間工場の地盤改良工事を中心とする複数の大型工事へ変化している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、主に鉄道関連の杭工事や民間商業施設の地盤改良工事が順調に進んだものの、前年同期は複数の大型工事を手掛けたことや道路関連工事が一服したことを受け57億63百万円（前年同期比6.4％減）となりました。」
従来の民間住宅・工場等の地盤改良工事から、今回は鉄道関連の杭工事や民間商業施設の地盤改良工事の進捗が記載され、売上寄与の案件構成が変化している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「文化・流通施設のパイル工事や民間工場の地盤改良工事で複数の大型工事が完成したことなどにより前連結会計年度を上回りました。」
従来の民間住宅関連工事中心の地盤改良から、民間工場・文化施設・流通施設など大型案件中心の売上寄与へ内容が広がっている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「売上高については、主に民間住宅や商業施設などの地盤改良工事が増加したものの、東北地区の震災復興関連の杭工事が復興から創生に向かうなかで落ち着きを見せたことにより、前連結会計年度を下回りました。」
民間住宅・商業施設などの地盤改良工事の増加が引き続き記載されているが、全体では震災復興関連の杭工事減少の影響を受けた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「建設事業は、民間の住宅関連工事などで大型の地盤改良工事を施工したものの、土木関連の杭工事が減少したことなどにより売上高が134億10百万円（前年同期比6.5％減）となりました。」
民間住宅関連工事などで大型の地盤改良工事を施工したことが記載されている。ただし今回は、地盤改良工事の増加ではなく、杭工事減少との対比で示されている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「前年同期に比べ土木関連の杭工事が減少したものの、民間の住宅関連工事を中心に地盤改良工事が増加したことなどにより89億46百万円（前年同期比1.1％増）となりました。」
民間住宅関連工事を中心とする地盤改良工事の増加が、売上高の増加要因として初めてスレッド化できる。