高採算工事の減少による利益圧迫
FY2017-Q1に初出。29回の記載のうち9回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-11-06。
テノックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- FY2026対処有価証券報告書
「鉄道などのインフラ関連の大型の杭工事が減少したことから、売上高は204億77百万円（前連結会計年度比11.6％減）となりました。また、利益につきましては、全般的な労務費の上昇の影響がありましたが、契約条件の最適化などの営業活動の取り組みや施工効率の向上などにより工事収益が改善した結果、セグメント利益は12億67百万円（前連結会計年度比14.8％増）となりました。」
大型杭工事の減少による減収は生じたが、契約条件の最適化と施工効率向上によりセグメント利益は増加した。 - 2026-05-14再定義決算
「前連結会計年度に比べ大型の地盤改良工事が増加したものの、大型の杭工事が減少したことで210億93百万円（前連結会計年度比11.1％減）となりました。」
大型杭工事の減少による売上減少が続く一方、地盤改良工事の増加と運営改善によって利益を確保する構図が通期でも示された。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「建設事業は、主に工場関連や物流施設の大型の地盤改良工事が増加したものの、鉄道などのインフラ関連の大型の杭工事が減少したことから、売上高は89億81百万円（前年同期比25.4％減）となりました。また、利益につきましては、全般的な労務費の上昇の影響がありましたが、施工効率の向上や契約条件の最適化などの営業活動の取り組みなどにより、セグメント利益は5億30百万円（前年同期比1.8％増）となりました。」
大型杭工事の減少による減収が生じた一方、施工効率向上と契約条件最適化により利益は増加し、利益変動の中心が工事量から運営改善へ移っている。 - FY2025対処有価証券報告書
「前期に引き続き、鉄道などのインフラ関連の大型の杭工事が増加したことから、売上高は231億69百万円（前連結会計年度比17.6％増）となりました。また、利益につきましては、…大型の杭工事が寄与したことなどにより、セグメント利益は11億3百万円（前連結会計年度比118.1％増）となりました。」
大型工事不足による従来の利益圧迫要因に対し、インフラ関連の大型杭工事の増加が増収・増益に寄与した。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「地盤改良工事における採算の高い工事の減少と着工時期の遅れ、全般的な労務費の上昇や、販売費及び一般管理費が増加した影響もありましたが、大型の杭工事での先行費用の回収が進んだことにより、営業利益は4億42百万円（前年同期比105.6％増）」
利益圧迫要因の中心として、採算の高い地盤改良工事の減少・着工遅延・労務費上昇が示される一方、大型杭工事の先行費用回収が利益改善要因として示され、利益変動の構図が更新された。 - FY2024再定義有価証券報告書
「また、利益につきましては、建設資材価格の高止まりや労務費などが増加したことに伴い工事利益が減益となったことで、セグメント利益は5億6百万円（前連結会計年度比19.9％減）となりました。」
大型工事の増収寄与がある一方、利益圧迫要因の中心が大型工事の不足から、建設資材価格・労務費の上昇による工事利益減少へ移っている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「建設事業は、主に地盤改良工事において工場関連の工事が伸長したこと、また杭工事において高速道路を中心とした道路工事や鉄道工事が売上高に寄与したことで、売上高は46億63百万円（前年同期比10.8％増）となりました。また、利益につきましては、売上高が増収となったことに加え、施工機械の稼働が高まったことなどに伴い工事利益が増益となったことで、セグメント利益3億17百万円（前年同期比132.3％増）となりました。」
大型工事の減少による利益圧迫ではなく、工場関連工事、道路・鉄道工事および施工機械の稼働上昇が増収・増益に寄与している。 - FY2023対処有価証券報告書
「売上高につきましては、主に鉄道高架橋を中心としたインフラ関連の杭工事や民間設備投資の盛り上がりに伴う工場関連の地盤改良工事などの大型工事が寄与したことで増収となりました。利益につきましては、大型工事を中心とした売上高の増加に加え、記録的な寒波による影響も軽微であったことなどから増益となりました。」
大型工事の減少による利益圧迫ではなく、大型工事の増収・増益寄与が通期実績として示されている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、利益につきましては、売上高が増収となったことや施工機械の稼働が高まったことなどで工事利益率が改善し、セグメント利益は2億79百万円（前年同期比199.3％増）となりました。」
従来の工事構成による利益変動に加え、施工機械の稼働上昇による工事利益率改善が、セグメント利益の前年同期比199.3％増として示された。 - FY2022前進有価証券報告書
「利益につきましては、売上高の減少や建設需要の先行きの不透明感に伴う競合激化があったものの大型工事を中心に工事利益率が改善したことで増益となりました。」
大型工事を中心とする工事利益率の改善が、競合激化と減収の中でもセグメント増益に結び付いた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、利益につきましては、売上高は減収となるものの大型工事で施工効率が高まったことなどから工事利益率が改善し、セグメント営業利益は93百万円（前年同期比126.3％増）となりました。」
大型工事の施工効率向上と工事利益率改善が、前年同期比126.3％増のセグメント営業利益として実績に現れている。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「主に大型物流倉庫の杭工事や大型電力施設の地盤改良工事が順調に推移したものの、地盤改良工事の中小案件の受注件数の減少から31億86百万円（前年同期比6.6％減）となりました。」
大型工事が順調に推移している一方、中小規模の地盤改良工事の受注件数減少が売上減少要因として示され、利益を圧迫する工事構成の説明が大型工事不足から中小案件減少へ変化している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「また、利益につきましては、売上高が減少したことや新型コロナウイルス感染症による建設需要の先行き不透明感から競合が厳しくなり利益率が低下したことで前連結会計年度を下回りました。」
大型物流施設の杭工事が売上に寄与した一方、土木の杭工事の端境期、競争激化、利益率低下により通期利益が減少した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「また、利益につきましては、売上高の減少や利益に寄与する大型工事の施工が少なかったことなどから工事利益率が低下し、営業利益は1億16百万円（前年同期比88.7％減）」
利益に寄与する大型工事の施工が少なく工事利益率が低下し、営業利益が前年同期比88.7％減となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「また、利益につきましては、主に大型工事の施工が少なかったことから工事利益率が低下し、セグメント利益41百万円（前年同期比93.5％減）となりました。」
大型工事の施工が少なく、工事利益率が低下してセグメント利益が前年同期比93.5％減となった。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「また、利益につきましては、売上高は減少したものの、前期計上した施工不具合の復旧に伴う工事関連費用等がなくなったことや施工管理の徹底を進めたことにより工事の利益率が改善し営業利益10億33百万円（前年同期比70.6％増）、経常利益10億66百万円（前年同期比66.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益7億51百万円（前年同期比75.0％増）となりました。」
従来の大型・高採算工事の増減による利益変動から、施工不具合復旧費用の消失と施工管理徹底による利益率改善が利益増加要因として示される構図へ変化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、前期に発生した大型建築基礎工事における施工不具合の復旧に伴う工事関連費用等を原価に計上したものの、売上高が増加したことなどから、営業利益６億５百万円（前年同期比2.9％減）、経常利益６億39百万円（前年同期比2.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益４億29百万円（前年同期比6.7％減）となりました。」
大型工事の完成による売上増加がある一方、施工不具合の復旧関連費用が利益を押し下げる構図が続いている。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、鉄道関連の杭工事や民間工場の地盤改良工事を初めとして複数の大型工事が完成したことなどにより115億69百万円（前年同期比1.2％増）となりました。しかしながら、利益につきましては、売上高の増加等による増益要因があったものの、前期に発生した大型の建築基礎工事における施工不具合の復旧に伴う工事関連費用等を計上したことなどで営業利益５億円（前年同期比40.3％減）となりました。」
大型工事の減少が利益を圧迫する従来の構図から、複数の大型工事が完成して増収となる一方、施工不具合の復旧費用が利益を押し下げる構図へ変化している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「また、利益につきましては、概ね期初計画通りに推移しているものの、前年同期に比べ大型工事が減少したことなどで営業利益４億48百万円（前年同期比29.4％減）、経常利益４億60百万円（前年同期比28.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益３億13百万円（前年同期比31.2％減）となりました。」
前年同期に比べ大型工事が減少し、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が減少した。大型工事の減少による利益圧迫が再び具体的な数値を伴って現れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「施工効率の改善や施工コストの削減等を推し進めたことで採算の高い工事を手掛けることができたものの、大型の建築基礎工事において昨年後半に発生した施工不具合の復旧工事費用を計上したことにより、前連結会計年度を下回ることとなりました。」
採算の高い工事は利益に寄与した一方、施工不具合の復旧費用が利益を圧迫する状態が通期でも確認された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、採算の高い工事が寄与したものの、大型の建築基礎工事において発生した不具合箇所の復旧工事費用を計上したことで、営業利益は６億23百万円（前年同期比14.2％減）、経常利益は６億53百万円（前年同期比19.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は４億60百万円（前年同期比28.3％減）と前年同期に比べ減少いたしました。」
採算の高い工事が利益に寄与する状態は続いているが、今回は大型建築基礎工事の不具合復旧費用が利益を押し下げた。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「利益につきましては、一部の工事で施工遅れが発生したものの、採算の高い工事が完成したことや調査研究関連費用が第３四半期連結会計期間以降にずれ込むことなどから、営業利益は８億39百万円（前年同期比105.0％増）、経常利益は８億59百万円（前年同期比98.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は５億97百万円（前年同期比78.2％増）となりました。」
従来の高採算工事減少による利益圧迫から、採算の高い工事の完成が利益増加に寄与する記載へ転換している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「売上高の増加に加え、大型工事を中心として施工効率が高まったことなどにより、営業利益は６億36百万円（前年同期比236.0％増）、経常利益は６億45百万円（前年同期比211.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は４億55百万円（前年同期比174.1％増）となり、売上高、利益ともに前年同期を大幅に上回る結果となりました。」
従来の「施工効率の高い大型工事の減少による利益圧迫」から、大型工事を中心とした施工効率の向上が利益増加に寄与する記載へ内容が転換した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「利益につきましては、売上高が減収となったことに加え、施工効率の高かった大型工事が減少したことなどにより、前連結会計年度を下回りました。」
施工効率の高い大型工事の減少が、引き続き利益減少の要因として記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、利益につきましては、施工効率の高い大型の杭工事が減少したことなどにより、営業利益は７億27百万円（前年同期比44.7％減）、経常利益は８億14百万円（前年同期比35.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は６億41百万円（前年同期比23.6％減）となりました。」
施工効率の高い大型杭工事の減少が、引き続き利益を圧迫する要因として実績に現れている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、利益につきましては、施工効率の高い杭工事が減少したことなどにより、営業利益は４億９百万円（前年同期比46.1％減）、経常利益は４億32百万円（前年同期比38.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は３億35百万円（前年同期比28.1％減）となりました。」
高採算工事の減少による利益圧迫という従来のテーマが、今回は施工効率の高い杭工事の減少として記載されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「利益につきましては、売上高の減少や高採算の工事が減少したことなどにより営業利益は１億89百万円（前年同期比58.6％減）、経常利益は２億６百万円（前年同期比55.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は１億66百万円（前年同期比49.9％減）と前年同期を下回る結果となりました。」
高採算工事の減少が利益を押し下げる要因として実際の当四半期業績に現れている。