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テノックス(1905)・事実再定義

建設事業の第2四半期累計増収増益

FY2018-Q2に初出。29回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-11-06。

29記載
10年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2022-Q1 – FY2024-Q2再定義FY2026-H1 – 2026-11-062017: 12018: 420182019: 320192020: 420202021: 320212022: 320222023: 420232024: 220242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社
建設事業の受注増加と採算性改善による業績拡大18社が書いているテーマ・逆風0社・追い風18社

テノックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より6年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。17社中3社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている18社のうち14社を表示しています。上の文は18社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-11-06再定義業績予想の修正

    「建設事業は、海外子会社での大型案件があったものの、国内の一部工事の着工時期が下期へずれ込んだことなどで売上高は89億78百万円(前年同期比微減)となりました。また、利益につきましては、前年同期に杭工事において高採算工事の売上があった反動に加え、労務費などの上昇や国内の一部の工事の着工時期が下期へずれ込んだため、固定費を吸収することができなく売上総利益率が低下しました。また、販売費及び一般管理費においては、本社移転関係費用等の一過性費用に加え、人材確保に係る費用の増加などがあったことから、セグメント損失は1億40百万円(前年同期は5億30百万円の利益)となりました。」

    建設事業は、前年同期の増益構成から、国内工事の着工ずれ込みや費用増加によりセグメント損失となる構成へ変化した。
  2. FY2026再定義有価証券報告書

    「鉄道などのインフラ関連の大型の杭工事が減少したことから、売上高は204億77百万円(前連結会計年度比11.6%減)となりました。また、利益につきましては、全般的な労務費の上昇の影響がありましたが、契約条件の最適化などの営業活動の取り組みや施工効率の向上などにより工事収益が改善した結果、セグメント利益は12億67百万円(前連結会計年度比14.8%増)となりました。」

    建設事業は大型杭工事の減少により減収となったが、運営改善によりセグメント利益は増加する構成となった。
  3. 2026-05-14再定義決算

    「建設事業は、主に工場関連や物流施設の大型の地盤改良工事が増加したものの、鉄道などのインフラ関連の大型の杭工事が減少したことから、売上高は204億77百万円(前連結会計年度比11.6%減)となりました。また、利益につきましては、全般的な労務費の上昇の影響がありましたが、契約条件の最適化などの営業活動の取り組みや施工効率の向上などにより工事収益が改善した結果、セグメント利益は12億67百万円(前連結会計年度比14.8%増)となりました。」

    建設事業は減収となった一方、セグメント利益は増加し、工事量の減少と運営改善による利益増加の組み合わせが通期で確認された。
  4. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「建設事業は、主に工場関連や物流施設の大型の地盤改良工事が増加したものの、鉄道などのインフラ関連の大型の杭工事が減少したことから、売上高は89億81百万円(前年同期比25.4%減)となりました。また、利益につきましては、全般的な労務費の上昇の影響がありましたが、施工効率の向上や契約条件の最適化などの営業活動の取り組みなどにより、セグメント利益は5億30百万円(前年同期比1.8%増)となりました。」

    建設事業は大型杭工事の減少で減収となった一方、施工効率向上と契約条件最適化によりセグメント利益は増加する増収減益から減収増益の構成へ変化した。
  5. FY2025前進有価証券報告書

    「建設事業は、主に工場関連や物流施設の大型の地盤改良工事が減少したものの、前期に引き続き、鉄道などのインフラ関連の大型の杭工事が増加したことから、売上高は231億69百万円(前連結会計年度比17.6%増)となりました。…セグメント利益は11億3百万円(前連結会計年度比118.1%増)となりました。」

    建設事業は大型杭工事の増加、施工効率向上、契約条件最適化により、売上高・セグメント利益とも前期を上回った。
  6. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「建設事業は、主に工場関連や物流施設の大型の地盤改良工事が減少したものの、前期に引き続き、鉄道などのインフラ関連の大型の杭工事が増加したことから、売上高は120億41百万円(前年同期比24.5%増)となりました。また、利益につきましては、地盤改良工事における採算の高い工事の減少と着工時期の遅れ、全般的な労務費の上昇の影響がありましたが、大型の杭工事での先行費用の回収が進んだことにより、セグメント利益は5億20百万円(前年同期比78.7%増)となりました。」

    建設事業は大型杭工事の増加と先行費用回収の進展により、前年同期比24.5%増収、78.7%増益となった。
  7. FY2024-Q3悪化有価証券報告書

    「建設事業は、主に地盤改良工事において工場関連の工事が引き続き高水準で推移したことに加え物流施設の工事などが伸長したこと、また鉄道などのインフラ関連の杭工事が売上高に寄与したことで、売上高は149億72百万円(前年同期比12.0%増)となりました。また、利益につきましては、建設資材価格の高止まりや労務費などが増加したことに伴い工事利益が減益となったことで、セグメント利益4億22百万円(前年同期比19.1%減)となりました。」

    工場・物流施設の地盤改良工事や鉄道等の杭工事により建設事業は増収となったが、建設資材価格の高止まりと労務費等の増加によりセグメント利益は前年同期比19.1%減となった。
  8. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「建設事業は、主に地盤改良工事において工場関連の工事が伸長したこと、また杭工事において高速道路を中心とした道路工事や鉄道工事が売上高に寄与したことで、売上高は96億71百万円(前年同期比15.0%増)となりました。また、利益につきましては、売上高が増収となったことに加え、施工機械の稼働が高まったことなどに伴い工事利益が増益となったことで、セグメント利益2億91百万円(前年同期比4.4%増)となりました。」

    工場関連の地盤改良工事、道路・鉄道工事の寄与と施工機械の稼働上昇により、建設事業は前年同期比15.0%増収、4.4%増益となった。
  9. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「建設事業は、主に地盤改良工事において工場関連の工事が伸長したこと、また杭工事において高速道路を中心とした道路工事や鉄道工事が売上高に寄与したことで、売上高は46億63百万円(前年同期比10.8%増)となりました。また、利益につきましては、売上高が増収となったことに加え、施工機械の稼働が高まったことなどに伴い工事利益が増益となったことで、セグメント利益3億17百万円(前年同期比132.3%増)となりました。」

    建設事業は工場関連の地盤改良工事、道路・鉄道工事の寄与により増収となり、施工機械の稼働上昇も加わってセグメント利益が前年同期比132.3%増となった。
  10. FY2023前進有価証券報告書

    「この結果、売上高は178億64百万円(前連結会計年度比23.8%増)、セグメント利益は6億31百万円(前連結会計年度比28.1%増)となりました。」

    建設事業は鉄道・高速道路の杭工事や民間工場の地盤改良工事が寄与し、売上高とセグメント利益がともに前期を上回った。
  11. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「建設事業は、主に杭工事において高速道路や鉄道工事が大幅に増加し、地盤改良工事において大型の民間工場が寄与したことで、売上高は133億64百万円(前年同期比27.3%増)となりました。また、利益につきましては、売上高が増収となったことや施工機械の稼働が高まったことなどで工事利益が拡大し、セグメント利益は5億21百万円(前年同期比77.3%増)となりました。」

    建設事業は高速道路・鉄道工事および大型民間工場の寄与により増収となり、施工機械の稼働上昇も加わってセグメント利益が前年同期比77.3%増となった。
  12. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「建設事業は、主に関西地区の杭工事において高速道路を中心とした道路工事や鉄道工事が伸長し、地盤改良工事において民間の工場や電力施設の建設案件が寄与したことで、売上高は84億10百万円(前年同期比25.1%増)となりました。また、利益につきましては、売上高が増収となったことや施工機械の稼働が高まったことなどで工事利益率が改善し、セグメント利益は2億79百万円(前年同期比199.3%増)となりました。」

    関西地区の道路・鉄道工事、民間工場・電力施設案件が寄与して増収となり、施工機械の稼働上昇による工事利益率改善も加わってセグメント利益が前年同期比199.3%増となった。
  13. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「建設事業は、主に杭工事において高速道路を中心とした道路工事や鉄道工事が伸長したこと、また地盤改良工事において民間工場の工事が売上高に寄与したことで、売上高は42億10百万円(前年同期比35.3%増)となりました。また、利益につきましては、売上高が増収となったことに伴い工事利益が増益となったことなどで、セグメント利益1億36百万円(前年同期比263.3%増)となりました。」

    高速道路を中心とする道路工事・鉄道工事と民間工場の地盤改良工事が寄与し、建設事業は増収・増益となった。
  14. FY2022前進有価証券報告書

    「この結果、売上高は144億28百万円(前連結会計年度比5.9%減)、セグメント利益は4億92百万円(前連結会計年度比87.5%増)となりました。」

    建設事業は減収となった一方、大型工事を中心とする工事利益率の改善によりセグメント利益が前年同期比87.5%増となった。
  15. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「建設事業は、主に大型物流施設の杭工事や大型電力施設及び物流施設の地盤改良工事が順調に推移したものの、地盤改良工事の中小案件で受注件数が減少したこと、また、杭商品の販売が減少したことなどから67億20百万円(前年同期比5.3%減)となりました。また、利益につきましては、売上高は減収となるものの大型工事で施工効率が高まったことなどから工事利益率が改善し、セグメント営業利益は93百万円(前年同期比126.3%増)となりました。」

    建設事業は減収となった一方、大型工事の施工効率向上と工事利益率改善により、セグメント営業利益が前年同期比126.3%増となった。
  16. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「建設事業は、大型物流倉庫の杭工事や大型電力施設の地盤改良工事が順調に推移したものの、地盤改良工事の中小案件の受注件数が減少したことなどから、売上高は31億11百万円(前年同期比8.2%減)となりました。また、利益につきましては、売上高は微減となるものの大型工事で施工効率が高まったことなどから工事利益率が改善し、セグメント利益37百万円(前年同期は27百万円の損失)となりました。」

    建設事業は減収となった一方、大型工事の施工効率向上と工事利益率改善により、セグメント利益が前年同期の損失から利益へ転じた。
  17. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「建設事業は、土木工事において高速道路を中心とした杭工事や民間の工場及び物流倉庫等の地盤改良工事が順調に推移したものの、鉄道関連の杭工事が端境期となったことや教育文化施設の減少、また受注環境の変化などが重なったことにより、売上高は108億68百万円(前年同期比20.8%減)となりました。また、利益につきましては、売上高の減少や利益に寄与する大型工事の施工が少なかったことから工事利益率が低下し、セグメント利益156百万円(前年同期比85.5%減)となりました。」

    建設事業は前年同期比20.8%減収となり、大型工事の施工減少による工事利益率低下からセグメント利益も前年同期比85.5%減となった。
  18. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「建設事業は、物流施設を中心とした地盤改良工事やデータセンターの杭工事並びに杭材料の商品売上高が増加したものの、土木の鉄道関連の杭工事が端境期となり減少したことに加え、受注環境の変化や高速道路関連工事が一服したことなどが重なり、売上高は70億94百万円(前年同期比19.1%減)となりました。また、利益につきましては、主に大型工事の施工が少なかったことから工事利益率が低下し、セグメント利益41百万円(前年同期比93.5%減)となりました。」

    建設事業は新たな案件の増加があったものの、鉄道・高速道路関連工事の減少と大型工事の施工減少により減収・大幅減益となった。
  19. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「建設事業は、集合住宅や工場など民間の地盤改良工事が堅調に推移するものの、杭工事において鉄道や高速道路関連工事が一服したことなどにより、売上高は33億89百万円(前年同期比23.3%減)となりました。また、利益につきましては、施工管理の徹底を引き続き実施したものの主に売上高の減少に伴いセグメント損失27百万円(前年同期は3億97百万円の利益)となりました。」

    建設事業は民間地盤改良工事が堅調である一方、鉄道・高速道路関連の杭工事の一服により減収となり、セグメント利益も前年同期の利益から損失に転じた。
  20. FY2020再定義有価証券報告書

    「売上高が減少したものの前期に計上した施工不具合の復旧に伴う工事関連費用がなくなったことや施工管理の徹底を進めたことで固定費を吸収し、工事の利益率が改善したことで前連結会計年度を上回りました。この結果、売上高は179億63百万円(前連結会計年度比11.4%減)、セグメント利益は10億55百万円(前連結会計年度比21.6%増)となりました。」

    建設事業は減収となった一方、施工不具合復旧費用の消失と施工管理の徹底による利益率改善によりセグメント利益が増加した。
  21. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「建設事業は、土木工事において鉄道や高速道路の高架橋の杭工事が順調に推移するものの、東北の震災復興関連の杭工事が終盤を迎えたこと、また民間の建築工事において大型の工場及び商業施設の地盤改良工事が一服したことなどにより、売上高は137億19百万円(前年同期比16.5%減)となりました。また、利益につきましては、売上高は減少したものの、前期計上した施工不具合の復旧に伴う工事関連費用等がなくなったことや施工管理の徹底を進めたことにより杭工事を中心として利益率が改善し、セグメント利益10億78百万円(前年同期比73.6%増)となりました。」

    建設事業では、震災復興関連工事の終盤化等により減収となった一方、施工不具合復旧費用の消失と施工管理徹底による利益率改善で増益となる構図が続いている。
  22. FY2020-Q2再定義有価証券報告書

    「高速道路関連等の杭工事が増加したものの、東北の震災復興関連の杭工事が終盤を迎えたことや民間の工場及び商業施設の地盤改良工事が一服したことなどにより、売上高は87億65百万円(前年同期比23.6%減)となりました。また、利益につきましては、売上高が減少したものの、施工管理を徹底したことなどで工事の原価率が改善し、セグメント利益6億33百万円(前年同期比22.5%増)となりました。」

    建設事業は震災復興関連工事の終盤化等で減収となった一方、原価率改善によりセグメント利益は増加する構図へ変化した。
  23. FY2020-Q1再定義有価証券報告書

    「建設事業は、主に高速道路を中心に道路関連の杭工事が増加したものの、水門等の震災復興関連工事が終盤を迎えたことに加え、民間の工場や商業施設の地盤改良工事が一服したことなどにより、売上高は44億17百万円(前年同期比23.2%減)となりました。また、利益につきましては、施工管理を徹底したことなどで工事の原価率が改善したものの売上高の減少に伴いセグメント利益3億97百万円(前年同期比16.7%減)となりました。」

    建設事業は高速道路等の杭工事が増加した一方、震災復興関連工事の終盤化と民間工事の一服により減収減益となった。施工管理の徹底により原価率は改善した。
  24. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「建設事業は、主に鉄道関連の杭工事や民間工場並びに物流倉庫の地盤改良工事で大型工事が完成したことなどにより、売上高が164億29百万円(前年同期比3.9%増)となりました。利益につきましては、前期に発生した大型建築基礎工事における施工不具合の復旧に伴う工事関連費用等を原価に計上したものの、売上高が増加したことなどから、セグメント利益は6億21百万円(前年同期比2.0%減)となりました。」

    建設事業では大型工事の完成による増収が続く一方、前期施工不具合の復旧関連費用によりセグメント利益は前年同期を下回った。
  25. FY2019-Q2再定義有価証券報告書

    「建設事業は、主に民間の物流施設関連工事が減少したものの、鉄道関連の杭工事や民間工場の地盤改良工事を初めとして複数の大型工事が完成したことなどにより、売上高が114億67百万円(前年同期比2.1%増)となりました。利益につきましては、売上高の増加等による増益要因があったものの、前期に発生した大型の建築基礎工事における施工不具合の復旧に伴う工事関連費用等を計上したことなどにより、セグメント利益は5億16百万円(前年同期比38.2%減)となりました。」

    複数の大型工事の完成による増収と、前期発生の施工不具合に伴う復旧費用による減益という構図が示されている。
  26. FY2019-Q1再定義有価証券報告書

    「建設事業は、主に鉄道関連の杭工事や民間商業施設の地盤改良工事が順調に進んだものの、前年同期は物流倉庫や文化施設等の大型工事を手掛けたことや道路関連工事が一服したことを受け、売上高が57億50百万円(前年同期比6.1%減)となりました。利益につきましては、概ね期初計画通りに推移しているものの、前年同期に比べ大型工事が減少したことなどで、セグメント利益は4億77百万円(前年同期比27.3%減)となりました。」

    前年度の大型工事完成による建設事業の増収増益から、今回は大型工事の減少により減収減益となった。
  27. FY2018再掲有価証券報告書

    「文化・流通施設のパイル工事や民間工場の地盤改良工事で複数の大型工事が完成したことなどにより前連結会計年度を上回りました。一方で、利益については、施工効率の改善や施工コストの削減等を推し進めたことで採算の高い工事を手掛けることができたものの、大型の建築基礎工事において昨年後半に発生した施工不具合の復旧工事費用を計上したことにより、前連結会計年度を下回りました。」

    大型工事完成による増収と、施工不具合の復旧費用による減益という第3四半期以降の構図が通期でも続いた。
  28. FY2018-Q3再定義有価証券報告書

    「建設事業は、主に倉庫や流通施設等複数の大型基礎工事が完成したことにより、売上高が158億19百万円(前年同期比18.0%増)となりました。利益につきましては、採算の高い工事が寄与したものの、大型の建築基礎工事において発生した不具合箇所の復旧工事費用を計上したことにより、セグメント利益は6億33百万円(前年同期比16.4%減)となりました。」

    前回の建設事業の増収増益から、今回は大型基礎工事の完成で増収となった一方、不具合復旧費用によりセグメント利益は減少する増収減益へ変化した。
  29. FY2018-Q2初出有価証券報告書

    「建設事業は、前連結会計年度の下期に受注した複数の大型工事が完成したことなどにより、売上高が112億37百万円(前年同期比26.9%増)となりました。利益につきましては、一部の工事で施工遅れが発生したものの、採算の高い工事が完成したことや調査研究関連費用が第3四半期連結会計期間以降にずれ込むことなどにより、セグメント利益は8億35百万円(前年同期比83.8%増)となりました。」

    建設事業では複数の大型工事の完成などにより増収となり、採算の高い工事の完成などからセグメント利益も前年同期を上回った。
一緒に動いた変遷

「土木建築コンサルティング全般等事業の減収・損失」は、この変遷が動いた29回のうち13回、同じ書類で同じ向きに動きました。

131212998★123456
  1. ★この変遷
  2. 1土木建築コンサルティング全般等事業の減収・損失13回
  3. 2高採算工事の減少による利益圧迫12回
  4. 3収益力の強化12回
  5. 4新興国経済減速・英国のEU離脱による先行き不透明感9回
  6. 5民間住宅関連工事を中心とした地盤改良工事の増加9回
  7. 6原価管理の徹底8回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
テノックスの次の決算発表は2026-11-06の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-06の業績予想の修正で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
建設事業の第2四半期累計増収増益|テノックス(1905)の変遷 | Komori