差別化工法の開発・普及と研究開発
FY2017に初出。30回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- FY2026前進有価証券報告書
「施工管理システムにGNSSを用いた施工機の位置誘導機能、及び施工に関わる三次元情報を統合的に管理・運用する機能を追加し、同システムの実用化を図りました。さらに、品質向上を図るため、施工管理システムの機能を更に向上し、普及拡大を継続して行いました。」
研究開発費68,486千円、スタッフ11名の体制で、GNSS・三次元情報統合機能の実用化、液状化対策や産業副産物活用の研究を進めた。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、6百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続しているが、活動状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「新たな基礎工法として「テノキューブ工法（地盤改良工法）」、「ＣＰ－Ｘ工法（杭工法）」を開発・商品化いたしました。」
研究開発の成果としてテノキューブ工法とCP-X工法を開発・商品化し、公的認証も取得した。次世代ピュアパイル工法についても公的認証を取得している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続しているが、活動状況に重要な変更はないと記載されている。研究開発費は中間累計で4百万円となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「浅層地盤改良工法と高支持力杭工法の開発が概ね終了し、その実用化に目途が立ちました。」
浅層地盤改良工法・高支持力杭工法の開発が概ね終了し、実用化に目途が立った。また、地中撹拌状況確認システムの試験運用継続、産業副産物を用いた地盤復旧工法の実用化なども記載された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、72百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計の研究開発費は72百万円となった一方、活動状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、37百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費は37百万円であった。活動状況に重要な変更はない。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、信頼性を向上した施工管理システムの実用化・全国展開とともに、地中での撹拌状況を確認するシステムを開発し、試験運用を開始しました。」
施工管理システムの実用化・全国展開に加え、地中の撹拌状況確認システムの開発・試験運用、産業副産物を用いた地盤復旧への適用、浅層地盤改良工法の開発着手など、研究開発が具体的に進展している。研究開発スタッフは13名、研究開発費は63,558千円である。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、47百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費は47百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、28百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費は28百万円であった。活動状況に重要な変更はない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、20百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費は20百万円であった。活動状況に重要な変更はない。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、さらなる品質向上を目指し、施工管理装置の入れ替えや施工装備の改善・運用を始め、施工データの整理とその蓄積作業を継続して行いました。また、土木構造物（免震構造）への適用に関する共同研究に着手し、提案構造の地震応答特性を確認するための実物大載荷実験を行いました。」
施工管理装置の入れ替え・施工装備改善、免震構造への適用研究、実物大載荷実験など、研究開発の具体的な進展が示された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、8百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費は8百万円で、活動状況に重要な変更はない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費は3百万円で、活動状況に重要な変更はない。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、信頼性を向上した施工管理システムの実用化・全国展開とともに、本システムの公的認証を取得しました。」
施工管理システムの実用化・全国展開に続き、公的認証取得という具体的な進展があった。研究開発費は42,806千円、研究開発スタッフは13名である。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、19百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続しているが、活動状況に重要な変更はない。研究開発費は第3四半期累計で19百万円であった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、17百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費は17百万円であった。活動状況に重要な変更はない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、14百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費は14百万円であった。活動状況に重要な変更はない。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、信頼性を向上した施工管理システムを実用化し、全国展開しました。」
施工管理システムを実用化し、全国展開した。また、次世代ピュアパイル工法の試験、液状化対策技術の共同研究、ガンテツパイル工法の適用性確認研究にも進展があった。研究開発費は3,101万6千円、スタッフは12名である。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続しているが、活動状況に重要な変更はない。研究開発費は第3四半期累計で2百万円と記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続しているが、活動状況に重要な変更はない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費は1百万円であった。活動状況に重要な変更はない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、12百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費は12百万円であった。活動状況に重要な変更はない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、８百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費は8百万円であった。活動状況に重要な変更はない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、６百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費は6百万円であった。活動状況に重要な変更はない。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、商品力を向上した次世代ピュアパイル工法の開発のため、施工試験や載荷試験などの実証試験を行い、公的認証取得に向けたデータを蓄積しました。／また、信頼性向上のための施工管理システムの開発に着手しました。」
研究開発費39,338千円、スタッフ14名で研究開発を継続し、次世代ピュアパイルの実証試験・認証データ蓄積、TN-X施工管理システム開発着手など具体的な進展があった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、21百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計の研究開発費は21百万円であった。活動状況に重要な変更はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、19百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費は19百万円であった。活動状況に重要な変更はない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、10百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当四半期の研究開発費は10百万円であった。活動状況に重要な変更はない。 - FY2017初出有価証券報告書
「③差別化できる工法の開発・普及 当連結会計年度は、当社保有工法の差別化を図るため、「信頼性向上」と「環境にやさしい」をキーワードとし、施工管理の高度化、価格競争力、施工能力の向上と適用範囲の拡大に関する研究を重点的に実施してまいりました。」
研究開発スタッフ15名、総従業員数の約5.8％、研究開発費49,409千円を投入。テノコラムECO工法の新たな混和剤、施工管理システム高度化、ピュアパイル工法の新公的認証、ATTコラムの新大臣認定、ガンテツパイル工法の適用性確認などを実施した。