工事施工能力向上のための設備投資
FY2017に初出。15回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テノックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- FY2026後退有価証券報告書
「（建設事業）当連結会計年度は、主として工事施工能力の向上を目的として投資を行い、その総額は678,953千円であります。」
施工能力向上投資は継続しているが、投資額は前期の1,030,206千円から678,953千円へ減少した。 - FY2026-H1後退有価証券報告書
「投資活動の結果支出した資金は、1億67百万円（前中間連結会計期間は4億27百万円の支出）となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出3億9百万円により資金が減少したためであります。」
有形固定資産の取得による支出は3億9百万円となり、前年同期の4億152万円から減少した。施工能力に関係する投資は継続しているが、中間期の規模は縮小した。 - FY2025前進有価証券報告書
「（建設事業）当連結会計年度は、主として工事施工能力の向上を目的として投資を行い、その総額は1,030,206千円であります。」
施工能力向上を目的とする建設事業の設備投資額が10億3,020万6千円となり、前期の8億9,678万4千円から増加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「投資活動の結果支出した資金は、4億27百万円（前中間連結会計期間は4億22百万円の支出）となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出4億1百万円により資金が減少したためであります。」
当中間連結会計期間に有形固定資産の取得へ4億152万円を支出し、施工能力に関係する設備投資を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「（建設事業）当連結会計年度は、主として工事施工能力の向上を目的として投資を行い、その総額は896,784千円であります。」
工事施工能力向上を目的とする建設事業の設備投資額が896,784千円となった。主な投資はパイル工事用設備527,652千円、地盤改良工事用設備105,803千円である。 - FY2023前進有価証券報告書
「（建設事業）当連結会計年度は、主として工事施工能力の向上を目的として投資を行い、その総額は365,570千円であります。」
工事施工能力向上を目的とする設備投資は365,570千円となり、前期の296,546千円から増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「（建設事業）当連結会計年度は、主として工事施工能力の向上を目的として投資を行い、その総額は296,546千円であります。」
工事施工能力向上を目的とする設備投資を296,546千円実施し、前期の233,470千円から増加した。 - FY2022-Q2後退有価証券報告書
「投資活動の結果支出した資金は、78百万円（前年同期は3億9百万円の支出）となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出91百万円により資金が減少したためであります。」
有形固定資産取得による投資支出は91百万円となり、前年同期の264百万円から減少した。施工能力に関係する投資は継続しているが、当四半期累計の規模は縮小している。 - FY2021後退有価証券報告書
「当連結会計年度は、主として工事施工能力の向上を目的として投資を行い、その総額は233,470千円であります。」
施工能力向上投資は継続しているが、投資額は前期の637,947千円から233,470千円へ減少した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「投資活動の結果支出した資金は、3億9百万円（前年同期は2億43百万円の支出）となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出2億64百万円により資金が減少したためであります。」
有形固定資産の取得に2億64百万円を支出し、工事施工能力に関係する設備投資を当第2四半期累計でも進めている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、主として工事施工能力の向上を目的として投資を行い、その総額は637,947千円であります。」
工事施工能力向上を目的とする設備投資を6億3,794万7千円実施した。主な投資は地盤改良工事用設備2億7,814万6千円、パイル工事用設備2億1,620万円である。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「投資活動の結果支出した資金は、2億43百万円（前年同期は5億27百万円の支出）となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出2億62百万円により資金が減少したためであります。」
有形固定資産の取得に2億62百万円を支出し、施工能力に関係する設備投資が当第2四半期累計でも進められている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「これは主に未成工事支出金等が2億1百万円、流動資産のその他で税金還付の未収金などが3億70百万円減少したものの、現金預金が7億85百万円、施工機などの有形固定資産が1億80百万円増加したことによるものであります。」
施工機などの有形固定資産が1億80百万円増加し、工事施工能力向上に関係する設備取得の進展が財政状態に現れている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、主として工事施工能力の向上を目的として投資を行い、その総額は602,273千円であります。」
工事施工能力向上を目的に602,273千円を投資し、地盤改良工事用設備150,210千円、パイル工事用設備333,317千円を取得した。 - FY2017初出有価証券報告書
「当連結会計年度は、主として工事施工能力の向上を目的として投資を行い、その総額は625,322千円であります。」
建設事業で施工能力向上を目的に625,322千円を設備投資した。主な増加は地盤改良工事用設備183,110千円、パイル工事用設備232,613千円である。