収益力の強化
FY2017-Q1に初出。30回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。84社中12社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに48社。
- FY2026前進有価証券報告書
「売上高は、主に民間設備投資の店舗関連や物流施設の地盤改良工事などの大型工事が増加したものの、鉄道高架橋を中心としたインフラ関連の杭工事の大型工事がピークアウトしたことで減収となりました。この結果、売上高は210億93百万円（前連結会計年度比11.1％減）となりました。利益につきましては、全般的な労務費の上昇や、販売費及び一般管理費が増加した影響もありましたが、契約条件の最適化などの営業活動の取り組みや施工効率の向上などにより工事収益が改善した結果、営業利益は12億89百万円（前連結会計年度比15.6％増）、経常利益は13億31百万円（前連結会計年度比14.4％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は9億39百万円（前連結会計年度比25.4％増）となりました。」
大型杭工事の減少により減収となった一方、契約条件の最適化と施工効率向上により営業利益、経常利益、当期純利益はいずれも増加した。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上高は、前年同期に比べ大型の地盤改良工事が増加したものの、大型の杭工事が減少したことで90億76百万円（前年同期比25.1％減）となりました。利益につきましては、全般的な労務費の上昇や、販売費及び一般管理費が増加した影響もありましたが、施工効率の向上や契約条件の最適化などの営業活動の取り組みなどにより、営業利益は4億54百万円（前年同期比2.5％増）、経常利益は為替差損を計上したことにより、4億42百万円（前年同期比8.0％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は3億4百万円（前年同期比3.7％増）となりました。」
売上高が25.1％減少する一方、営業利益と親会社株主に帰属する中間純利益は増加した。経常利益は為替差損により減少し、収益の動きが指標ごとに分かれた。 - FY2025前進有価証券報告書
「大型の杭工事が寄与したことなどにより、営業利益は11億15百万円（前連結会計年度比114.1％増）、経常利益は11億64百万円（前連結会計年度比108.8％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は7億49百万円（前連結会計年度比93.1％増）となりました。」
大型杭工事、施工効率向上、契約条件の最適化等を背景に、営業利益・経常利益・当期純利益が前期を上回った。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「2023年度実績 2024年度予想 2026年度目標 売上高 202億円 250億円 270億円 経常利益 5.57億円 9.30億円 15.00億円」
新中期経営計画で2026年度の売上高270億円、経常利益15億円を設定した。従来計画の最終年度売上高220億円から売上目標が引き上げられ、目標年度も2026年度へ移行している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の売上高は、主に工場関連や物流施設の地盤改良工事、鉄道高架橋の杭工事など大型工事が寄与したことで150億70百万円（前年同期比11.3％増）となりました。また、利益につきましては、販売費及び一般管理費が増加した影響等もあり営業利益は3億15百万円（前年同期比33.1％減）、経常利益は3億59百万円（前年同期比30.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2億85百万円（前年同期比29.4％減）と増収・減益となりました。」
大型工事の寄与で売上高は前年同期比11.3％増となった一方、販売費及び一般管理費の増加等により営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも減少し、増収・減益となった。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の売上高は、主に工場関連の地盤改良工事や道路、鉄道高架橋の杭工事など大型工事が寄与したことで97億29百万円（前年同期比14.3％増）となりました。また、利益につきましては、販売費及び一般管理費が増加した影響等もあり営業利益は2億15百万円（前年同期比8.2％減）、経常利益は2億47百万円（前年同期比6.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1億95百万円（前年同期比5.8％減）と増収・減益となりました。」
大型工事の寄与により売上高は増加した一方、販売費及び一般管理費の増加などにより営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の売上高は、主に工場関連の地盤改良工事や道路、鉄道高架橋の杭工事など大型工事が寄与したことで46億78百万円（前年同期比10.2％増）となりました。また、利益につきましては、売上高の増加に加え、施工機械の稼働が高まったことなどで工事利益が拡大し、営業利益は2億72百万円（前年同期比171.4％増）、経常利益は2億85百万円（前年同期比140.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2億23百万円（前年同期比125.3％増）と増収・増益となりました。」
大型工事の寄与と施工機械の稼働上昇により、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2023前進有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度の売上高は183億17百万円（前連結会計年度比23.6％増）、営業利益は6億53百万円（前連結会計年度比40.0％増）、経常利益は6億94百万円（前連結会計年度比34.6％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は4億82百万円（前連結会計年度比34.9％増）となりました。」
大型工事の寄与や施工機械の稼働上昇を背景に、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも前期を上回った。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、利益につきましては、売上高が増収となったことや施工機械の稼働が高まったことなどで工事利益が拡大し、営業利益は4億72百万円（前年同期比97.9％増）、経常利益は5億14百万円（前年同期比85.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は4億3百万円（前年同期比96.2％増）と増収・増益となりました。」
第3四半期累計で営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を大幅に上回り、施工機械の稼働上昇と工事利益の拡大が収益改善要因として示された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、利益につきましては、売上高が増収となったことや施工機械の稼働が高まったことなどで工事利益率が改善し、営業利益は2億34百万円（前年同期比384.1％増）、経常利益は2億65百万円（前年同期比265.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2億7百万円（前年同期比236.5％増）と増収・増益となりました。」
売上高の増加と施工機械の稼働上昇により工事利益率が改善し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を大幅に上回った。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、利益につきましては、売上高が増収となったことに伴い工事利益が増益となったことなどで、営業利益は1億円（前年同期比362.9％増）、経常利益は1億19百万円（前年同期比192.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は99百万円（前年同期比196.6％増）となり増収・増益となりました。」
売上高の増収に伴う工事利益の増益により、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回り、収益力の改善が数値で示された。 - FY2022前進有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度の売上高は148億17百万円（前連結会計年度比6.9％減）、営業利益は4億66百万円（前連結会計年度比51.0％増）、経常利益は5億16百万円（前連結会計年度比55.7％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は3億57百万円（前連結会計年度比106.5％増）となりました。」
売上高は減少した一方、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも増加し、収益力の改善が通期数値で示された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、利益につきましては、営業利益は48百万円（前年同期比189.3％増）、経常利益は72百万円（前年同期比142.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は61百万円（前年同期比38.3％増）となり減収・増益となりました。」
減収となる一方、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期を上回った。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、利益につきましては、売上高は微減となるものの大型工事で施工効率が高まったことなどから工事利益率が改善し、営業利益は21百万円（前年同期は60百万円の損失）、経常利益は40百万円（前年同期は54百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は33百万円（前年同期は9百万円の損失）となり減収・増益となりました。」
売上高は微減したものの、大型工事の施工効率向上と工事利益率の改善により、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期の損失から利益に転じた。 - FY2021悪化有価証券報告書
「営業利益は3億8百万円（前連結会計年度比72.9％減）、経常利益は3億31百万円（前連結会計年度比71.9％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は1億73百万円（前連結会計年度比77.5％減）となり減収・減益となりました。」
通期の営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益が大幅に減少し、収益力の実績が前期から悪化した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は、物流施設を中心とした地盤改良工事やデータセンターの杭工事が増加したものの、土木の鉄道関連の杭工事が端境期となり減少したことに加え、受注環境の変化や高速道路関連工事が一服したことなどが重なり72億5百万円（前年同期比19.0％減）となりました。また、利益につきましては、主に利益に寄与する大型工事の施工が少なかったことから工事利益率が低下し、営業利益は16百万円（前年同期比97.2％減）、経常利益は29百万円（前年同期比95.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は44百万円（前年同期比90.2％減）となり減収・減益となりました。」
物流施設・データセンター関連工事の増加があった一方、鉄道・高速道路関連工事の減少と大型工事の施工減少により、売上高と利益が前年同期を大幅に下回った。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の売上高は、集合住宅や工場など民間の地盤改良工事が堅調に推移するものの、杭工事において鉄道や高速道路関連工事が一服したことなどにより34億12百万円（前年同期比23.2％減）となりました。また、利益につきましては、施工管理の徹底を引き続き実施したものの主に売上高の減少に伴い営業損失は60百万円（前年同期は3億65百万円の利益）、経常損失は54百万円（前年同期は3億76百万円の利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は9百万円（前年同期は2億63百万円の利益）となりました。」
施工管理を継続した一方、売上高の減少により営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失となり、収益力の実績は前年同期から悪化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「売上高が減少したものの前期に計上した施工不具合の関連費用がなくなったことや施工管理を徹底したことで固定費を吸収し前連結会計年度を上回りました。以上の結果、当連結会計年度の営業利益は11億39百万円（前連結会計年度比19.5％増）、経常利益は11億79百万円（前連結会計年度比16.7％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は7億68百万円（前連結会計年度比20.1％増）となりました。」
売上高は減少した一方、施工不具合関連費用の消失と施工管理の徹底により営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益が前期を上回った。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、利益につきましては、売上高は減少したものの、前期計上した施工不具合の復旧に伴う工事関連費用等がなくなったことや施工管理の徹底を進めたことにより工事の利益率が改善し営業利益10億33百万円（前年同期比70.6％増）、経常利益10億66百万円（前年同期比66.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益7億51百万円（前年同期比75.0％増）となりました。」
売上高は減少した一方、工事関連費用の消失と施工管理の徹底により利益率が改善し、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を大幅に上回った。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「売上高は減少したものの、前期計上した施工不具合の復旧に伴う工事関連費用等がなくなったことや施工管理の徹底を進めたことで営業利益5億97百万円（前年同期比19.4％増）、経常利益6億20百万円（前年同期比18.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益4億55百万円（前年同期比29.6％増）となりました。」
売上高が減少する一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回り、収益力の改善が数値で示された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度のＲＯＥは、経営目標とする８％以上を達成することができませんでしたが、引き続き企業価値を高めるべくＲＯＥの向上に努めます。」
収益性・資本効率の向上を引き続き掲げている。具体的なROE目標と実績の差は資本効率スレッドで記録した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「「施工品質の向上」と「安全管理の強化」を最重要施策に掲げ、施工効率の改善や施工コストの削減等を推し進め、より一層採算性の向上に努めてまいりました。」
収益力強化に相当する取り組みとして、施工効率改善・施工コスト削減による採算性向上を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「引き続き施工効率の改善や施工コストの削減等を推し進め、より一層採算性の向上に努めてまいりました。」
収益力強化に相当する取り組みとして、施工効率改善と施工コスト削減による採算性向上を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「施工効率の改善や施工コストの削減等を推し進め、より一層採算性の向上に努めてまいりました。」
収益力強化の具体的手段として、施工効率の改善と施工コスト削減による採算性向上を引き続き掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「施工効率の改善・施工コストの削減等を推し進め、より一層採算性を高めてまいる所存であります。」
収益力の強化を、施工効率改善、施工コスト削減、採算性向上として引き続き掲げているが、数値目標や期限はない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおきましては、「施工品質の向上」と「安全管理の強化」をより一層高めるべく、施工管理体制を整えるとともに「収益力」の強化に努めてまいりました。」
収益力の強化を引き続き掲げているが、数値目標や期限の追加はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおきましては、「施工品質の向上」と「安全管理の強化」を進めるため施工管理体制を整えるとともに「収益力」の強化に努めてまいりました。」
収益力の強化を引き続き掲げているが、数値目標や期限の追加はない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおきましては、施工管理体制の再構築を行い、「施工品質の向上」や「安全管理の強化」を進めるとともに「収益力」の強化に努めてまいりました。」
収益力の強化を継続的な経営上の目標として示しているが、数値目標や期限は示していない。