資本効率のより一層の充実
FY2017-Q3に初出。12回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。112社中28社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに45社。
- FY2026前進有価証券報告書
「ROEは7.1％（前連結会計年度比1.2ポイント増）となりました。当連結会計年度のROEにつきましては、経営目標とする8％以上を達成することはできませんでしたが、引き続き企業価値を高めるべくROEの向上に努めます。」
ROEは5.9％から7.1％へ改善したが、目標の8％以上は未達である。 - 2026-05-14前進決算
「また、資本効率経営の推進の一環で、2026年3月期の1株当たり年間配当金は60.5円（DOE3.0％）とする方針であります。」
自己資本利益率は5.9％から7.1％へ上昇し、資本効率経営の一環としてDOE3.0％の配当方針が示された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「新中期経営計画の5つの重要戦略（事業別戦略、開発戦略、環境・デジタル戦略、経営基盤の強化、資本効率経営の推進）」
資本効率経営の推進を、新中期経営計画の5つの重要戦略の一つとして継続して掲げている。 - FY2025前進有価証券報告書
「ROEは5.9％（前連結会計年度比2.7ポイント増）となりました。当連結会計年度のROEにつきましては、経営目標とする8％以上を達成することはできませんでしたが、引き続き企業価値を高めるべくROEの向上に努めてまいります。」
ROEは前期の3.2％から5.9％へ改善したが、8％以上の経営目標は未達である。 - FY2024再定義有価証券報告書
「資本コストの把握と 目指すべきROE 当社の資本コスト＝株主資本コスト ⇒ 企業価値の源泉であるエクイティスプレッドを生み出す資本収益性の確保 ⇒ ROE8％以上」
ROE重視の資本効率方針が、資本コストとエクイティスプレッドを意識した経営へのシフトとして再整理された。2026年度目標ROEは8.0％である。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度末における自己資本比率は64.4％（前連結会計年度比3.0ポイント減）、ROEは4.0％（前連結会計年度比1.0ポイント増）となりました。当連結会計年度のROEにつきましては、経営目標とする8％以上を達成することはできませんでしたが、引き続き企業価値を高めるべくROEの向上に努めます。」
ROEは前期の3.0％から4.0％へ改善したが、8％以上の経営目標は引き続き未達である。 - FY2022前進有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度末における自己資本比率は67.4％（前連結会計年度比2.3ポイント増）、ROEは3.0％（前連結会計年度比1.5ポイント増）となりました。当連結会計年度のROEにつきましては、経営目標とする8％以上を達成することはできませんでしたが、引き続き企業価値を高めるべくROEの向上に努めます。」
ROEは前期の1.5％から3.0％へ改善したが、経営目標の8％以上は引き続き未達である。 - FY2021悪化有価証券報告書
「ROEは1.5％（前連結会計年度比5.1ポイント減）となりました。当連結会計年度のROEにつきましては、経営目標とする8％以上を達成することはできませんでした。」
ROEは前期の6.6％から1.5％へ低下し、8％以上の経営目標未達が続いている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度末における自己資本比率は63.5％（前連結会計年度比4.0ポイント減）、ROEは6.6％（前連結会計年度比0.9ポイント増）となりました。当連結会計年度のROEにつきましては、経営目標とする8％以上を達成することはできませんでしたが、引き続き企業価値を高めるべくROEの向上に努めます。」
ROEは前期の5.7％から6.6％へ改善したが、経営目標の8％以上は未達と明示された。 - FY2018ROE目標を数値化し未達を明示有価証券報告書
「当社グループは、収益性の向上と資本効率を高めることを目標として、自己資本当期純利益率（以下、「ＲＯＥ」という。）を経営上重視すべき経営指標としており、８％以上を目標としております。／当連結会計年度のＲＯＥは4.8％（前連結会計年度比3.7ポイント減）となりました。」
従来のROE重視という表現に、8％以上という数値目標が加わった。一方、実績は4.8％で目標未達と明記されている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループは、収益性の向上と資本効率を高めることを目標として、自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）を経営上重視すべき経営指標としております。」
資本効率の充実という一般的な表現から、ROEを重視する経営指標として明示する表現へ整理された。数値目標は示されていない。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「この度、独立した経営を標榜する同社の考え方を尊重するとともに、当社においても、資本効率のより一層の充実を図るべく、当社が保有する株式の一部を譲渡することといたしました。」
資本効率のより一層の充実を、子会社株式の一部譲渡の理由として初めて明示している。