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淺沼組(1852)・目標再定義

2018年度を初年度とする新中期3ヵ年計画で持続的成長の経営基盤を確立する

FY2018に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。

15記載
7年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018 – FY2019-Q3再掲FY2020-Q1 – FY2020-Q3その他FY2021-Q2 – FY2021前進FY2023-Q2再掲FY2024-Q22018: 220182019: 420192020: 420202021: 220212022: 120222023: 120232024: 12024
同じテーマの他社
中期経営計画による持続的成長の基礎固め16社が書いているテーマ・逆風0社・追い風17社

淺沼組がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値(2026年)より2年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。10社中1社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている16社のうち14社を表示しています。上の文は16社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「今年度よりスタートいたしました「中期3ヵ年計画(2024~2026年度)」を推進し、全社一丸となって計画を達成して参る所存です。」

    2018~2020年度計画および2021~2023年度計画に続き、2024~2026年度の新中期3ヵ年計画へ移行している。計画の達成を全社目標として掲げている。
  2. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは[淺沼組らしさ(独自性)を深耕させ「変化に挑戦」]を基本方針と掲げる「中期3ヵ年計画(2021年度~2023年度)」の最終年度を迎えており、重要施策の一つである非財務経営活動(ESG・SDGs等)による企業価値向上に向けた取り組みを強化しております。」

    2021年度~2023年度の中期計画の最終年度において、ESG・SDGs等による企業価値向上を重点施策として実行している。新たな数値目標や計画達成度は示されていない。
  3. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、「中期3ヵ年計画(2021年度~2023年度)」の2年目を迎え、重要施策の一つであるリニューアル事業の強化推進に向け、当社のリニューアルブランドである『ReQuality』の発信と営業展開を進めており」

    2021年度~2023年度の中期3ヵ年計画が2年目に入り、重要施策であるリニューアル事業の強化をReQualityブランドの発信・営業展開として実行している。
  4. FY2021前中期計画の一部達成と新中期計画への移行有価証券報告書

    「前中期3ヵ年計画(2018年度~2020年度)の最終年度でありました2020年度は、新型コロナウイルス感染拡大の影響を勘案し、年度計画を中期計画より下方修正しましたが、受注高以外は計画を達成しました。」

    2018年度開始の中期計画は最終年度を終え、受注高を除く計画を達成したと記載された。計画全体を完了したとはせず、2021年度開始の新中期計画へ移行している。
  5. FY2021-Q3現行中期計画の完遂と次期計画への接続を表明有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、「中期3ヵ年計画(2018年度~2020年度)」にて、様々な社会変化に対応すべく、新技術開発による人材不足対策をはじめとした生産性の向上や大学・異業種等とのオープンイノベーションによる取り組みの拡大や既存技術の洗練と新領域への挑戦により、多様に変化する経営環境の中で経営課題を的確に捉え、「淺沼組らしさ(独自性)の追求」を推し進めてきました。年度末までにしっかりと施策を完遂し、4月からスタートする新中期3ヵ年計画に繋げていきたいと考えております。」

    2018年度~2020年度の中期3ヵ年計画について、年度末までに施策を完遂し、4月開始の新中期3ヵ年計画へつなげる方針を示した。現行計画の完遂済みとは記載しておらず、次期計画の具体的内容もまだ示していない。
  6. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、「中期3ヵ年計画(2018年度~2020年度)」の最終年度にあたり、各施策を確実に実行し、様々な社会変化に対応する為に、新技術開発による人材不足対策をはじめとした生産性の向上や大学・異業種等とのオープンイノベーションによる取り組みの拡大、既存技術の洗練や新領域への挑戦を推進し」

    2018年度~2020年度の中期3ヵ年計画の最終年度として、各施策を確実に実行し、技術開発、生産性向上、オープンイノベーション、新領域への挑戦を進める方針を再確認している。
  7. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「当社グループは、「中期3ヵ年計画(2018年度~2020年度)」の最終年度を迎え、「淺沼組らしさ(独自性)の追求」を推し進め、計画の確実な実行により様々な社会変化に対応し」

    2018年度から2020年度の中期3ヵ年計画が最終年度に入り、計画の確実な実行を通じて社会変化への対応と企業価値向上を進める段階に移った。
  8. FY2020前進有価証券報告書

    「中期3ヵ年計画の2年目(2020年3月期)までの業績計画はほぼ達成できました」

    2018年度開始の中期3ヵ年計画について、2年目までの業績計画をほぼ達成したと記載している。一方、最終年度は新型コロナウイルス感染症により先行き不透明となった。
  9. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、「中期3ヵ年計画(2018年度~2020年度)」に則り、「淺沼組らしさ(独自性)の追求」の一環として、新技術開発による人材不足対策をはじめとした生産性の向上に努め、また、大学や異業種をはじめとしたオープンイノベーションによる取組みの拡大、既存技術の洗練や新領域への挑戦を推し進め、多様に変化する経営環境の中で経営課題をしっかりと捉え、全役職員一丸となってさらなる企業価値向上を目指していきます。」

    2018年度~2020年度の中期3ヵ年計画に則り、生産性向上、オープンイノベーション、既存技術の洗練、新領域への挑戦を通じて企業価値向上を目指す方針を再確認している。
  10. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、「中期3ヵ年計画(2018年度~2020年度)」の2年目を迎え、「淺沼組らしさ(独自性)の追求」の一環として、大学や異業種をはじめとしたオープンイノベーションによる取り組みの拡大、新技術の開発、既存技術の洗練や新領域への挑戦を推し進め、多様に変化する経営環境の中で経営課題をしっかりと捉え、全役職員一丸となってさらなる企業価値向上を目指していきます。」

    2018年度~2020年度の中期3ヵ年計画が2年目に入り、「淺沼組らしさ(独自性)の追求」と企業価値向上を、オープンイノベーション、新技術、既存技術、新領域への取り組みを通じて進める方針を再確認している。
  11. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、2年目となる「中期3ヵ年計画(2018年度~2020年度)」の各施策を確実に実行していくことにより、「淺沼組らしさ(独自性)の追求」を推し進め、多様に変化する経営環境の中で経営課題をしっかりと捉え、全役職員一丸となってさらなる企業価値向上を目指していきます。」

    2018年度~2020年度の中期3ヵ年計画が2年目に入ったことと、各施策を確実に実行して企業価値向上を目指す方針を再確認している。新たな個別施策や達成数値は示されていない。
  12. FY2019前進有価証券報告書

    「2018年度を初年度する中期3ヵ年計画の2年目として各施策の実行を一層進め、建設事業における収益力・競争力のさらなる強化を図り、持続的成長に資する経営基盤の確立を目指した取り組みを展開していく。」

    新中期3ヵ年計画が2年目に入り、各施策の実行を一層進める段階にあることを明記している。
  13. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、平成30年度を初年度とする「中期3ヵ年計画(2018年度~2020年度)」の基本方針に則り、新技術の開発や保有技術の高度化及び新領域への取り組みの促進とともに、持続的成長に不可欠な人的経営資源を確保し、安定的な収益構造の確立を目指していく。」

    2018年度~2020年度の新中期3ヵ年計画に基づき、新技術、保有技術、新領域、人的経営資源を通じて安定的な収益構造を確立する計画を再確認している。新たな達成段階や数値目標は示していない。
  14. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループは、平成30年度を初年度とする「中期3ヵ年計画(2018年度~2020年度)」の基本方針に則り、新技術の開発や保有技術の高度化及び新領域への取り組みの促進とともに、持続的成長に不可欠な人的経営資源を確保し、安定的な収益構造の確立を目指していく。」

    2018年度~2020年度の新中期3ヵ年計画に基づき、新技術・保有技術・新領域・人的経営資源を通じて安定的な収益構造を確立する計画を再確認している。新たな数値目標や達成段階は示されていない。
  15. FY2018初出有価証券報告書

    「2018年度を初年度として策定した新中期3ヵ年計画を基に、建設事業における収益力・競争力のさらなる強化や、新技術・新事業へ挑戦し、持続的成長に資する経営基盤の確立を目指した取組みを展開していく。」

    新中期3ヵ年計画の開始を明示し、建設事業の収益力・競争力強化、新技術・新事業への挑戦、持続的成長のための経営基盤確立を計画の軸としている。
一緒に動いた変遷

「社外役員による独立・中立的な監督と監査を強化する」は、この変遷が動いた15回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1社外役員による独立・中立的な監督と監査を強化する2回
  3. 2財務内容を強化する2回
  4. 3株主への利益還元を経営の最重要施策とする2回
  5. 4BIM・CIM等のICT関連システムと基幹システムを整備する2回
  6. 5指名・報酬委員会の審議を取締役等の指名・報酬決定に用いる2回
  7. 6リニューアル強化とコスト構造の見直しで収益力を向上する2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
淺沼組の次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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