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淺沼組(1852)・施策前進

大学・同業他社・異業種企業との共同研究を積極的に行う

FY2016に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

11記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2018再掲FY2020-Q2 – FY2021-Q2前進FY2021 – FY20262016: 120162017: 120172018: 120182019: 220192020: 320202021: 120212022: 020222023: 020232024: 120242025: 020252026: 12026
同じテーマの他社
外部技術・研究機関との共同開発によるオープンイノベーション推進78社が書いているテーマ・逆風0社・追い風79社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに49社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている78社のうち14社を表示しています。上の文は78社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「建設現場での生産性・安全性の向上、コスト削減等を実現するため、ロボティクストランスフォーメーション(ロボット変革)の推進を図るべく設立された「建設RXコンソーシアム」に当社も参画しております。」

    外部企業・団体との連携が、従来の共同研究・オープンイノベーションに加え、建設RXコンソーシアムへの参画という生産性・安全性向上に向けた共同活動へ進んだ。
  2. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「また、人材教育のツールとして、他社と共同開発で施工管理を学習することができるシステム「現場トレーナー」を開発し昨年秋にリリースしました。」

    外部企業との共同開発を通じたオープンイノベーションが、施工管理学習システムの開発・昨年秋のリリースという具体的成果に進んだ。
  3. FY2021前進有価証券報告書

    「物流倉庫などを対象とした鉄骨造小梁仕口部について大学との共同研究をすすめ、数値シミュレーションと実証実験により、小梁たわみ抑制の合理的設計手法を確立いたしました。」

    大学との共同研究が、合理的設計手法の確立という具体的な成果に進んだ。翌年度には実物件への適用を目指すとしている。
  4. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「大学・異業種等とのオープンイノベーションによる取り組みの拡大」

    大学・異業種等とのオープンイノベーションを、中期計画最終年度の継続施策として再確認している。新たな提携先や契約締結などの個別マイルストーンは示していない。
  5. FY2020再掲有価証券報告書

    「物流倉庫などを対象とした鉄骨造小梁仕口部について大学との共同研究を進め、数値シミュレーションにより合理化手法の検討を行いました。」

    大学との共同研究を、鉄骨造の合理化技術開発における継続的な手段として再確認している。
  6. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、「中期3ヵ年計画(2018年度~2020年度)」に則り、「淺沼組らしさ(独自性)の追求」の一環として、新技術開発による人材不足対策をはじめとした生産性の向上に努め、また、大学や異業種をはじめとしたオープンイノベーションによる取組みの拡大、既存技術の洗練や新領域への挑戦を推し進め、多様に変化する経営環境の中で経営課題をしっかりと捉え、全役職員一丸となってさらなる企業価値向上を目指していきます。」

    大学や異業種を含むオープンイノベーションの取り組み拡大を継続している。新たな提携先や契約締結などの個別マイルストーンは示していない。
  7. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、「中期3ヵ年計画(2018年度~2020年度)」の2年目を迎え、「淺沼組らしさ(独自性)の追求」の一環として、大学や異業種をはじめとしたオープンイノベーションによる取り組みの拡大、新技術の開発、既存技術の洗練や新領域への挑戦を推し進め、多様に変化する経営環境の中で経営課題をしっかりと捉え、全役職員一丸となってさらなる企業価値向上を目指していきます。」

    大学や異業種を含むオープンイノベーションの取り組みを拡大する方針を、中期3ヵ年計画2年目の施策として再確認している。新たな提携先や契約締結などの具体的マイルストーンは示していない。
  8. FY2019前進有価証券報告書

    「さらに、新たな価値創出を志向する企業・団体とのオープンイノベーションを進めており、当連結会計年度では関西の生コンクリート工業組合および調査診断会社と業務提携を締結した。」

    外部との共同研究・連携方針が、関西の生コンクリート工業組合および調査診断会社との業務提携という具体的な進展に至った。
  9. FY2018再掲有価証券報告書

    「さらに、研究開発活動の幅を広げ、効率を高めるため、大学、同業他社および異業種企業との共同研究を積極的に行っている。」

    大学、同業他社、異業種企業との共同研究を継続している。
  10. FY2017再掲有価証券報告書

    「研究開発活動の幅を広げ、効率を高めるため、大学、同業他社および異業種企業との共同研究を積極的に行っている。」

    大学、同業他社、異業種企業との共同研究を継続している。
  11. FY2016初出有価証券報告書

    「研究開発活動の幅を広げ、効率を高めるため、大学、同業他社および異業種企業との共同研究を積極的に行っている。」

    研究開発の範囲と効率を高める手段として、外部との共同研究を明示している。
一緒に動いた変遷

「BIM・CIM等のICT関連システムと基幹システムを整備する」は、この変遷が動いた11回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

433333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1BIM・CIM等のICT関連システムと基幹システムを整備する4回
  3. 2株主への利益還元を経営の最重要施策とする3回
  4. 3指名・報酬委員会の審議を取締役等の指名・報酬決定に用いる3回
  5. 4リニューアル強化とコスト構造の見直しで収益力を向上する3回
  6. 5免震・制震、ストック活用・再生、施工合理化の技術を研究開発し商品化する3回
  7. 6免震・制震技術や耐震改修・施工合理化技術を実用化・展開する3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
淺沼組の次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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