施工力の強化と協力会社とのパートナーシップ
FY2016に初出。13回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社と当社グループ会社、協力会社との「三位一体の経営」をさらに推進することにより、東鉄工業グループ社員とその家族、協力会社の満足度向上を図る」
施工力強化を、当社・グループ会社・協力会社による三位一体の経営として再整理し、協力会社の賃金水準向上、採用活動支援、研修センターを活用した育成を具体的な支援策として進めた。 - 2026-05-14前進決算
「協力会社への支援では、協力会社社員の賃金水準向上の支援等を通じて施工体制の維持・拡充を図りつつ、採用活動支援や東鉄総合研修センターを活用した社員育成など経営支援にも取り組み、東鉄工業グループの総合力向上を図ってまいりました。」
協力会社への賃金水準向上支援、採用活動支援、研修センターを活用した育成を通じて、施工体制強化の施策を具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2022年４月より本格稼働した東鉄総合研修センター（茨城県つくばみらい市）は、約４万㎡の敷地に研修棟、実習棟、実習線、大型保線機械等の各実習設備を兼ね備えており、２年間で延べ２万人以上の当社グループ・協力会社の社員がより実践に近い形での研修や訓練を行うなど、人的資本のさらなる拡充を進めてまいりました。」
総合研修センターを活用した教育・訓練が、2年間で延べ2万人以上のグループ・協力会社社員に及ぶ段階へ進んだ。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年４月より本格稼働した東鉄総合研修センター（茨城県つくばみらい市）は、約４万㎡の敷地に研修棟、実習棟、実習線、大型保線機械等の各実習設備を兼ね備えており、より実践に近い形での研修や訓練が可能となるなど、協力会社を含めた当社グループの人的資本のさらなる拡充を進めてまいります。」
総合研修センターの本格稼働後、協力会社を含む実践的教育・訓練による人的資本と施工体制の強化を継続した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間より、持分法適用関連会社であった株式会社全溶は、株式の追加取得により連結子会社となったため、連結の範囲に含めております。」
株式会社全溶の株式追加取得による連結子会社化後の状態を確認し、当第2四半期連結会計期間から連結範囲に含めている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「今後の施工力を安定的に確保するとともに、線路メンテナンス体制を維持していくことを目的としております。／企業結合日 2022年７月１日／取得後の議決権比率 76.3％」
レール溶接工事を専門とする株式会社全溶の連結子会社化により、施工力の安定確保と線路メンテナンス体制の維持を具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年４月より本格稼働した東鉄総合研修センター（茨城県つくばみらい市）は、約４万㎡の敷地に研修棟、実習棟、実習線、大型保線機械等の各実習設備を兼ね備えており、より実践に近い形での研修や訓練が可能となるなど、協力会社を含めた当社グループの人的資本のさらなる拡充を進めてまいります。」
新研修センターが2022年4月から本格稼働し、協力会社を含む実践的教育・訓練による施工力強化を具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、多くの協力会社と連携して事業を遂行しております。新卒及び社会人採用活動を積極的に行うとともに、中期経営計画『東鉄 3D Power Up Advance 2024』の『Power Up Project Ⅱ』に基づき、新研修センターを活用した実践的教育の実施、働きがいのある職場づくり、組織力・グループ力の強化を目的とした協力会社の労働環境改善や人材育成への支援を行うこと等により、当社グループ及び協力会社の人材確保に努めております。」
採用活動、完成段階に近づいた新研修センターの活用、職場づくり、協力会社への労働環境改善・人材育成支援を、グループ全体の人材確保策として具体化した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、多くの協力会社と連携して事業を遂行しております。新卒及び社会人採用活動を積極的に行うとともに、中期経営計画『東鉄 3D Power Up 2021』の『Power Up Project』に基づき、働きやすい快適な職場づくりや教育・訓練の強化を目的とした人材・技術開発本部及び働き方改革推進部の設置、協力会社の労働環境改善や人材育成への支援を行うこと等により、当社グループ及び協力会社の人材確保に努めております。」
採用、職場環境、人材育成、協力会社支援による施工体制強化を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「協力会社とのパートナーシップの強化により、強固な施工体制の維持・強化を図ることを目的に、数多くの施策を実施してまいりました。」
協力会社とのパートナーシップを通じた施工体制の維持・強化を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「施工力」につきましては、工事量の増大に対応するために、新卒・社会人採用の継続的強化を推進いたしました。協力会社との関係強化においては、技術力の育成支援をはじめ、宿舎の整備など福利厚生の向上に取り組むとともに、協力会社とその社員の方々をご紹介する「プロフェッショナル」誌の定期的な発行などを通して、パートナーシップの一層の強化を図りました。」
採用強化、協力会社の技術育成、宿舎整備、福利厚生、情報発信による施工力・パートナーシップ強化を継続した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「施工力」につきましては、工事量の増大に対応するために、新卒・社会人採用の継続的強化を推進いたしました。協力会社との関係強化においては、技術力の育成支援をはじめ、宿舎の整備など福利厚生の向上に取り組むとともに、協力会社とその社員の方々をご紹介する「プロフェッショナル」誌の定期的な発行などを通して、パートナーシップの一層の強化を図りました。」
採用強化と協力会社の技術育成、宿舎整備、情報発信によるパートナーシップ強化を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「工事量の増大に対応するために、新卒・社会人採用の継続的強化を図るとともに、協力会社とは、技術力の育成支援をはじめ、協力会社とその社員の方々をご紹介する「プロフェッショナル」誌の定期的な発行などを通して、パートナーシップの一層の強化に取り組んでまいりました。」
採用強化、協力会社の技術育成支援、情報発信を施工能力増強の手段として記載。M&Aによる施工力増強も選択肢として計画に掲げる。