東鉄工業（1835）・施策再定義
DX・AI等による安全確保と生産性向上
FY2023に初出。4回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
4記載
4年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
グループDX・IT推進体制の再編と先端技術研究22社が書いているテーマ・逆風0社・追い風24社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「ＤＸ推進室を廃止し、イノベーション推進本部、線路本部、土木本部、建築本部へ業務移管。」
DX推進室を単独組織として維持する形から、2026年6月予定の本部再編により、イノベーション推進本部・線路本部・土木本部・建築本部へ機能を移管する体制へ組み替える計画を記載した。DX自体の取り組みを撤回したとは記載していない。 - 2026-05-14前進決算
「IT、AIなど新技術を積極的に取り入れながら、DXによる「安全確保」「生産性向上」に挑みます。」
DX・AIを安全確保と生産性向上に用いる方針を、『アクションプラン2029』の成長ストーリーおよび当期の取組みとして再確認した。 - FY2024前進有価証券報告書
「また過去最大規模の人的投資を実施し、担い手不足の環境下において業界を牽引する人材の育成を目指すことと併せて、社員の「働き方満足度」の向上を目指してまいります。」
DX推進室の設置に加え、『アクションプラン2029』で人的投資200億円、技術開発・機械化投資500億円を計画し、DX・AIの本格導入を具体化した。 - FY2023初出有価証券報告書
「「鉄道の安全・安定輸送」を支えるスペシャリストとして、ＩＴ、ＡＩなど新技術を積極的に取り入れながら、ＤＸによる「安全確保」「生産性向上」に挑みます。」
IT・AIを取り入れたDXによる安全確保・生産性向上を長期ビジョンの経営基盤強化策として明示し、2023年6月にはDX推進室を設置した。