東鉄工業（1835）・方針前進
ESG・SDGsを意識した経営とステークホルダーとの共通価値創造
FY2018に初出。8回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
8記載
9年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティ経営における重要課題管理と取締役会監督体制873社が書いているテーマ・逆風0社・追い風886社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに80社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの892件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、サステナビリティ委員会を2025年５月、2026年１月の計２回開催し」
ESG・SDGsを、マテリアリティの見直し、人権デュー・ディリジェンス、年度計画・実績の審議、取締役会への報告を行うサステナビリティ委員会の運用として具体化した。 - 2026-05-14前進決算
「人権デュー・ディリジェンスを継続的に実施し、サプライチェーンの管理・モニタリングを実施いたしました。」
人権デューデリジェンスとサプライチェーン管理を当期の実施事項として記載した。 - FY2024前進有価証券報告書
「「ＥＳＧ経営の実践」においては、ステークホルダーから信頼される「誠実な経営」を推進し、「ＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）」と「ＥＳＧ」を事業活動に関連付け、事業活動を通じて当社グループの「社会的使命」を果たすことを方針としております。」
ESG・SDGsを、CO₂削減目標、サステナビリティ委員会、環境戦略委員会、人権デューデリジェンス、サプライチェーン管理等の具体的活動へ展開した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループでは、サステナビリティをめぐる課題解決に向けた取組みや活動の推進、浸透、定着といった目的を達成するための「サステナビリティ委員会（委員長：社長）」を設置しております。」
従来のESG・SDGs方針を、サステナビリティ委員会、取締役会での審議・決定、リスクと機会の分析へ具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、東鉄グループサステナビリティ基本方針、人権方針、調達・外注方針、取引先ガイドラインを新たに制定するとともに、サステナビリティ委員会の設置やＴＣＦＤへの賛同を表明するなど」
ESG・SDGs方針を、サステナビリティ基本方針、人権・調達方針、取引先ガイドライン、サステナビリティ委員会、TCFD賛同へ具体化した。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「■ ＥＳＧ／ＳＤＧｓへの取組み目標 テーマ 指 標 目 標 ＥＳＧ経営の実践 ・施工段階ＣＯ₂排出量（2020年度比） ・産業廃棄物最終処分率 ・再生バラスト出荷量（2020年度比） ・９％削減 ・４％以下 ・10％増」
ESG・SDGsを意識した経営を、施工段階CO₂排出量9％削減、産業廃棄物最終処分率4％以下、再生バラスト出荷量10％増という目標へ具体化した。 - FY2019前進有価証券報告書
「「ＺＥＢ」（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）の普及・実現を目指して「ＺＥＢプランナー」にも登録し、ＺＥＢ関連の受注も獲得することができました。」
ESGの環境施策としてZEBプランナー登録とZEB関連受注に進展した。 - FY2018初出有価証券報告書
「「ＳＤＧｓ」及び「ＥＳＧ」を意識した経営により、お客様、株主、協力会社、従業員、地球環境など、ステークホルダーとの「共通価値の創造」を図ること。」
環境・社会・ガバナンスを個別施策ではなく、ステークホルダーとの共通価値創造を目指す経営方針として明示した。