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東鉄工業(1835)・方針前進

安定配当と中間配当の導入

FY2016に初出。32回の記載のうち24回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。

32記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017-Q2 – FY2021-Q1前進FY2024 – FY20262016: 220162017: 320172018: 320182019: 420192020: 320202021: 420212022: 320222023: 320232024: 320242025: 120252026: 32026
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安定的・継続的な株主還元・増配方針1067社が書いているテーマ・逆風2社・追い風1091社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに29社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている193社のうち14社を表示しています。上の文は193社すべてから計算しています。このテーマの1093件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「これにより、中間配当金70円と合わせました当期の年間配当金は1株当たり150円となる予定であります。」

    中間配当70円に期末配当予定80円を加え、年間配当は前期の135円から150円へ増加する予定となった。年2回配当と安定配当の基本方針は継続している。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「2025年11月13日開催の取締役会において、2025年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。① 配当金の総額 2,416,871千円 ② 1株当たりの金額 70円 ③ 支払請求権の効力発生日及び支払開始日 2025年12月12日」

    中間配当70円を決議し、前中間期の50円から20円増額した。年2回配当の実施を継続している。
  3. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「第82期(2024年4月1日から2025年3月31日まで)中間配当について、2024年11月7日開催の取締役会において、2024年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。① 配当金の総額 1,726,340千円 ② 1株当たりの金額 50円 ③ 支払請求権の効力発生日及び支払開始日 2024年12月6日」

    中間配当50円を決議し、前期中間配当47円から3円増額した。年2回配当の実施を継続している。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「これにより、中間配当金47円と合わせた当期の年間配当金は1株当たり97円となります。この結果、配当性向は45.1%(単体)となりました。」

    中間配当47円に期末配当50円を加え、年間配当を前期92円から97円へ増加させた。年2回配当の方針も継続した。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「第81期(2023年4月1日から2024年3月31日まで)中間配当について、2023年11月9日開催の取締役会において、2023年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。① 配当金の総額 1,622,772千円 ② 1株当たりの金額 47円 ③ 支払請求権の効力発生日及び支払開始日 2023年12月8日」

    年2回配当の方針に基づく中間配当47円の決議・支払を再掲している。
  6. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「第81期(2023年4月1日から2024年3月31日まで)中間配当について、2023年11月9日開催の取締役会において、2023年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。① 配当金の総額 1,622,772千円 ② 1株当たりの金額 47円 ③ 支払請求権の効力発生日及び支払開始日 2023年12月8日」

    中間配当47円を決議し、前期中間配当45円から2円増額した。年2回配当の実施を継続している。
  7. FY2024-Q1期末配当47円支払有価証券報告書

    「2023年6月28日 定時株主総会 普通株式 1,622,772 47 2023年3月31日 2023年6月29日 利益剰余金」

    2023年3月期の期末配当として、1株当たり47円を2023年6月29日に支払った。
  8. FY2023前進有価証券報告書

    「これにより、中間配当金45円と合わせた当期の年間配当金は1株当たり92円となります。この結果、配当性向は46.7%(単体)となりました。」

    中間配当45円と期末配当47円により、年間配当は前期の85円から92円へ増加した。年2回配当の方針も継続している。
  9. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「第80期(2022年4月1日から2023年3月31日まで)中間配当について、2022年11月10日開催の取締役会において、2022年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。① 配当金の総額 1,553,724千円 ② 1株当たりの金額 45円 ③ 支払請求権の効力発生日及び支払開始日 2022年12月9日」

    中間配当45円を決議し、前年同期の中間配当42円から3円増額した。年2回配当の実施を継続している。
  10. FY2023-Q1期末配当額減少有価証券報告書

    「2022年6月28日 定時株主総会 普通株式 1,480,292 43 2022年3月31日 2022年6月29日 利益剰余金」

    2022年3月期の期末配当として1株当たり43円を実施した。前回記載の1株当たり47円から4円減少した。
  11. FY2022再掲有価証券報告書

    「これにより当社の剰余金の配当は、毎年9月30日を基準日とした中間配当及び3月31日を基準日とした期末配当の年2回行うことを基本的方針とし」

    安定配当と年2回配当の方針を継続し、当期年間配当は前期と同額の85円とした。
  12. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「第79期(2021年4月1日から2022年3月31日まで)中間配当について、2021年11月10日開催の取締役会において、2021年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。 ① 配当金の総額 1,445,867千円 ② 1株当たりの金額 42円 ③ 支払請求権の効力発生日及び支払開始日 2021年12月10日」

    中間配当42円を決議し、前年同期の中間配当38円から4円増額した。
  13. FY2022-Q1期末配当額減少有価証券報告書

    「2021年6月24日 定時株主総会 普通株式 1,617,994 47 2021年3月31日 2021年6月25日 利益剰余金」

    2021年3月期の期末配当として1株当たり47円を実施した。前年同期に記載された1株当たり53円から6円減少した。
  14. FY2021後退有価証券報告書

    「これにより、中間配当金38円と合わせた当期の年間配当金は1株当たり85円となります。この結果、配当性向は32.5%(単体)となりました。」

    年2回配当と安定配当の基本方針は継続したが、年間配当は前期の93円から85円へ減少した。
  15. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「2020年11月12日 取締役会 普通株式 1,308,165 38 2020年9月30日 2020年12月11日 利益剰余金」

    2020年11月12日決議の中間配当38円について、2020年12月11日に支払開始となった実績を記載した。
  16. FY2021-Q2中間配当額減少有価証券報告書

    「第78期(2020年4月1日から2021年3月31日まで)中間配当について、2020年11月12日開催の取締役会において、2020年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。/② 1株当たりの金額 38円」

    中間配当38円を決議した。前年同期の中間配当40円から2円減少している。
  17. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「2020年6月25日 定時株主総会 普通株式 1,824,546 53 2020年3月31日 2020年6月26日 利益剰余金」

    2020年3月期の期末配当として、1株当たり53円を実施した。前年同期の48円から増加している。
  18. FY2020前進有価証券報告書

    「これにより、中間配当金40円と合わせた当期の年間配当金は1株当たり93円となり、前期配当金に比べ15円の増配となります。この結果、配当性向は32.8%(単体)となりました。」

    中間配当40円と期末配当53円により年間配当は93円となり、前期から15円増配した。
  19. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「第77期(2019年4月1日から2020年3月31日まで)中間配当について、2019年11月8日開催の取締役会において、2019年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。/② 1株当たりの金額 40円」

    中間配当40円を決議し、前年同期の中間配当30円から増額した。
  20. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「2019年6月26日 定時株主総会 普通株式 1,652,425 48 2019年3月31日 2019年6月27日 利益剰余金」

    定時株主総会決議に基づき、2019年6月27日に1株当たり48円の配当を実施した。
  21. FY2019前進有価証券報告書

    「これにより、中間配当金30円と合わせた当期の年間配当金は1株当たり78円となり、前期配当金に比べ20円の増配となります。」

    中間配当30円と期末配当48円により年間配当78円となり、前期から20円増配した。
  22. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「平成30年11月7日 取締役会 普通株式 1,032,767 30 平成30年9月30日 平成30年12月6日 利益剰余金」

    平成30年11月7日決議の中間配当30円について、平成30年12月6日の効力発生日・支払開始日を記載した。
  23. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「第76期(平成30年4月1日から平成31年3月31日まで)中間配当について、平成30年11月7日開催の取締役会において、平成30年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。 ① 配当金の総額 1,032,767千円 ② 1株当たりの金額 30円 ③ 支払請求権の効力発生日及び支払開始日 平成30年12月6日」

    中間配当30円を決議し、前年同期の中間配当25円から増額した。期末配当33円と合わせた年間配当は63円となる。
  24. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「平成30年6月26日 定時株主総会 普通株式 1,146,309 33 平成30年3月31日 平成30年6月27日 利益剰余金」

    定時株主総会決議に基づき、1株当たり33円の配当を実施した。前年同期の27円から増加している。
  25. FY2018前進有価証券報告書

    「これにより、中間配当金25円と合わせた当期の年間配当金は1株当たり58円となり、前期配当金に比べ10円の増配となります。」

    中間配当25円を含む年間配当を58円とし、前期から10円増配した。安定配当と年2回配当の方針も継続している。
  26. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「第75期(平成29年4月1日から平成30年3月31日まで)中間配当について、平成29年11月8日開催の取締役会において、平成29年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。 ①配当金の総額 868,417千円 ②1株当たりの金額 25円 ③支払請求権の効力発生日及び支払開始日 平成29年12月7日」

    中間配当25円を決議し、前年同期の中間配当21円から増額した。
  27. FY2017前進有価証券報告書

    「これにより、中間配当金21円と合わせた当期の年間配当金は1株当たり48円となり、前期配当金に比べ8円の増配となります。」

    中間配当を含む年2回配当を継続し、年間配当を48円、前期比8円増配とした。
  28. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「①配当金の総額 741,897千円 ②1株当たりの金額 21円 ③支払請求権の効力発生日及び支払開始日 平成28年12月7日」

    中間配当21円について、平成28年12月7日に支払開始となった実績を記載した。
  29. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「第74期(平成28年4月1日から平成29年3月31日まで)中間配当について、平成28年11月8日開催の取締役会において、平成28年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。/②1株当たりの金額 21円」

    中間配当を継続し、1株当たり21円の配当を決議した。
  30. FY2016初出有価証券報告書

    「当社は、利益配分につきましては安定的な配当を継続するとともに、株主資本の充実や設備投資に備えた内部留保を行いつつ、収益に対応した配当を行うことを基本方針としております。」

    2016年3月期は中間配当16円を導入し、年間配当40円、前期比10円増配。
一緒に動いた変遷

「顧客層・業域・質を拡大する『3D戦略』」は、この変遷が動いた32回のうち15回、同じ書類で同じ向きに動きました。

151514987★123456
  1. ★この変遷
  2. 1顧客層・業域・質を拡大する『3D戦略』15回
  3. 2JR東日本への重点投資と非JR顧客の拡大15回
  4. 3鉄道・インフラ等の強みを基盤とした業域の深掘り14回
  5. 4高水準の繰越工事高を背景とした受注基盤9回
  6. 5第1四半期売上高の過去最高更新8回
  7. 6安全・施工効率・環境分野の研究開発7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東鉄工業の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-02の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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