人材育成の強化
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載は2026-09-03。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに109社。
- 2026-09-03前進ガバナンス
「2026年7月には人財戦略部を新設し、新卒採用とキャリア採用の双方を強化するとともに、人材育成やキャリア形成支援を通じて、能力を最大限に発揮できる環境づくりを進めます。」
人材確保・育成の推進体制として人財戦略部の新設と、採用・育成・キャリア形成支援の強化を記載しています。 - FY2026前進有価証券報告書
「指 標 実 績（2025年度） 目 標（2027年度） 新卒３年以内の離職率 13.0％ 10％未満 管理職に占める女性比率 5.1％ 6％以上 新卒採用者に占める女性比率 12.8％ 20％以上 男性の育児休業取得率 102.8％ 100％ 工事所４週８閉所実施率（土木）72.3％ 90％以上 工事所４週８閉所実施率（建築）59.0％ 70％以上」
2027年度目標に対する2025年度実績を開示しました。男性育児休業取得率は102.8％となった一方、新卒3年以内離職率、女性管理職比率、女性新卒採用比率及び4週8閉所実施率は目標未達です。定年65歳、研修・資格取得支援、初任給引上げ、ベースアップ及び社内起業制度等も記載しています。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループでは「中期経営計画（2025～2027年度）」において、事業戦略の基本方針として「人的資源の活用」を掲げており、多様な人材が個々の能力を最大限に発揮し、すべての社員が生き生きと活躍できる職場づくりを推進するため、「人材育成方針」「社内環境整備方針」を策定のうえ、それら方針に基づく取り組みを進めています。」
2027年度目標として、新卒3年以内の離職率10％未満、管理職女性比率6％以上、新卒採用女性比率20％以上、男性育児休業取得率100％、4週8閉所実施率（土木90％以上・建築70％以上）を設定しました。定年年齢の65歳への延長、研修・資格取得支援、初任給・ベースアップ、禁煙等の具体策も記載しています。 - FY2024人的資本指標の実績を開示（一部目標超過・未達）有価証券報告書
「指 標 実 績（2023年度） 目 標（2024年度） 採用者に占める女性割合 20.5％ 20.0％ 管理職に占める女性労働者の割合 4.0％ 5.0％ 男性労働者の育児休業取得率 96.9％ 100％ 工事所の４週８閉所実施率（土木） 68.9％ 90.0％以上 工事所の４週８閉所実施率（建築） 44.2％ 75.0％以上 健康経営優良法人（ホワイト500）の認定 認定 認定」
人的資本について、2023年度実績と2024年度目標を開示しました。採用者に占める女性割合は目標を上回り、健康経営優良法人（ホワイト500）は認定となった一方、管理職女性割合、男性育児休業取得率、4週8閉所実施率は目標未達の実績です。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループでは、「中期経営計画（2022～2024年度）」において、事業戦略の基本方針として「人的資源の活用」を掲げており、多様な人材が個々の能力を最大限に発揮し、すべての社員が生き生きと活躍できる職場づくりを推進するため、「人材育成方針」「社内環境整備方針」を策定のうえ、それら方針に基づく取り組みを進めています。」
人材育成方針・社内環境整備方針を策定し、2024年度目標として採用者に占める女性割合20.0％、管理職に占める女性割合5.0％、男性育児休業取得率100％、工事所の4週8閉所実施率を土木90％以上・建築75％以上としています。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、工事所の４週８閉所の定着、休日・休暇取得の推進、所定外労働の削減など、働き方改革を着実に進めていきます。」
人的資源の活用に関して、4週8閉所、休日・休暇取得及び所定外労働削減を具体的な施策として記載しています。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「また、働き方改革、多様な人材の活躍及び教育の強化に向けた取り組みにより「人的資源の活用」を進めていきます。」
従来の人材育成強化から、働き方改革、多様な人材の活躍及び教育強化へと人的資源活用の対象範囲を広げています。新中期経営計画は2019～2021年度です。 - FY2017再掲有価証券報告書
「建設事業の生産力向上・ブランド力アップ及び収益基盤の多様化を通じて建設事業の収益力強化と事業領域の拡大を図り、強固な経営基盤の構築を目指した取り組みを展開しています。」
生産力向上の手段としての人材育成について、個別の新施策や数値目標は示さず、計画の取り組みの一部として継続しています。 - FY2016初出有価証券報告書
「人材育成の強化を通じて「建設事業の生産力向上」を図る」
人材育成を建設事業の生産力向上の具体的手段として位置付けています。